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｢お酒は少量なら健康に良い｣はウソだった？
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語彙力がない子は｢全教科の成績｣が伸びない | 学校・受験 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
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｢明治維新150年｣を祝わない日本人の不思議
数週間前のある日、今年が明治維新150周年だということにふと気がついた。明治維新は近代日本の礎であるにもかかわらず、大規模な国家式典が行われるわけではない。安倍晋三首相が演説で明治維新に触れることはこれまでにもあったが、このテーマで本格的なスピーチを行ったことは一度もなかったように思う。 明治維新は米国の独立記念日やフランスの革命記念日のようなものなのに、現代の日本人はなぜ、維新150周年を祝賀しないのか。 明治維新のおかげで西洋に植民地化されなかった 筆者がなぜこのようなことに驚いているのか、少し説明が必要だろう。私が日本に興味を持つようになったのは、米コロンビア大学での授業がきっかけだ。大学に入学したのは、ベトナム戦争真っ最中の1969年秋で、私はベトナム史を勉強したいと思っていた。しかし、そのような授業は行われておらず、代わりに中国と日本に関するセミナーを履修した。 当時、私は日本に
9割の悪事を｢教養がない凡人｣が起こすワケ
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幕末の志士たちは｢テロリスト｣だった
幕末の志士は現在で言えばテロリスト ──「志士から英霊へ」と評価が変わったわけですか。 日本の過去の人物像や歴史的事件に関して、すばらしいもの、褒めたたえるべきものだけを並べればいい、先人たちがした失敗や、ほかの国にかけた迷惑を語るのは自虐的だとの主張がある。だがもちろん、明るい面と暗黒面をきれい事にしてまとめるのは、歴史認識として正しいあり方ではない。 むしろ逆だ。歴史に学ぶとは失敗に学ぶのであって、成功譚を褒めたたえても、それは歴史を学んだことにならない。中国では昔から「歴史を鏡にする」という表現がある。中国人が日本の要人に会うたびに使う言葉だ。同じ失敗をしないために歴史が存在するという考え方といっていい。 明治150年を語るのであればむしろ、その間に起きたことの負の側面を含めて語るべきなのだ。幕末維新の志士という言い方がされてプラスの評価ばかりが目立つが、彼らは暴力に訴えてでも世の中
意外と知らない｢カバディ女子｣のスゴい奮闘
8月18日からインドネシアのジャカルタを中心に開催されるアジア競技大会。4年に1度行われ、「アジア版五輪」とも称される同大会の前になると、しばしば注目される実施競技の1つがカバディだ。 カバディは中国に次ぐアジアの大国、インド発祥のスポーツである。アジア競技大会でも1990年大会から正式種目に採用され、東南アジアを中心に1000万人近い競技人口がいるといわれる競技だ。 日本でも最近、カバディを題材にした漫画が登場。俳優の山田孝之さんも、自ら出演するテレビ番組でカバディのファンであることを公言しており、それらをきっかけに注目度が高まっているが、それでもマイナーな感じは否めない。国内の競技人口は400人弱にとどまる。 カバディについて知っているかどうか尋ねると、「カバディ、カバディって言いながら相手にタッチする鬼ごっこのようなスポーツだろう」との答えが返ってくる。詳細なルールを理解している人は
日本人から思考を奪う｢国体の正体｣とは何か
責任を追及しない日本社会 國分：白井君が『国体論――菊と星条旗』を書いたいくつかの出発点のひとつは、なぜ安倍政権は潰れないのかという素朴な疑問だと思います。安倍政権はひどい政策をずっと続けているのに、なぜか長きにわたって政権を維持している。ここには合理的には説明のつかない力が働いており、私たちはそれに従わされている。白井君はそこに「国体」という構造を見いだしているのだと思います。 この国体を代表するのは、戦前の日本では天皇です。しかし、敗戦と占領期を経て、アメリカが国体を代表するようになる。『国体論』ではフルモデルチェンジという言い方がされていますが、日本がアメリカに負けたことで、国体の頂点は菊から星条旗に変わったものの、人々が国体に従うという構造に変化はなかった。そう指摘しているわけですね。 白井：そうです。「戦後の国体」となった対米従属構造を維持することで、権力を保持しているのが安倍政
勝間和代｢発達障害でも挫折しなかった｣ワケ
iPadは6台、持ち物はなくすので最小限 借金玉：昨年、勝間さんが精神科医の岩波明先生と対談されていて、「軽度のADHD」と診断されたことを知りました。勝間さんのブログを読んでいると、かなり困っている症状を、なんとか工夫して「力でねじふせている」印象を受けます。iPadを何台か持っていらっしゃるのも、何か理由がありそうですね。 勝間和代（以下、勝間）：はい、iPad Pro2台、iPad 2台、iPad mini2台の合計6台を持っています。それぞれダイニングテーブルの上のパソコンのそば、台所の洗濯機の上のパソコンのそば、台所の調理台の上、仕事部屋のパソコンのそば、寝室の枕元、車のダッシュボードに置いてあります。 6台ある理由は簡単で、すぐなくすからです。複数のデバイスをクラウドでひも付けられるiPadは、1、2台なくしても壊れても大した影響がないんですよね。昔は携帯電話も2つ持っていて、
日大アメフト事件が人々の｢義憤｣を誘う必然
日本中の注目を集める日本大学アメリカンフットボール部の危険タックル問題。危機管理の世界では「不始末よりも後始末」ともいわれ、不祥事そのものを防ぐことも重要だが、起きた時の対応こそがもっと重要であるというのが常識だ。 ところが、これでもかという「最悪の後始末芸」を次から次へと繰り出し、「燃料」を投下し続ける日大側の対応には、驚かざるを得なかった。まさに日本の危機管理広報の歴史を塗り替える「大炎上」事案へと発展したといえるだろう。 すべてにおいて後手後手の対応、トップがコーチや選手に責任を押し付けてほっかむり、ピンクのネクタイ、相手の大学名を言い間違える、そして、司会者の木で鼻をくくった喜劇的な対応･･･、日大側の対応はツッコミどころ満載だ。 多くの人々の義憤を誘う格好になったワケ ただし、こうした切り口からの分析は他の記事（参考：日大は､どこで判断を間違えてしまったのか）でも行われているので
｢自宅マンション投資｣が結局のところ最強だ
マンション価格に高値警戒感が出ているが、自宅マンション投資を勧める著者は、今の価格水準のまま先行き5年ぐらいは下がらないと言う。『2020年以後も勝ち続けるマンション戦略バイブル』を書いたスタイルアクトの代表取締役沖有人氏に聞いた。 「オリンピック後」は気にする必要ない ──根拠のない警戒感なのですね。 2020年の東京オリンピック後を意識する人は多いが、関係ないと思っている。確かに建築費が今高い。バブル期より高いほどだが、建築の受注残は2023年ぐらいまで高水準が続き、建築費に下がる要素はない。土地価格の下落しか不動産価格が下がる理由はないが、土地価格は人口密度と比例する。人口の増える所は下がらないし、減る所は下がる。峻別する目は必要だが、好立地の不動産の価格は下がりようがない。 エリアを絞れば、東京の都心部なら中央区、千代田区、港区で人口が減る話はない。中でも増えているのは中央区。人も
スパコン補助金不正受給事件の深すぎる闇
東京地検特捜部は12月5日、スーパーコンピュータ（スパコン）開発ベンチャーのPEZY Computing（以下、ペジー社）の齊藤元章社長ら2名を逮捕した。容疑は経済産業省が管轄する国立研究開発法人「新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）」から、補助金約4億3100万円を不正に受給したというものだ。 医師でもある齊藤氏が2010年に創設したペジー社は、社員20名の企業ながら世界トップレベルの省エネ性能を誇るスパコンを開発。スパコンの省エネ性能ランキングである「Green500」では、同社が理化学研究所と開発した液浸冷却スーパーコンピュータ「Shoubu」が2015年6月、同年11月、2016年6月と3期連続して1位となり、これに加えて2016年6月には「Satsuki」が2位を獲得するなど大きな話題となっていた。 スパコンの省エネ化について世界をリードしてきたペジー社は新規分野の牽引
安倍首相の進退､永田町で飛び交うシナリオ
春分の日に首都圏で大雪という異常気象と符合するように、安倍晋三首相を頂点とする中央政界も"森友政局"で物情騒然となっている。年度末直前に混迷を極める国会は、財務省による公文書改ざんという驚天動地の不祥事の最終責任者と名指しされた佐川宣寿前国税庁長官の証人喚問を、27日に実施する。ただ、現状を見るかぎり「これにて一件落着」どころか、「喚問が与野党攻防の泥沼化の引き金」（自民幹部）にもなりかねない。山積する内外の難題への安倍政権の対応が問われる中、永田町政治の混迷は「まさに国難」（首相経験者）の様相を深めている。 永田町と霞が関の与野党政治家や官僚たちが息を潜めて見守るのは、森友政局の行き着く先だ。視線の先にあるのは「安倍政権の存続の可否」だ。すでに関係者の間では、「中央突破による自民総裁3選での続投」から「国会会期中の首相退陣」まで、さまざまな政局シナリオが飛び交い始めた。 「佐川喚問は疑惑
4月の安倍訪米は｢中止｣が得策かもしれない
3月14日、田中真紀子元外相が日本外国特派員協会の記者会見に登場し、久しぶりに「真紀子節」を炸裂させた。なかでも、安倍晋三首相の4月訪米について、「トランプ大統領に余計なことを言いに行くよりも、森友問題や財政再建などやるべきことは山ほどある。森友問題から逃げたいだけでしょ。安倍さんの政治家としての値打ちはその程度にすぎない」と痛烈にこき下ろしたのだ。 この「真紀子節」による安倍首相の訪米批判は、意外に的を射ているかもしれない。真紀子氏が言うように、国内政治から逃げようという批判だけでなく、北朝鮮問題をめぐる今回の日米首脳会談で、それこそ余計なことを言って、肝心の日米関係に亀裂が入るような事態を招きかねない危険性があるからだ。 オバマ前大統領との会談にも要注意 その危険性に関連して、外交上微妙な問題が起こっている。4月に予定されているドナルド・トランプ米大統領との日米首脳会談の前に、バラク・
大胆提言！日本企業は今の半分に減るべきだ
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円高はまだ始まったばかり､当面のメドは？
2月に入りドル円相場が続落、ドル安円高が進んでいる。14日にはドルは対円で昨年安値（1ドル＝107.325円）をあっさり割り込み、本稿執筆時点では16日に105.55円と年初来安値を更新している。2月以降、金融市場に見られる最大の変化は株売りの理由に金利上昇が用いられるようになったことであり、これによってドル円相場の行く末もかなり絞られてきた感が強い。 端的に言えば、今後、パウエル新体制のFRB（米国連邦準備制度理事会）が従前の路線を引き継いで利上げを敢行すれば金利上昇が株安を招き、投機資金の円買い戻しで円高になるし、逆に従前路線を覆して利上げペースを緩和（ないし断念）すれば米国の金利低下を招き、これも円高につながるという状況になっているのではないか。米国の金融政策が進んでも退いても「座して円高を待つ」ような状況であり、日本株ひいては日本経済にとっては辛い局面が始まっているように見受けられ
大江千里､47歳で始めた僕の｢ライフ･シフト｣
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日本はEV化の超重要な流れをわかっていない
パッシブハウス性能を持つ集合住宅。延べ床面積1500㎡、計20世帯の集合住宅の熱需要を、わずか700cc程度の中型バイクのエンジンによって賄う。断熱性能が優れた「パッシブハウス」だからできることだ。自動車のEV化も、エネルギーの大きな流れの中でとらえる必要がある（筆者撮影） はじめまして。建築家の竹内昌義です。私は、横浜にある「みかんぐみ」という建築設計事務所で共同代表をしています。また、山形市の東北芸術工科大学で建築のデザインを教えています。このたび、「エネルギーから考えるこれからの暮らし」というテーマで連載することになりました。どうぞ宜しくお願いします。 私は、大学でエネルギーをあまり必要としないエコハウスなどを設計したきっかけで、エネルギーや林業の話に興味を持ち、多くのエコハウスやエコタウンを設計してきました。日本の国土の67％は森林ですが、あまりうまく活用されていません。でも大きな
｢日本の伝統｣の多くは明治以降の発明だった
周りのみんながやっているから、乗り遅れないように私もやる――誰しも一度はこうした経験をしたことがあるのではないか。仲間外れは怖いものだ。多少ヘンな流行であっても、ついつい乗ってしまうのが人間の性である。 だが、そうして広まったブームも、時間が経つにつれて1つの風習・行事として根付く場合がある。「伝統」だなんて言葉がついていれば、説得力倍増だ。「古くから伝わるものなんだ、絶やしちゃいけない」という義務感すら覚えさせられる。 「古くから」「昔から」とは一体いつごろのこと？ 著者はここで疑問を抱く。その伝統、本当に古くからあるのか？ だいたい「古くから」「昔から」とは一体いつごろのことなのか？ いつからなら「伝統」と呼べるのか？ 本書『「日本の伝統」の正体』はそうしたモヤモヤを感じる日本の伝統の数々を検証する1冊である。著者は1979年に「星新一ショートショート・コンテスト」入賞を機に数多くのラ
平均年収｢全国トップ500社｣最新ランキング
東洋経済オンラインでは、『会社四季報』の本社所在地データを使い、上場企業を地域別に分けた最新の年収ランキングを配信してきた。今回は、日本全国の全上場企業を対象にした平均年収トップ500社を紹介する。 2017年9月に発表された2016年度の民間給与実態統計調査結果（国税庁）によると、民間の給与取得者の平均年間給与は421万円。今回ランキングで紹介するトップ500社はすべて700万円以上と大きく超えている。 ランキングでは、前年からの増減額も併載。平均年齢もランキングに加えているほか、持ち株会社体制の会社には、「純」のマークを付けた。各企業の平均年収と年齢は、2016年8月期から2017年7月期の有価証券報告書に記載された単体の数字を用いている。 単体の従業員数が20名に満たない場合や、平均年収が有価証券報告書に開示されていない会社は対象外としている。調査時点を合わせるため、本社所在地は、『
日本で｢シュトレン｣が人気化した納得の事情 | 食品 | 東洋経済オンライン | 経済ニュースの新基準
パン屋で、ケーキ店で、百貨店で、スーパーで。先月末あたりから、やたらと「シュトレン」なるものを見掛けないだろうか。シュトレンとはドイツ発祥のクリスマス菓子で、表面に粉砂糖などをまぶした、ゴツゴツした見た目が特徴だ。 中身は、小麦粉生地を発酵させたパン菓子で、ドライフルーツやナッツなどが練り込まれている。もともと、キリストの誕生を待つ4週間の待降節（アドベント）の期間、少しずつ切って食べるもので、その間、味が徐々に変わっていくのが楽しめる。 11月末～12月上旬に店頭に並ぶシュトレンだが、日本でも人気店のシュトレンは予約が殺到したり、行列ができたりするほど。「シュトレン食べ比べ」イベントも各地で行われており、パン祭りで人気の「青山パン祭り」も、12月17日から2日間にわたって全国のパン屋のシュトレン25種類の食べ比べができるイベントを開催。フリマアプリ「メルカリ」でもこの時期になると、売り切
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