デンソーが疑似量子技術「DENSO Mk-D」を開発、500万変数規模の問題に世界初対応
デンソーが疑似量子技術「DENSO Mk-D」を開発、500万変数規模の問題に世界初対応：量子コンピュータ デンソーが独自の疑似量子技術「DENSO Mk-D」を開発。古典コンピューティングとイジングモデルを用いて組み合わせ最適化問題を解く疑似量子技術では、これまで100万変数規模の問題に対応するのが限界だったが、「世界で初めて」（同社）500万変数規模の問題を解けることを確認したという。 デンソーは2023年9月21日、量子コンピュータの仕組みに着想を得た独自の疑似量子技術「DENSO Mk-D（デンソー マークディー）」を開発したと発表した。CMOSプロセッサなどの古典コンピューティングとイジングモデルを用いて組み合わせ最適化問題を解く疑似量子技術では、これまで100万変数規模の問題に対応するのが限界だったが、「世界で初めて」（同社）500万変数規模の問題を解けることを確認したという。
半導体など部材コスト高騰は年間1000億円規模、通期予想は上方修正
デンソーは2023年7月28日、2024年3月期第1四半期（2023年4～6月期）の決算を発表した。売上高は前年同期比21.0％増の1兆7129億円、営業利益が同48.3％増の944億円、当期利益が同64.7％増の855億円で増収増益だった。半導体不足の緩和、車両生産の回復、電動化や安心安全に関する製品の拡販により、売り上げが増加した。 営業利益の減益要因は電子部品を中心とする部材費やエネルギー費用の高騰が継続していることで290億円、品質関連で127億円、賃上げで70億円などがあった。一方、操業度差益や構成変動で690億円、合理化努力で115億円、為替差益で45億円などの増益要因により全体ではプラスとなった。 エネルギーや材料のコスト高騰は落ち着きつつあるものの、半導体の値上げが依然として続いている。半導体も含め部材全体で年間1000億円規模の値上げになる見通しで、この多くが半導体となる
工場でのCO2回収や水素の活用はスモールスタートから、デンソーの提案
工場でのCO2回収や水素の活用はスモールスタートから、デンソーの提案：グリーンファクトリーEXPO2023 デンソーは、「第1回グリーンファクトリーEXPO」においてCO2の回収および循環技術、SOEC（Solid Oxide Electrolysis Cell）技術、SOFC（Solid Oxide Fuel Cell）技術などを紹介した。 デンソーは、「第1回グリーンファクトリーEXPO」（2023年1月25～27日、東京ビッグサイト）において、「カーボンニュートラル工場」をコンセプトに、CO2の回収および循環技術、SOEC（Solid Oxide Electrolysis Cell）技術、SOFC（Solid Oxide Fuel Cell）技術などを紹介した。 デンソーは2030年長期方針の注力領域の1つとして環境分野を掲げており、「2035年の生産活動におけるカーボンニュートラル
防衛関連受注も狙う、「水陸両用ドローン」の実力 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
ＦＰＶロボティクス（東京都渋谷区、駒形政樹社長）は、ＪＲ東日本やＯＫＩと共同開発した水中測深用の水陸両用型飛行ロボット（ドローン＝写真）を２０２３年から他方面へ展開する。安全保障上の観点から中国製ドローンを忌避する動きが強まっていることを背景に、港湾測量や電力会社、自治体などに売り込む。防衛関連の受注も狙う。 同ドローンは豪雨災害などで河床が掘り起こされ橋脚がむき出しになる「洗掘」の調査を主目的に開発した。外形寸法は縦２×横２×高さ１メートル程度の大きさ。マルチビーム測深機の音波探査により、水中の状態や地形を調査する。音波を用いるため水深５０―１００メートル前後の深さまで調査できる。港湾施設やインフラの多くが老朽化していることから、新たにこれらの調査用として拡販を目指す。 発光ダイオード（ＬＥＤ）照明を備えた水中探索ドローンも登場しているが、水中は泥や藻類で濁るため周囲が見えにくく、利用範
半導体センサーで新型コロナウイルスの感染性を定量検出、3大学とデンソーが開発
東海大学、豊橋技術科学大学、中部大学、デンソーの4者は2021年10月21日、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の感染性を高感度かつ迅速に定量検出できるバイオセンサーを開発したと発表した。半導体センサーとアプタマー（人工的に合成した核酸分子で、特定の物質に結合する性質がある）を組み合わせる手法を用いており、同手法で新型コロナウイルスを高感度に検出できるのは「世界初」（ニュースリリースより）だという。今後は、感染症の早期診断に貢献することを目指し、実用化に向けた開発を加速するという。 現在、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の診断では、PCR検査や抗原検査などが利用されている一方、それらの検査では、検出されたウイルスの感染力の有無を示す「ウイルスの感染性」が評価できないことが課題となっている。また、PCR検査はウイルスの検出感度は高いものの前処理など医療従事者への負荷が大き
TSMC半導体工場の国内誘致と岸田政権の経済安全保障政策
政府は台湾半導体メーカーの新工場を国内に誘致 TSMC（台湾積体電路製造）が、日本国内で初めてとなる新工場を建設し、2024年の稼働開始を目指す方針を10月15日に発表した。TSMCは、半導体の総売上高で米インテル、韓国のサムスン電子に次ぐ第3位の半導体メーカーだ。時価総額は約60兆円で、日本のトヨタ自動車の２倍近い規模である。 TSMCの半導体工場は、熊本県内にソニーグループと共同で建設し、画像センサー用半導体や車載用半導体などを生産する見通しだ。回路線幅が22～28ナノ・メートル（１ナノ・メートルは10億分の１メートル）のロジック半導体を生産する。国内の半導体工場で作れるのは40ナノ・メートルの普及品までで、ロジック半導体の技術はもはや失われた状態だ。それでも、スマートフォンなどに用いられる10ナノ・メートル前後の最先端半導体の供給確保は、今後の課題として残る。 政府は６月に、「半導体
デンソーが最新型の電池監視IC、電圧の高精度検出と多セル監視を両立は「世界初」
デンソーは2020年10月13日、次期型のリチウムイオン電池監視ICを開発したと発表した。電池電圧の高精度な検出と、監視できる電池セル数の増加を両立し、駆動用バッテリーをこれまでより効率よく使用できるようにする。 デンソーは2020年10月13日、次期型のリチウムイオン電池監視ICを開発したと発表した。電池電圧の高精度な検出と、監視できる電池セル数の増加を両立し、駆動用バッテリーをこれまでより効率よく使用できるようにする。トヨタ自動車が2020年2月に発売したコンパクトカー「ヤリス」に搭載されており、今後もリチウムイオン電池を搭載するさまざまな電動車に搭載される予定だ。駆動用バッテリーのリチウムイオン電池を効率よく使用することで、燃費改善や走行距離の拡大に貢献する。 次期型リチウムイオン電池監視ICは、デンソーが2015年に開発した従来型と比べて、電池電圧の検出精度は3倍に、監視できる電池
スズキ会長が激怒した不良品の考え、デンソー設計者時代の大失敗
開発・設計から生産まで、高品質のものづくりを実現するには品質管理手法（以下、品質手法）の習得・活用が欠かせない。だが、「何をどのように学べばよいかを知らない技術者が意外に多い」と指摘するのが、デンソーの開発・設計者出身で、トヨタグループの品質スペシャリスト「SQCアドバイザー」も務めた皆川一二氏だ。同氏に自身の経験を踏まえながら品質手法の学び方を聞いた。（聞き手は近岡 裕） 技術者として開発・設計に携わっていたときに、品質に関して失敗した経験はありますか。 皆川氏：あります。忘れられないのは、スズキ会長の鈴木修氏に怒られたことです。当時の鈴木会長の正確な役職は覚えていないのですが、専務以上だったと記憶しています。私はデンソーの開発・設計部門でグループリーダーを務めていました。 スズキに納めるある部品の次年度の品質計画について、私は相談のために同社を訪問しました。そこに鈴木会長がいらしたので
品質管理の手抜きが露呈、デンソー欠陥燃料ポンプ 340万台超のメガリコール
トヨタ自動車（以下、トヨタ）グループの高品質の一翼を担ってきたデンソー。その高品質の看板に大きな亀裂が入った。欠陥燃料ポンプを自動車メーカーに供給し、100万台を超える「メガリコール」の原因となってしまったのだ。なぜ欠陥燃料ポンプを造ってしまったのか。その原因を専門家への取材で追究する。後編は欠陥を起こした根本的な原因、すなわち「真因」を明らかにする。 トヨタグループで必須なはずの品質管理のところで手を抜いた──。専門家への取材を基に欠陥燃料ポンプが生まれた原因を追究していくと、デンソーの開発設計の意外な姿が浮かび上がってくる。 トヨタ車は高品質で定評がある。そこに大きく貢献してきたのが品質管理手法だ。本来、トヨタグループでは品質管理手法を適切に使わずにものづくりを行うことはあり得ない。開発設計プロセスの中に品質管理手法が織り込まれている上、各品質管理手法を使用した証拠を何らかの形で示さな
自動車に次ぐ輸出産業となるか、「スマート治療室」の最上位モデルが完成
自動車に次ぐ輸出産業となるか、「スマート治療室」の最上位モデルが完成：製造業IoT（1/3 ページ） 東京女子医科大学、日本医療研究開発機構（AMED）、デンソー、日立製作所は、IoTを活用して手術の精度と安全性を向上させる「スマート治療室」の「ハイパーモデル」を東京女子医科大学病院に設置し、2019年2月から臨床研究開始したと発表した。 東京女子医科大学、日本医療研究開発機構（AMED）、デンソー、日立製作所は2019年4月3日、東京都内で会見を開き、IoT（モノのインターネット）を活用して手術の精度と安全性を向上させる「スマート治療室」の「ハイパーモデル」を東京女子医科大学病院に設置し、同年2月から臨床研究開始したと発表した。 また、会見に併せて報道陣に同ハイパーモデルを公開した。開発を主導する東京女子医科大学 先端生命医科学研究所 教授の村垣善浩氏は「開発プロジェクトは2018年度末
新材料を駆使した熱設計、これがなければ今後の車載機器は戦えない | 日経 xTECH（クロステック）
新材料を駆使した熱設計、これがなければ今後の車載機器は戦えない デンソー 電子基盤技術統括部 担当部長 神谷 有弘 氏に聞く 新材料の登場がものづくりに劇的な変化を及ぼす。この“法則”が、クルマの電動化や低燃費化、知能化を支える車載機器で顕著になってきた。車載機器は小型・軽量化が進むにつれて熱設計が難しくなっている。この課題を新材料が解決に導く可能性がある。一方で、新材料を使いこなすためには乗り越えなければならない壁もある。だからこそ、「これからの車載機器の熱設計は面白い」と言うのが、「技術者塾」において「車載電子機器の高耐熱・放熱設計を事例解説」の講座を持つ、デンソー電子基盤技術統括部担当部長の神谷有弘氏だ。同氏にこれからの車載機器に必要な熱設計を聞いた。（聞き手は近岡 裕＝日経 xTECH） 車載部品の中でSiCパワー半導体の実用化に大きな期待がかかっていることは分かりました（前回のイ
“熱流”を手軽に計測できるロガー――日置電機
日置電機は、熱エネルギーの移動を検知する熱流センサーを使用したデータロガーの提案を拡大させている。熱流センサー部をフレキシブルで小型化するとともに、センサー部とロガー部をワイヤレス接続化するなど多数の工夫を盛り込むことで、従来、建材や住宅用途に限られていた熱流計測の応用範囲を自動車や電子機器設計現場などへ広げ、熱流ロガービジネスを拡大させているという。 温度では分からない熱の流れが測定できるーー 日置電機が2014年から展開している「熱流ロガー」の引き合いが増えているという。デンソーが開発した薄くてフレキシブルな高感度熱流センサーを採用した熱流ロガーを製品化。それまでは住宅や建材用途に限られていた熱流計測の応用の幅を広げ、今では自動車や電子機器の開発現場をはじめ、衣料品開発、農業などで熱流ロガーによる熱流計測が行われているとする。 熱流（熱流束）とは、その名の通り“熱の流れ”。単位面積、単
設計力の魂
連載主旨 現場力という言葉があるのに、設計力という言葉はなぜないのだろうか？──こうした疑問から、実践的な「設計力」を体系化したワールドテック代表取締役の寺倉修氏。デンソーの開発設計者として、日本初のオートワイパー用レインセンサーを開発して「レクサス」への搭載を実現するなど、20種類以上の車載用センサーやアクチュエーターを開発してきた同氏が、経験に裏打ちされた設計力の「魂」を語ります。 実務経験に基づく真の「設計力」を定義し、実践的設計論を説く設計分野の第一人者。 1978年、日本電装（現 デンソー）入社。車載用センサーおよびアクチュエーターの開発、設計業務に従事。日本初のオートワイパー用レインセンサー開発、レクサス搭載を実現したほか、20種類以上の車載用センサー、アクチュエーターを開発、設計。 2005年、ワールドテック設立。製造業への開発・設計・生産などの技術を支援。 2010年、東京
新型「ムーヴ」の5万円プリクラッシュ、レーザーレーダーはデンソー製
ダイハツ工業の新型「ムーヴ」に採用された、実質価格が5～6万円と安価なプリクラッシュセーフティシステム「スマートアシスト」には、デンソーが新開発したレーザーレーダーがセンサーとして用いられている。 デンソーは2013年5月10日、前方車両への追突事故を防ぐプリクラッシュセーフティシステム（プリクラッシュ）向けに、レーザーレーダーを新たに開発したと発表した。2012年12月にダイハツ工業が発売した新型「ムーヴ」に採用された、実質価格が5～6万円と安価なプリクラッシュ「スマートアシスト」のセンサーとして用いられている（関連記事：新型「ムーヴ」の燃費は「ワゴンR」以上、走行性能でも「N-ONE」に対抗）。 スマートアシストは、時速30km以下の走行速度であれば、前方車両との衝突回避や衝突被害の軽減が可能な「低速域衝突回避支援ブレーキ」を備える。他にも、誤ってアクセルペダルを踏み込んだ場合にエンジ
bp special ECOマネジメント／コラム
「発展途上国の温暖化対策のために日本がすべき貢献は“技術移転”だ」という言葉を、しばしば耳にするようになった。だが、その中身がどういうものなのか、どうあるべきかは、曖昧模糊としている。2007年8月下旬、「環境･エネルギー課題解決のための賢人会議」のために訪ねたIPCC（気候変動に関する政府間パネル）のパチャウリ議長も、日本の技術への大きな期待を語っていた。その中身は何なのか、インドのトヨタとデンソーで“技術移転”の一部を見ることができた。 インド訪問は今回で4度目と少ないが、1977年、1987年、1997年、そして2007年と、偶然だが10年ごとにインドを見たことなる。1977年は哲学者、梅原猛先生のお供でインドの宗教と思想を学ぶ旅だった。1987年は伝統医学“アーユルヴェーダ”の、1997年は絶滅に瀕するベンガルトラの取材が目的だった。10年ごとの訪問のたびに自動車の急増ぶりと交通事
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
トヨタは大規模減産免れる 愛知の漏水で考えるBCP - 日本経済新聞
日経BP
デンソー，北海道千歳市に車載半導体の生産会社「デンソーエレクトロニクス」を設立