[ロンドン 26日 ロイター] 高齢者は食べる量を減らすことで、記憶力を改善したりアルツハイマー病など認知症の予防や発病を遅らせたりできる可能性があるとの研究結果を、ドイツの研究チームが26日発表した。 ミュンスター大の神経学者、アグネス・フレール氏の研究チームでは、平均年齢60歳の男女50人を3つのグループに分けて実験。1つ目のグループは栄養士がついて摂取カロリーを約30%減らし、2つ目のグループは食事制限なし、3つ目のグループはオリーブ油や魚などに含まれる不飽和脂肪酸を含む食品の摂取を増やして比較した。 3つ目のグループでは特に記憶力改善が確認されなかったが、1つ目のグループでは、3カ月後に行った記憶力テストで10―20%の改善が見られた。現在、規模を拡大した実験を行っているという。
大不況のパニックが世界を駆け巡っている。「そこには人の心理が大きく作用し、まさに心理戦争の様相を呈している」と指摘するのは、ビジネス・ブレークスルー大学院大学学長の大前研一氏だ。大前氏は、「メンタルブロック」を打ち破るビジネス心理学の重要性を力説する。 日本はバブル崩壊以後、失われた15年と言われる景気低迷を続けたが、それも2002年を底に回復。景気拡大期間は1966~70年の「いざなぎ景気」を超えて、最長になったという。 だが、国民にその実感がまったくない。景気回復と言いながら所得は減り続けているのだから、それも当然だ。日本経済は先行き不安に怯えている。だがそれは間違いだ。日本はいくらでも繁栄できる要素を持っている。その引き金となるのは「心理」である。 おおまえ・けんいち/ビジネス・ブレークスルー大学院大学学長。ビジネス・ブレークスルー代表取締役。早稲田大学理工学部卒業、東京工業大学で工
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