全国老人福祉施設協議会(全国老施協)は7月21日、特別養護老人ホーム(特養)に入所している胃ろうの人が通常の食事に移行するために何が必要かを、現場での取り組みを通じて調査・研究するモデル事業に取り組むことを決めた。入所者が口から食べることによるQOL(生活の質)の向上を支援すると同時に、施設側の負担軽減につなげることを目的とした取り組みで、全国老施協は年内をめどに報告書をまとめる予定だ。 全国老人福祉施設協議会の「自立支援介護実践研究事業プロジェクトチーム」(7月21日、東京都内) 同日開かれた「自立支援介護実践研究事業プロジェクトチーム」(委員長=竹内孝仁・国際医療福祉大大学院教授)の初会合で決めた。 今回のモデル事業は、7月末から約3か月間、これまでおむつ使用率ゼロに取り組んできた特養13施設で実施。胃ろうだけでなく、腸ろうや経鼻経管栄養の入所者も対象とする。 施設は、対象者に対す
病気にせよ高齢にせよかなり病状が進んだ時点で最も困ることは、経口摂取ができなくなることである。現在経口で摂取できなくても非経口的に三大栄養素である糖、アミノ酸そして脂質を中心静脈を介して補給できる。非経口的な中心静脈栄養法は小腸切除のような特別な疾患を除いて、人工呼吸器と同じようにある時期が過ぎれば中止しても、正常に経口摂取が始められる患者、例えば侵襲度の高い術前や術後によく用いられる。以前は諦めていた大手術も可能となって患者に多大な恩恵をもたらしている(改訂版ベッドサイドの新輸血学―効果的な輸血・輸液の実際)。強力な抗がん剤治療の際にもきわめて有効な栄養管理法である。 当然であるが将来経口摂取が期待できない基礎疾患-長期の予後が予想されるがん患者は除くーがある場合や高齢者に中心静脈栄養法を選択することは余りない。ただこの中心静脈栄養法と同じあるいはそれ以上の栄養管理ができる方法として、胃
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