相手陣営のアホを叩く事に汲々としてる人が真に頭がいいと言えるのかは疑問なんだぜ。その意味において「頭悪い一人」として言わせて貰えば。私の思う頭がいい人はアホは無視して一番手強い人にまっすぐ突っ込んでる / “Twitter上で起こって…” http://t.co/t8KJIkX9
相手陣営のアホを叩く事に汲々としてる人が真に頭がいいと言えるのかは疑問なんだぜ。その意味において「頭悪い一人」として言わせて貰えば。私の思う頭がいい人はアホは無視して一番手強い人にまっすぐ突っ込んでる / “Twitter上で起こって…” http://t.co/t8KJIkX9
在沖米海兵隊のトゥルーアクス政務外交部長は6日、オスプレイについて「日本の交通事故の確率よりもオスプレイの方が低い」と発言しました。 嘉手納町議会の代表がキャンプ瑞慶覧(沖縄県北中城村)を訪れ、先に可決した抗議決議を渡して抗議するなかでの発言です。 オスプレイの配備撤回・即時撤去や嘉手納基地への飛来禁止、普天間基地の即時閉鎖・無条件返還を求めた町議会メンバーに、トゥルーアクス部長は「嘉手納基地は従来から利用しているのでオスプレイも利用する」「オスプレイは非常に優秀な航空機で、固定翼の飛行はそんなに大きな音ではない。夜中のオートバイの騒音よりも低い」と断言しました。 田仲康栄・基地対策委員長(日本共産党)が、直ちに「いったん事故が起きれば大惨事となる航空機事故と、地上での交通事故を同列に論じてオスプレイの安全性を語るのは大問題だ」と抗議。 同部長は「100%安全というものはない。日本の交通事
NHK総合で放送された。小学生の男の子が「もう昨年ほど(被曝が)気にならなくなった」と言うと、番組スタッフは彼に笑ってこう言った。「すごいじゃん!」。・・・こんな放送局におかねを払う人がいるのですね。 2012-11-04 22:52:24 via web 僕のツイッターのタイムラインで、こんなツイートを見かけた。 ほんと、NHKや大手マスコミは、原発事故後、自分たちの安全第一、ということで早々に遠くに避難するという根性無しっぷりを白日のもとにさらしてしまったのですが(しかし、根性をみせて被曝をおそれずに報道するということが良いのかどうか、僕にはなんともいえません)、これを読んで、僕はなんだかとても悲しくなってしまったのです。 この小学生の男の子に「すごいじゃん」って言った番組スタッフにとっては「他人事」だったのかもしれない。 だから、こんなことを「笑いながら」言えるのだ。 ……でもね、こ
長崎県雲仙市にある「小浜温泉」ではオバマ大統領の再選に熱い期待を寄せています。 観光協会ではオバマ大統領が再選すればさらに新しいグッズも考案したいということです。 長崎県雲仙市にある小浜温泉ではオバマ大統領にちなんで観光客に温泉をPRしようと温泉街のあちこちに大統領の似顔絵ののぼりや看板が設置されています。 前回の大統領選挙でもオバマ大統領を応援したところ、話を聞きつけて温泉に足を運ぶ観光客が増えたということです。 地元の人たちが温泉街の名物にしようと考え出した似顔絵入りの手ぬぐいは、品切れになるほどの人気で、観光協会ではオバマ大統領が再選すればさらに新しいグッズも考案したいということです。 小浜温泉観光協会の安達志保さんは「足湯のお客さんも増えてグッズも好調に売れているのでオバマ効果はあったと思う。今回も絶対に勝ってもらい町の活性化につなげたい」と話しています。
「冤罪」と認めず=直接謝罪も否定−再審無罪に東京高検 「冤罪」と認めず=直接謝罪も否定−再審無罪に東京高検 ゴビンダ・プラサド・マイナリさんの再審無罪判決を受け、東京高検の青沼隆之次席検事は7日、取材に対し、「真相解明がなされていない。冤罪(えんざい)と言うのは時期尚早だ」と述べ、マイナリさんへの直接の謝罪は「現段階では考えていない」とした。 判決直後の上訴権放棄については、「結果的に15年間の長きにわたって拘束した重みがある。不安定な地位はあまりにも酷だ」と説明。一審無罪への控訴は不当だったとする弁護側の訴えには、「当時の証拠関係では間違いではなかった」と反論した。 別の検察幹部は「真犯人を逮捕して起訴し、マイナリさんは冤罪だと言えればいいのだが」と語り、今後の再捜査は困難との見通しを示した。(2012/11/07-20:23)
わたしがマスコミ発表よりも早く、ここで通報したことを話したのは、心配してくれたツイッターのみなさんに、何よりも真っ先に、わたしの無事を報告したかったからです。一刻も早く、安心してほしかったからです。それ以上でも、それ以下でもありません。
作曲家のすぎやまこういち氏やジャーナリストの櫻井よしこ氏ら有識者でつくる「歴史事実委員会」は6日、米ニュージャージー州の地元紙「スターレッジャー」(約37万部)に4日付で慰安婦問題に関する意見広告を掲載したと発表した。日本軍による強制連行を裏付ける資料はなく、発見された公文書によれば強制募集や誘拐を禁じていたと訴えている。 民主党の松原仁前拉致問題担当相や自民党の安倍晋三総裁ら国会議員38人も賛同者として名を連ねた。 ニュージャージー州パリセイズパーク市では2010年10月、公立図書館に「日本帝国政府の軍によって拉致された20万人以上の女性と少女」などと記載された記念碑が建立された。広告は「事実でないことを認めてしまえば、社会全体の判断を狂わせ、日米2国間に悪い影響を与えます」と呼びかけている。 すぎやま氏らは07年に米下院が慰安婦問題に関する対日非難決議を採択した際、米紙に反論広告を掲載
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