JAXA｜はやぶさ、地球への旅に出発～最後のチャレンジを達成するために～
ご覧いただいているページに掲載されている情報は、過去のものであり、最新のものとは異なる場合があります。 掲載年についてはインタビュー 一覧、特集 一覧にてご確認いただけます。 「はやぶさ」は、将来の太陽系の資源利用や天体との往復飛行に必要な技術を開発し、それが実際に使えることを実証する工学技術実験衛星です。特に、天体表面からの試料を地球に持ち帰る「サンプルリターン技術」を確立します。そのための目的は主に5つあります。第1は、イオンエンジンという新しい推進機関を使って惑星間を飛行すること。第2は、自分の判断でどこにいるかを知り、自分で近づいて行ったり、姿勢を変えたりするような自律航行。第3は小惑星の試料の採取。第4は、イオンエンジンを使った飛行に、地球の重力を利用した地球スウィングバイを併用して加速すること。そして最後が、試料を積んだカプセルを地球に持ち帰ることです。小惑星からサンプルを持ち
自治政府がもう直ぐ再開する北アイルランド 最終回 | 小林恭子の英国メディア・ウオッチ
注目されてきたロンドンの無料紙だが、問題も出てきた。あまりにも配布数が広がり、ゴミが増えて困っている、というのである。ゴミ処理用の費用を誰が払うのか、市当局かあるいは出版社側か？という点がしばらく話題になっていたが、今度は、大量のあまった新聞を、配布員がゴミ箱に捨てている映像がユーチューブに出たようで、これはロンドンライトとザロンドンペーパーという２つのライバル無料紙を出している出版社同士の戦いのような感じになったが、今週になってまた別の問題がでてきた。 それは、もし大量の新聞を捨てているのであれば、新聞の発行部数を毎月出しているＡＢＣのデータは果たして信頼できるのか？という点だ。 http://news.bbc.co.uk/1/hi/england/london/6584889.stm 26日付のＦＴなどの報道によれば、ＡＢＣが調査を開始したという。今後の成り行きが注目される。 今、例え
「モニターが悪い数値を出すのでモニターを壊せ」という議論 - アンカテ
昨日の日本テレビのゼロで、地方議員の「費用弁済」という制度を取りあげていた。交通費の代わりに一日一万円程度の日当を、地方の議員が受け取ることを問題視しているらしい。あまりちゃんと見ていたわけではないが、テレビでやるほどの問題か？と思った。 議員年金も議員宿舎もそうだが、地方議員でも国会議員でも、選挙で選ばれる議員の報酬を削ろうという議論には根本的におかしいことがある。 現状、議員が報酬に見合った働きをしてない、という主張ならそれには同感だ。それを問題とすることは良い。 だが、「現状の働きに見合った報酬にダウンせよ」というのは本末転倒だ。議員には報酬に見合った働きをしてもらうべきで、それができないなら違う人にやってもらうべきだ。 税金の無駄使いは議員の責任だが、議員報酬という税金の無駄使いに限っては、責任があるのは国民だ。議員報酬の問題は税金の無駄使いではなくて「一票の無駄使い」という問題で
ITmedia +D PC USER：サクッとおいしいVistaチップス 5枚め：非対応のWindowsヘルプを利用可能にする
Windowsのヘルプシステムは、ユーザーインタフェースの変遷に伴っていろいろな変更が加えられてきた。Windows 3.1でサポートされたWindowsヘルプは、16ビット版と32ビット版の2種類があった。Windows 98の時代にはWindowsヘルプに変わるHTMLヘルプが登場し、Windows XPではヘルプとサポートセンター（Help and Support Center）が標準のヘルプシステムになっている。そしてVistaが採用するヘルプシステムはアシスタンスプラットフォームクライアント（Assistance Platform Client）と呼ばれるもので、以前のどのバージョンとも互換性がない。 さて、フリーウェアやシェアウェアの場合、どのシステムでも動作するWindowsヘルプファイル（.hlp）か、Windows 98以降のシステムで利用可能なHTMLヘルプファイル（.
温暖化対策に朗報？ 大気から二酸化炭素を吸収できる新技術
米コロンビア大学のクラウス・ラックナー教授とハイテク研究開発会社Global Research Technologies（GRT）は4月24日、大気中から二酸化炭素を吸収する「air extraction」のプロトタイプを開発、実験に成功したと発表した。 同教授とGRTは2004年に開発を開始。大気中から二酸化炭素分子を吸収し、固定化することができるため、発電所などに直接配備する必要がなく、世界中のどこに配置しても効果が期待できるとしている。 開口部が1平方メートルの機器で、大気中から年間約10トンの二酸化炭素を吸収できるという。つまり100平方メートルの開口部を持つ機器を製造すれば、年間1000トンの吸収が可能になる。英国家財政委員会の気候変化に関する調査によると、世界の二酸化炭素濃度を産業革命期以前の2倍程度にとどめるには、2025年までに110億トンの二酸化炭素を削減する必要があると
社説特になし - finalventの日記
北朝鮮拉致問題だが、これはある意味で朝鮮総連とその関係と、日本の整理が始まったということで、この問題は実はけっこう普通の大衆も知っていたことだった。語るとすごいタブーがあった。 ネットをやり始めて思ったのだが、そんなことは普通の大衆でも知っているし、大衆はこう認識しているみたいなことをポロっと言うたびに、ゲシュタポみたいなチェックが入ってきた。まだ入るかもしれないし、率直に言って、そうした結論ありきの領域に関心もたなくなった。 歴史が絡む問題をイデオロギーの問題に変換してはいけないと思う。もちろん、国家が関連している部分には国家の正当な対応が必要で、たとえば各種の訴訟において日本国家が敗訴しているのはそれは正しいプロセスだ。だが、イデオロギー的にはどうなるものでもない。 原爆や平和についても似たような問題があるが、率直に言って、間接的にしか語りたくない。間接というのはほのめかしではなく、も
ETBE配合のバイオガソリン出荷開始 | スラド
東京新聞の記事などによれば、バイオエタノールと(石油系ガス)イソブデンから合成したバイオETBEを7％配合した「バイオガソリン」が26日朝、製油所から初出荷された。関東地方50カ所の給油所で27日から試験販売される。 ETBE(エチル・ターシャル・ブチル・エーテル)は国内の石油元売り10社が共同輸入している。今後2008年度には給油所100カ所、2009年度には1000カ所、2010年度には全国展開する予定で、その時点では84万KL(バイオエタノール36万KL相当)に達する見通し(石油連盟＞バイオガソリンについて)。「バイオガソリン」は品質・規格上、通常のガソリンと同等で、違和感なく使用できるという。一方、環境省はバイオエタノール直接混合を推進しており、3％混合のE3を2012年までに50％普及、2030年にはE10の100％普及を目指しているらしい。市場化では石油連盟が先行した形だ。
正解か不正解に反応する神経細胞を発見 | スラド Linux
霊長類は、額のすぐ奥に位置する前頭前野が発達している。 この部位が、複雑な生活環境に柔軟に対応して適切な行動を選ぶ際に重要な働きをすることは 今までにも知られていたが、理化学研究所のリリースによれば、 選んだ行動の正解と不正解のいずれかに反応する2種類の神経細胞が前頭前野に存在 することが、サルを使った実験で分かったらしい。 また、これらの神経は、あらかじめ正解が分かっていることに対しては、 正しい選択をしても何の反応も示さないとのことである。 このリリースで面白いのは、 正解という結果と不正解という結果は脳内の別々の神経で独立に処理されるということから、 教育現場において正しいことは「正しい」と褒め、間違った際には「正しくない」と 指摘することの有効性が、脳科学的立場から支持されたという点である。なので、子供に間違いを指摘できない親や教師は 頑張りましょう。
古代エジプト人に特許取られてない？
この回は掲載を終了しました この回のディルバートは、ライセンス契約に基づく掲載期限が切れたことにより、掲載を終了しました。インデックスをご覧のうえ、より新しい回のディルバートをお楽しみいただきますようお願いいたします。
IT系は本当に給料が安い？ 2万人の年収比較！ ― ＠IT自分戦略研究所
年収に関するアンケートはよく見るが、今回はサンプルのけたが違う。2万人だ。エンジニアとほかの職種では年収はどう違うのか。（Tech総研／リクルートの記事を再編集して掲載） 「隣の芝生は青く見える」というが、自分の現在の環境に不満があると、厳密に比較したわけではないのに、どうしてもほかの環境がよく見えてしまうもの。仕事においてもそうだ。「あの会社の方が給料いいみたいだ」「うちの業界全体がダメ。ほかの業界に移った方がいいみたい」……。 こうした比較は人間の本性のようなもので、やめることは容易ではない。たとえ、世間から見ればうらやむような環境にいる人でも、常に上や横を見ては、「ウチはだめだなあ」と嘆息をもらすものである。もちろん、ほかとの差異を意識することは、その差異が厳然とした事実であるならば意味がある。最初は単なる「うらやましい」という嫉妬の感情だったものでも、方向をポジティブに転じることが
SCEI久夛良木氏が取締役退任へ--代表取締役社長兼COOの平井氏が後任に
ソニー・コンピュータエンタテインメント（SCEI）は4月26日、代表取締役会長兼グループCEOの久夛良木健氏が取締役を退任する人事を発表した。 久夛良木氏は2007年6月19日付で取締役を退任し、SCEIの名誉会長に就任する。名誉会長就任後はシニア・テクノロジーアドバイザーとして技術的なサポートを行うとしている。同氏の退任にともない、現代表取締役社長兼グループCOOの平井一夫氏が代表取締役社長兼グループCEOに就任する。 今回の人事について久夛良木氏は「4つのプレイステーションプラットフォームの導入でコンピュータエンタテインメントの新しい世界を加速できたことは大変エキサイティングな経験。今後はこの経験を活かし、更なるチャレンジを、SCEを離れて更に広いネットワークで加速していきたい」とコメントしている。
進化するオンライン犯罪への対策は、“ブラックリスト共有”から
4月25日から26日まで開催されているRSAセキュリティのプライベートイベント「RSA CONFERENCE 2007」において、米RSAのコンシューマー・ソリューション事業部部長のChris Young氏は「犯罪のブラックリスト共有によるオンライン・ユーザーの保護」というタイトルで、オンライン犯罪の進化と、ブラックリストのリアルタイム共有による共同防衛について講演した。 特に金融機関をターゲットとするオンライン犯罪は、獲得できる“収穫”も大きいことから、その手法は日々進化し、洗練されてきている。2004年には“古典的”フィッシング、キーロガー、マルウェアといった手段が主だった。しかし2005年になると、スパイウェアやボットネット、ファーミングが登場し、さらに2006年になると「マン・イン・ザ・ミドル攻撃（中間者攻撃）」や「ヴィッシング（vishing）」、トロイの木馬といったように、攻撃
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