｢脱炭素へ､今必要なのはEVよりハイブリッド車｣欧米が絶対認めたくない"ある真実" 日本だけがものにできた先端技術
「人類の未来のために脱炭素社会の実現を目指す」というビジョンに異論はないだろう。その一方で、急激な変化が原油価格の高騰、LNG争奪をはじめ世界同時多発的なエネルギー危機を引き起こしている。「10～20年というレンジで考えたとき、ハイブリッド車の効果を再評価すべきだ」と自動車業界に詳しいマーケティング／ブランディングコンサルタントの山崎明氏は指摘する──。 「ハイブリッドは時代遅れの技術」は本当か？ COP26（国連気候変動枠組条約第26回締約国会議）が開催され、脱炭素化の話題がまた盛り上がっている。 脱炭素の話になると決まって出てくるのが、「日本の自動車メーカーは脱炭素に消極的だ」「遅れている」という議論だ。そういう主張をする人はテスラが最も進んでいて、欧州、特にドイツの自動車会社がそれに続いているという認識のようだ。 日本のメーカーが遅れていると言う人の主たる論点は、日本のメーカーはハイ
日本はEV化の超重要な流れをわかっていない
パッシブハウス性能を持つ集合住宅。延べ床面積1500㎡、計20世帯の集合住宅の熱需要を、わずか700cc程度の中型バイクのエンジンによって賄う。断熱性能が優れた「パッシブハウス」だからできることだ。自動車のEV化も、エネルギーの大きな流れの中でとらえる必要がある（筆者撮影） はじめまして。建築家の竹内昌義です。私は、横浜にある「みかんぐみ」という建築設計事務所で共同代表をしています。また、山形市の東北芸術工科大学で建築のデザインを教えています。このたび、「エネルギーから考えるこれからの暮らし」というテーマで連載することになりました。どうぞ宜しくお願いします。 私は、大学でエネルギーをあまり必要としないエコハウスなどを設計したきっかけで、エネルギーや林業の話に興味を持ち、多くのエコハウスやエコタウンを設計してきました。日本の国土の67％は森林ですが、あまりうまく活用されていません。でも大きな
経産相「いきなり電気自動車にいけるわけでもない」 | NHKニュース
海外で電気自動車の普及を進めるいわゆる「ＥＶシフト」の動きが広がる中、世耕経済産業大臣は「いきなり電気自動車にいけるわけでもない」と述べ、次世代の自動車についてはプラグインハイブリッド車などを含めて中長期的な視野で対応を検討していく考えを示しました。 これについて、世耕経済産業大臣は１５日の閣議のあとの記者会見で「ＥＶの潮流は拡大してきているし、実際に販売台数も増えている。しかし、いきなりＥＶにいけるわけでもない」と述べました。 そのうえで世耕大臣は「ＥＶ、プラグインハイブリッド車、燃料電池車などいろいろな次世代自動車があるわけで、戦略的によく考えて中長期的な視野で臨みたい。自動車産業界とも対話をしていきたい」と述べ、次世代の自動車については中長期的な視野で対応を検討していく考えを示しました。
テスラのマスクCEOが「Appleはテスラでダメだった技術者を雇い入れている」と発言
By Exploring Markets 新型EV「モデルX」の出荷開始が近づき、セルフドライビングカーを2015年10月に登場させるともみられている世界最大のEVメーカーであるテスラを率いるイーロン・マスクCEOが、Appleによるテスラの人材引き抜きに対して反撃とも取れる発言を行いました。その背景には、シリコンバレー周辺で激しさを増す自動車開発の状況が横たわっているようです。 Elon Musk on losing Tesla engineers to Apple car - Business Insider http://www.businessinsider.com/elon-musk-losing-tesla-engineers-apple-car-2015-10 この発言はマスクCEOはHandelsblatt紙に語ったインタビューの中で飛び出したもので、Appleによる引き抜
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電気自動車に搭載した中古の蓄電池、メガソーラーの隣で出力安定に生かす
大阪湾の埋立地で稼働中のメガソーラーの隣に、大型の蓄電池システムが設置された。内部のリチウムイオン電池は電気自動車の日産リーフ16台から回収して再生したものだ。10MWのメガソーラーが発電する電力の変動分を吸収して、出力を安定させる試みである。 電気自動車に電力を供給する蓄電池の寿命はさほど長くない。充電回数にもよるが、通常は5～10年で新品と交換する必要がある。そうした性能の劣化した蓄電池を再利用する取り組みが早くも始まっている。 日産自動車のリーフ16台分の蓄電池を再利用したシステムが、大阪市の夢洲（ゆめしま）で2月初めに稼働した（図1）。環境省による「再生可能エネルギー導入のための蓄電池制御等実証モデル事業」の認定を受けて、住友商事が設置したものである。電気自動車の蓄電池を再利用した大型システムの実用化は世界で初めての試みだ。
太陽光で走るプラグインハイブリッド車が登場、屋根全面に発電パネルを搭載
大手自動車メーカーで初めて米フォードモーターが車体の屋根に太陽光発電ユニットを搭載した電気自動車を開発した。発売中の5人乗りプラグインハイブリッド車をベースにしたコンセプトカーで、米国内の標準的なドライバーの走行パターンのうち75％までは太陽光だけで走ることができる。 米フォードモーターが開発したコンセプトカーは「C-MAX Solar Energi Concept」と名付けられた。同社のヒット商品である5人乗りプラグインハイブリッド車「C-MAX Energi plug-in hybrid」をベースに、車体の屋根全面に新開発の太陽光発電ユニットを搭載したコンセプトカーだ（図1）。1月7日から米国ラスベガスで開催される「2014 International CES」で初めて公開する。 フォードによると、太陽光発電ユニットを搭載したプラグインハイブリッド車でも従来のモデルと同等の性能を発揮す
ここまで来た、日本のスマートコミュニティ実証事業 スマートハウス、EVインフラなどでシステム輸出も視野に～NEDOの取り組み | JBpress (ジェイビープレス)
2011年3月に発生した東日本大震災によって、我が国のエネルギー供給構造の基本、すなわち大規模集中システムの弱点が再認識されると共に、我が国におけるエネルギー政策の在り方を大きく見直すきっかけとなった。 スマートグリッドからスマートコミュニティへ もちろん、大規模集中システムが、既存の電力インフラとして優れた点も多くあるのは事実だが、我が国経済発展の基盤であるエネルギー供給を、再生可能エネルギー等の導入促進により一層分散し、かつ安定したものに変革していくことは必要不可欠な状況といえる。 こうしたエネルギー・社会システムの変革は、東日本大震災でその加速的な展開が望まれることとなったとはいえ、以前から指摘されており、国としても取り組んできたことである。 少子高齢化、エネルギー環境制約、グローバライゼーションの視点の中で、エネルギー政策において重要な4つの要素である、エネルギーセキュリティ、経済
【新聞ウォッチ】徹底比較、電気自動車 VS 燃料電池車…次世代エコカーの主役は？ | レスポンス（Response.jp）
気になるニュース・気になる内幕---今日の朝刊（朝日、読売、毎日、産経、東京、日経の各紙・東京本社発行最終版）から注目の自動車関連記事をピックアップし、その内幕を分析するマスコミパトロール。 2013年11月28日付 ●半導体国内生産撤退へ、パナソニック3工場売却、車・産業分野を強化（読売・8面） ●文化アート、軽ブームに透ける高齢化（読売・16面） ●燃料電池車、市場へ加速、トヨタ・ホンダ15年投入、満タンで500キロ走行、日産・欧州勢は慎重（朝日・10面） ●ヤマハ発動機、燃料タンクの塗装新しく（朝日・10面） ●新日鉄住金、米工場買収へ、ミッタルと共同で海外強化（朝日・10面） ●ガソリン店頭価格5週連続値下がり（毎日・8面） ●NY円下落、一時102円台（産経・13面） ●EV充電、ワイヤレス、事業化目指す、ダイヘン（産経・13面） ●スズキ，タイで生産能力を倍増、アジア共通モデル
パナソニックとテスラモーターズがEV用電池供給拡大の契約を締結 | プレスリリース
パナソニック株式会社（本社：大阪府門真市、代表取締役社長：津賀一宏、以下、パナソニック）とテスラモーターズ（本社：米国カリフォルニア州パロアルト、最高経営責任者：イーロン・マスク、以下、テスラ）は、パナソニックがテスラにEV用リチウムイオン電池の供給を拡大する契約を締結しました。 両社は2011年に締結した契約を更新および拡充した今回の契約に基づき、パナソニックは今後の4年間（2014年〜2017年）で約20億セルのリチウムイオン電池を供給します。テスラがパナソニックから購入する電池は、モデルSと同様に2014年末までに量産予定の多目的車のモデルXにも搭載されます。 パナソニックとテスラは、EV用の次世代電池を開発、EV市場の拡大を加速するなど、これまで複数年に亘る協力関係を築いており、このことが今回の契約締結につながりました。パナソニックの円筒形のリチウムイオン電池を複数組み込んだテスラ
社会変える日本発の「自動運転車」 圧巻…人間では不可能な反応速度 （SankeiBiz） - Yahoo!ニュース
トヨタ自動車の豊田章男社長はシーテックの会場でライバル日産自動車の「自動運転車」に実車した＝１日、千葉市美浜区の幕張メッセ（写真：フジサンケイビジネスアイ） 電気自動車（ＥＶ）に代表される電動車両が、交通事故や渋滞を防ぐ安全な交通インフラ構築に向け動き出している。日産自動車は、人が運転操作をしなくても自走する「自動運転車」を２０２０年までに、「手頃な値段」（日産幹部）で発売する計画を打ち出した。試作車は、ＥＶ「リーフ」がベース。 車の運転には、（１）認知（２）判断（３）操作−と３つのステップがある。人によるこの一連の動きをＩＣＴ（情報通信技術）活用で知能化させた車に担わせていく。危険をセンサーが認知するスピードなどで、「３ステップとも、人の１００倍の能力を車は潜在的には有している。車が人の能力を補完する形」（松村基宏・日産自動車執行役員）と話す。 筆者は最近、カリフォルニア州に設けられ
自動車よ、パーソナルな電車になれ 日本に送電網を張り巡らせる「真夏の夜の夢」 | JBpress (ジェイビープレス)
今回は「真夏の夜の夢」と題して、私の自動車の未来に関する展望を述べてみたい。自動車は、今後自然エネルギーを活用するための北海道から東北、東北から全国への送電網の普及に貢献し、自らの在り方をも変えていくだろう。しばしお付き合いいただきたい。 自然エネルギー生産地と、電力消費地をつなぐ送電網の必要性 まず日本の自然エネルギーの現状から話そう。 自然エネルギーは過疎地産業である。自然エネルギーを活用するためは、太陽光、太陽熱、バイオマス、風力、地熱といった太陽エネルギー由来の自然エネルギー資源に恵まれるとともに広大な土地が必要となる。日本では、北海道・東北・九州などに適地が多い。 しかしその電力を送るための送電網は、戦後、臨海部の大都市を中心に、その周辺部に発達してきた。戦後の日本は、大都市に石油などの化石燃料や食糧を陸揚げして、周りに住む人が電気や食糧の供給を受ける仕組みで、3％の土地に820
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