150℃下で充放電1時間、「リチウム電池」独自技術で成果 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
スリーダムアライアンス（３ＤＯＭ、東京都港区、松村昭彦社長）グループは、独自のセパレーター技術を応用したリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の耐久試験で、１５０度Ｃの高温環境下で充放電を１時間続けても、正常に働いたとの研究結果をまとめた。従来型ＬｉＢの課題だった内部短絡や膨張などの異常は認められず、ＬｉＢの高温耐久性を高める効果を裏付けた。 耐熱性が高いポリイミド樹脂を基材として使う独自開発のセパレーター技術「Ｘ―ＳＥＰＡ」を用いた研究の成果。それによるとＸ―ＳＥＰＡを応用したセパレーターと、高温に強い仕様の電解液を採用したＬｉＢは、１５０度Ｃの環境下で行った１時間の耐久試験で、充放電を正常に繰り返した。電池の発火や爆発の原因になる内部短絡などの問題は起きなかったという。 ６０度Ｃの環境下では充放電が３０００サイクルに迫っても、電池の容量維持率を６０％以上に保てた。ポリオレフィン製のセパレーターと
スズキと「リン酸鉄系」リチウムイオン電池
今週は興味深いニュースがありました。スズキがリチウムイオン電池のメーカーと業務資本提携を結んだ件です。 1週間お疲れさまでした。つい先日、11月としての最高気温を更新などと話題になっていましたが、さすがに寒くなってきましたね。雪がちらついた地域もあったようです。これからの季節、運転される方はくれぐれもお気を付けてください。 さて、今週は興味深いニュースがありました。スズキがリチウムイオン電池のメーカーと業務資本提携を結んだ件です。相手の電池メーカーは、エリーパワーという定置用の蓄電池が主力の会社で、現在の筆頭株主は大和ハウスグループです。 スズキは2012年にエリーパワーに対して10億円を出資していましたが、今回は100億円の追加出資を行い、スズキが筆頭株主となります（出資比率21.59％）。また、スズキはエリーパワーが発行する転換社債型新株予約権付社債150億円を引き受ける予定です。エリ
EV電池材料リチウム｢相場低迷｣に長期化リスク
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「リチウム電池材料」日本で増産…外資系化学メーカーの動きの影響度 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
電気自動車（ＥＶ）向けリチウムイオン電池（ＬｉＢ）材料について、外資系化学メーカーが日本国内で増産に相次ぎ動き出している。独ＢＡＳＦは合弁会社でＬｉＢの正極材の生産能力を増強する。独エボニックもグループ会社で同電池向け酸化アルミニウム「フュームドアルミナ」の生産に乗り出す。日本をはじめとするアジアでの電池需要増に対し、供給体制を整える構えだ。（山岸渉） ＢＡＳＦは戸田工業（広島市南区）との合弁会社のＢＡＳＦ戸田バッテリーマテリアルズ（山口県山陽小野田市）が、ＥＶ向けＬｉＢのハイ・ニッケル系正極材の生産能力を増強する。小野田事業所（山陽小野田市）に新ラインを設け、２０２４年後半に稼働を予定。２５年までに生産能力を年６万トンにする。 エボニックは三菱マテリアルとの合弁会社、日本アエロジル（東京都新宿区）の四日市工場（三重県四日市市）でフュームドアルミナを生産する工場を建設する。数十億円を投じて
中国勢が世界上位「LiB用電解液」で反転攻勢、三菱ケミカルが日英米で増産 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
三菱ケミカルグループはリチウムイオン電池（ＬｉＢ）用電解液の生産能力を米国、日本、英国で増強する。米テネシー州の工場では１２月に工事を完了して生産能力を従来比２倍強に引き上げる。連結子会社のＭＵアイオニックソリューションズの四日市工場（三重県四日市市）では２段階で増強し、２０２６年に同２倍弱にする。完成車各社による旺盛な電動車（ｘＥＶ）の生産計画に対応する。 三菱ケミカルグループは高性能添加剤を強みに車載用途を中心に販売を拡大し、２５年にライセンス供与や委託製造を含め電解液の世界シェア２５％（２１年１３％）を目指す。現在、複数件で顧客による認証作業が進んでおり、この販売の立ち上げにより、自社ブランドでの電解液販売は２５年に現在の３―４倍へ拡大を図る。米日英の増産はこの一環で行う。 米国では生産能力を現在の年１万７０００トンから１２月に同約３万６０００トンへ引き上げる。四日市では同１万６００
「リチウムイオン電池の良品解析サービス」開始｜プレスリリース｜OKI
防爆チャンバーを使ってリチウムイオン電池を 分解し構造検査をする様子 OKIグループで信頼性評価と環境保全の技術サービスを展開するOKIエンジニアリング（社長：中井 敏久、本社：東京都練馬区、以下OEG）は、モバイル機器やウエアラブル端末などに搭載されるリチウムイオン電池の良品解析サービスを2023年1月13日より開始します。お客様が採用を検討されている電池の品質を評価し、安全性の高い電池の採用を支援します。リチウムイオン電池を搭載する機器を扱う企業向けにサービスを提供し、年間5千万円の売上を目指します。 スマートフォンなどのモバイル機器やワイヤレスイヤホンなどのウエアラブル機器、ドライブレコーダーなどの車載機器へのリチウムイオン電池の搭載の拡大にともない、発煙・発火・発熱の事故が多発しており、これらの機器を扱う企業には事故を未然に防ぐ対策が求められています。その一環として企業は、対象機器
豊田中研が革新電池、電極構造の3次元化で容量と出力を両立
既存のLiイオン2次電池はエネルギー密度と出力を同時に高めるのが難しく、どちらか一方を高めるともう一方が低減してしまう課題があった。その要因は容量を高めようとして正極や負極を厚くすると電子やLiイオンの移動抵抗値が高まるため。同じ電池でも出力を高めるとその影響で実質的な容量が低下する（出所：豊田中央研究所の講演内容を基に日経クロステックが作成） これまでのリチウム（Li）イオン2次電池（LIB）は2次元的だった。その場合、電池の容量は、電極材料の厚みに依存する。 電極材料が同じであれば、厚みを増やせば一定程度までは計算上の容量を増やせる。ところが、電極を厚くすると今度は、電極中を移動する電子やLiイオンの移動抵抗が大きくなり、大きな電流を流すことが難しくなる。 無理に高い電圧を印可して急速充電しても、思うようには電流が流れず、発熱が大きくなる。さらには、厚い電極中の活物質を使い切れず、実質
蓄電池の高エネ密度化に道、東大などがリチウム金属の劣化抑制手法開発 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東京大学のコ・ソンジェ助教、山田淳夫教授らは名古屋工業大学と共同で、リチウムイオン電池（ＬｉＢ）において、リチウム金属の劣化を抑制する手法を開発した。リチウム金属の反応活性を弱める電解液を設計することで、劣化を抑えながらリチウムイオンとリチウム金属間の溶解析出反応を安定させられる。リチウム金属の反応活性に対する影響度を機械学習によって評価した。負極材料にリチウム金属を用いた、高エネルギー密度の蓄電池の実用化につながる。 リチウム金属の反応活性そのものを弱める電解液の探索により安定動作を実現した。まず、７４種類の電解液に対し、分子動力学計算などから特徴を抽出。各特徴の反応活性への影響度を機械学習を用いて評価した。 その結果、電解液中にリチウムイオンが高密度に存在すること、リチウムとアニオンが近接する構造をとること、これらを満たすクラスター領域が存在することの３点が重要と分かった。 これらを満
中国のリチウム大手2社｢業績急拡大｣が続く背景
中国のリチウム製品の2大企業、贛鋒鋰業と天斉鋰業の業績が急拡大している。原動力はEV（電気自動車）の販売急増を背景にしたリチウム相場の高騰と、リチウム製品の販売量増加の相乗効果だ。 贛鋒鋰業が10月14日に発表した業績予想によれば、2022年1～9月期の純利益は143億～153億元（約2944億4600万～3150億3600万円）に達する見込み。これは前年同期の5.8～6.2倍に相当する。 リチウムはEVの動力源である車載電池の主要原材料だ。EVの販売急増に伴ってリチウム製品の需要が増え続け、リチウム相場は右肩上がりの高騰が続いている。さらに、贛鋒鋰業の新規事業であるリチウムイオン電池の自社生産が拡大し、業績を押し上げたと同社は説明する。 同じく10月14日、天斉鋰業も1～9月の業績予想を発表。同期間の純利益が152億～169億元（約3129億7700万～3479億8100万円）と、前年同
旭化成が技術確立、電池性能３割高める「革新電解液」の正体 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
旭化成は欧州で環境関連技術の開発を加速する。欧州の電池試作会社と協力し、リチウムイオン電池の性能を最大で３０％高める革新電解液の評価を行っている。試作会社のネットワークを通じて世界の電池大手へ訴求する。このほかにも再生可能エネルギーで水素を製造するアルカリ水電解などの新技術群を環境先進地域の欧州へ展開する。 革新電解液はアセトニトリルを含む高誘電率の電解液。日本で技術を確立した。電気を流しやすい電解液により、電池特性を上げられる。欧州はオープン・イノベーションが盛ん。協力相手の電池試作会社との電池を用いた性能評価を通じ、革新電解液技術は電池大手から注目されており、旭化成は手応えを感じている。ビジネスモデルは検討中で、早期の技術採用を目指す。 環境技術への関心が高い欧州は、開発の最終段階を担う場として期待される。旭化成は２０１８年からドイツでアルカリ水電解技術の実証実験を実施している。ゼオラ
横浜国大、ねじったり伸ばしたりできる柔軟なリチウムイオン電池を開発
横浜国立大学(横浜国大)は10月3日、液体金属による伸縮可能なガスバリアフィルムを実現し、それをバッテリーのパッケージに用いることによって、大気中で動作可能な、伸びる(ストレッチャブル)リチウムイオン電池(LIB)を実現したことを発表した。 同成果は、横浜国大大学院 工学研究院のNyamjargal Ochirkhuyag大学院生、太田裕貴准教授、同・上野和英准教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、米国化学学会が刊行する材料と界面プロセスを扱う学術誌「ACS Applied Materials & Interfaces」に掲載された。 現在、次世代のウェアラブルデバイスを支える基盤技術となるとして、シリコーンゴムやポリウレタンゴムを用いた「ストレッチャブル・エレクトロニクス」が期待されている。しかし、デバイス化、システム化において、硬く大きな固体のバッテリーが必要で、デバイス全体の伸縮
テスラやVWが液系LIBに注力、ドライ電極が切り札へ
全固体電池の早期量産を懸念する見方が強まる中、自動車メーカーが既存の液系リチウムイオン電池（LIB）の延命に力を注ぎ始めた。注目を集めるのが「ドライ電極」である。米Tesla（テスラ）に続き、ドイツVolkswagen（フォルクスワーゲン、VW）が開発に乗り出す。製造工程の抜本的な変更に踏み込み、電池事業の課題である莫大な設備投資と製造コストを削減できる可能性がある。 2022年1月、VWが米新興電池24M Technologies（24Mテクノロジーズ、10年設立）に25％出資したことを24Mが発表した。VWは日経クロステックに対して出資額が「数億ドル（数百億円）」と回答し、筆頭株主になったとみられる。VWは「ドライ電極」と呼ぶ24Mの技術を利用し、液系LIBの製造設備で大きな面積を占める乾燥炉をなくす狙いだ（図1）。
車載用リチウムイオン電池の世界市場、2030年に116万MWh…2021年の3倍 | レスポンス（Response.jp）
矢野経済研究所が7月28日に発表した車載用リチウムイオン電池の世界市場調査によると、2030年には容量ベースで116万3040MWhに成長すると予測した。 2021年の車載用リチウムイオン電池世界市場規模は前年比120.9％増の37万1146MWhとなり、電動車市場成長と連動し車載用電池市場も拡大した。2030年予測は2021年実績の3倍に増える。 2021年の電動車のタイプ別ではハイブリッド車（HEV）が4751MWh（前年比68.2％増）、プラグインハイブリッド車（PHV）が3万2265MWh（同88.9％増）、電気自動車（EV）が33万4130MWh（同125.6％増）と推計する。 自動車市場全体ではここ数年、半導体不足などで前年を割り込んでいるものの、電動車に関しては欧州、中国を中心に前年を上回って推移している。EVに関してはテスラが依然大きな存在感を示しており、欧州勢からはVWが
埋蔵量は多いリチウム資源、需要に見合った現実的な供給は可能？
これまで、電池に関する環境影響を考える上で重要な「リサイクル」「リユース」「LCA」といった内容を取り上げてきました。 環境影響というと、昨今はどうしても「脱炭素」に対する議論が注目されがちですが、CO2排出以外の要因による環境影響についても忘れることなく考えていくことが大切です。環境影響を考える際のポイントの1つとして、今回は資源消費、特にリチウムイオン電池には欠かせない「リチウム」にまつわる問題に注目していきたいと思います。 →連載「今こそ知りたい電池のあれこれ」バックナンバー リチウム資源は本当に不足するのか？ 「脱炭素」や「SDGs」といった取り組みが注目されることで、電気自動車（EV）を筆頭にリチウムイオン電池搭載製品の開発や普及の流れが加速しています。それに伴い、リチウムイオン電池の需要も増加しています。一説には、年間のリチウム需要が2030年には2020年の6～7倍に増加する
イーメックス、最速1分でEV充電 高容量の蓄電装置 - 日本経済新聞
電子部品開発のイーメックス（兵庫県尼崎市）は高容量のキャパシターを開発した。電気自動車（EV）に使えば、充電は最速1分で完了する。ブレーキで発生した熱を電気に変えて再利用する性能も高く、リチウムイオン電池と同じ設置場所に合わせると、EVの航続距離を同等以上にできる可能性があるという。キャパシターは電極の表面に電子などを吸着して電気を蓄える。蓄電池のように化学反応をもとにしないため、充放電が速く
パワー電池 | イーメックス株式会社
時代が求める20年劣化しない高性能 革新的「パワー電池」の開発 （導電性高分子電池） コミューター・スマートグリッドなどの 蓄電デバイスの要求性能を満足する 高出力、急速充電、長寿命、低コスト、安全 正極：導電性高分子 負極：カーボン系 現在、リチウムイオン電池を用いたビジネス展開で一番問題となっている寿命と製造コストの問題を解決する、 全く新しい電極素材を用いた格段に優れた性能の二次電池を開発しました。 この革新的電池は根本的に電極素材を変えることで、高性能と低コストを達成しました。 蓄電池のパラダイムシフトをおこし、電池開発のロードマップを一挙に超えた、ポストLi電池の次世代蓄電デバイスです。 電動スクーターでの実証試験（500ccセル）済み。 パワー電池とは？ １．正極に導電性高分子、負極にグラファイトを使用 ２．電解液、構造、電圧（4.0V）はLiイオン電池と同じ ３．充電：電
空気電池を安全かつ長寿命化する、東レが開発した「イオン伝導ポリマー膜」のスゴい性能 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
東レは、開発が進む空気電池の安全性向上と長寿命化が可能なイオン伝導ポリマー膜を開発したと発表した。重量エネルギー密度がリチウムイオン電池の１０倍以上というリチウム空気電池は通常の微多孔フィルムのセパレータでは、異なる電解液の混合による劣化やショートの発生などの安全性が課題。新たなポリマー膜は無孔構造で分離性能が高く、金属イオンがサイト間をジャンプする「ホッピング」により伝導性を確保した。 開発したイオン伝導ポリマー膜は高耐熱アラミドポリマーにイオン親和性を加えた設計。さらにリチウム塩を複合化し、無孔構造でイオン伝導性を高めたのが特徴。空気電池内の異なる電解液を分離するとともに、金属イオンだけをホッピングにより移動させることができる。 正極に空気極を、負極に金属リチウムを使うリチウム空気電池の場合、微多孔フィルムのセパレータでは電解液が含浸し混合により劣化しやすい。また充電時にリチウムの結晶
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東北大学、液体と同等性能のリチウムイオン電池向け固体電解質を開発
落とした「携帯扇風機」は要注意!? 使い続けると爆発する可能性も…危険の予兆はある?NITEに聞いた｜FNNプライムオンライン
日立ハイテク、車載リチウムイオン電池用の遠隔劣化診断サービス開発
