透明「バルーン」で水深100mの海中観光、21年にも
シャボン玉のような潜水装置に乗り込み、海中を自由に散歩する――。2021年にも、こんなユニークな観光サービスが登場する。オーシャンスパイラル（東京・港）が開発する「海中バルーン」だ。同社は2月13日、大和ハウスグループで商業施設やホテルのデザインを手掛けるデザインアーク（大阪市）などと提携すると発表した。 バルーンの正体は、直径およそ3mのアクリル製球体。母船となる「サポートベッセル」からワイヤーで吊り下げ、海中を上下左右360度見渡しながら移動できる。アクリルの厚みは約7cmで水深100mまで潜水可能だ。特殊な訓練や酸素ボンベなどの装備は必要ない。最大5人まで搭乗でき、バルーン内を自由に動き回れる。「新婚旅行のカップルだけでなく、小さな子どもをつれた家族でも手軽に海中観光を楽しめるようにしたい」と、オーシャンスパイラルの米澤徹哉社長は意気込む。 小型潜水艇の製造で実績がある米トライトンな
JR北海道が苦肉の観光列車 JR東、東急から車両レンタル
JR北海道は2月12日、北海道で新たな観光列車を走らせることを発表した。赤字経営が続く中、豊かな観光資源を背景に経営回復を図りたい同社は、これまでも道内で観光列車を走らせ、観光客を招いてきた。ただ、今回発表した観光列車事業は、これまでとは戦略が大きく異なる。 「身の丈にあった取り組みではある」。そう話したJR北海道の島田修社長がこの日発表したのは、他社の車両を使用した観光列車事業だ。2019年7～9月の土日と祝日は、JR東日本から陸羽東線、左沢線、石巻線などで運行する「びゅうコースター風っこ」を借り受け、宗谷線の旭川～音威子府、音威子府～稚内の間を走らせる。20年5～8月のうちの1カ月間は、東急電鉄の豪華観光列車「ザ・ロイヤルエクスプレス」を借り、札幌～道東エリアで運行する。
電車も宅配も滞る 「混雑五輪」高まる懸念：日経ビジネスオンライン
遅れる電車、届かぬ宅配便……。東京五輪で交通網がパンクする懸念が高まっている。平時から混雑する首都に、五輪関連の約1000万人もの移動が加わるとどうなるか。観光立国を目指すうえで避けて通れない課題だが、対策は遅れている。 （日経ビジネス2018年10月8日号より転載） 2020年8月某日の朝。自宅から東京・大手町にある会社に向かう僕は、思わずため息をついた。最寄り駅で乗り込んだ電車がいつまでたっても出発しないのだ。車内放送は「混雑のため車両間隔を調整しています」と繰り返すばかり。このままでは確実に遅刻だろう。 すべてオリンピックのせいだ。ニュースでは「不要不急の外出は控えて」と連呼している。道路輸送が滞ってコンビニの棚は空っぽ。ネット通販も配送利用に制限がかかっている。平和の祭典を開催する意義は理解している。けれど日常生活にこれだけ我慢を強いられると、さすがに不満も募るよ……。 デタラメな
忍び寄るオーバーツーリズム 日本も危機に？｜NHK NEWS WEB
旅好きの皆さん！「オーバーツーリズム」という言葉をご存じですか？ 今、世界の有名観光地の多くがこの問題に直面しています。そもそも、観光地は、お客さんに１人でも多く来てもらえればうれしいはず。でも、もし期待よりもはるかに大勢の観光客が押し寄せてきたらどうなるでしょうか…。増えすぎる観光客でさまざまな弊害が起きる事態。それが「オーバーツーリズム」です。（国際放送局記者 望月麻美） この「オーバーツーリズム」、２年ほど前から世界で使われ始めた造語ですが、今や世界の観光を語るうえで、業界でも学術界でも欠かせない言葉になっています。 観光地に人があふれると、まず、街の混雑、交通渋滞、夜間の騒音、ゴミ問題、トイレ問題、環境破壊…さまざまな問題が起き、地元の人たちの日常生活に大きな影響を与えます。 さらに、こうした問題の発生で、観光地が魅力そのものを失ってしまうこともあります。オーバーツーリズムはこうし
中国・スウェーデンの外交問題で正しいのは？
9月2日早朝にスウェーデンの首都・ストックホルムで発生した中国人親子3人による宿泊騒動は、親子が駐スウェーデン中国大使館へスウェーデン警察に粗暴な扱いを受けたと訴えて出たことで事件になり、中国とスウェーデンの外交問題に発展した。外交問題に発展するまでの経緯は、9月28日付の本リポート「宿泊騒動が中国とスウェーデンの外交問題に」を参照願いたい。 中国人親子に非があることは明白なのに、駐スウェーデン中国大使館だけでなく、本国の中国政府“外交部”までが、スウェーデン政府に拳を振り上げて謝罪を要求するその態度に、スウェーデン国民は中国の傲慢さに憤りを禁じ得なかった。そうした中、スウェーデン国民の気持ちを代弁して、スウェーデンテレビ（SVT）の娯楽番組「スウェーデン・ニュース（Svenska nyheter）」で、コメディアンで作家の司会者ジェスパー・ロンダール（Jesper Ronndahl）が、
借金10億円、倒産まであと半年――創業100年の老舗旅館「陣屋」をたった3年でV字回復させた方法 (1/5) - ITmedia エンタープライズ
借金10億円、倒産まであと半年――創業100年の老舗旅館「陣屋」をたった3年でV字回復させた方法：【特集】Transborder ～デジタル変革の旗手たち～（1/5 ページ） 神奈川県秦野市にある鶴巻温泉。閑静な住宅街の中に、働き方改革の先端を走る老舗旅館「陣屋」がある。業界では珍しい週休3日を実現するなど注目を集めているが、10年前は10億円の借金を抱え、あと半年で倒産というところまで追い詰められていた。 神奈川県秦野市にある鶴巻温泉。熱海や箱根と同じく、都心から1時間程度でアクセスできる小さな温泉郷だ。戦後は首都圏の“奥座敷”として栄えたが、バブル崩壊などを経て、宿泊施設が激減した歴史がある。 この閑静な住宅街に囲まれた土地に、働き方改革の先端を走る老舗旅館がある。創業100年の「元湯 陣屋」だ。将棋のタイトル戦が行われることで有名なこの旅館は、最近では、業界では珍しい週休3日を実現し
外国人が買う1万円のイチゴ、その先を考えよ
農業政策の目的は何か――。この連載を続けながら最近、とくにそのことを考えるようになった。今回はインバウンド（訪日外国人）を対象にしたJTBの旅行ビジネスがテーマなのだが、本題に入る前に農政について考えてみたい。 そもそも農政は何のために必要なのか。例えば、農業は長い間、規制改革の対象とされてきた。農家の経営を株式会社に衣替えできるようにし、企業参入を促し、農協に改革を迫る。今国会では農地法が改正され、植物工場を造りやすくすることも決まった。 筆者が初めて農業を取材したのは、1990年代半ばのことだ。そのとき、「育成」と言う言葉が政策のキーワードになっていることに、強い違和感を覚えた。民間である農家の経営を、政策で育てるとはどういうことか。何という上から目線！だが、政府による保護を強く求める農業界の姿を見ると、育成の対象とされるのも仕方がないように感じた。 あれから20年以上たち、育成という
もう日本人の出る幕なし？外国人だらけのニセコに見る日本の未来（高橋 克英） @moneygendai
いまや「日本で最も国際的なリゾート」といわれる北海道ニセコ。街は外国人で溢れ、看板や物価も完全に富裕層向けにシフトしている。高級ホテルの建設ラッシュに沸く同地区は、地価の上昇でも３年連続国内トップを記録した。ところが、当然ウハウハだと思われた地元経済の実態は……？ 毎年同地をスキーで訪れている金融コンサルタント、マリブジャパン代表の高橋克英さんが、最新事情から「インバウンド」という言葉にすがる日本の未来を読み解く。 日本人客にも「まずは英語で話しかける」ニセコ事情 パウダースノーで世界的に有名な北海道のニセコリゾート。オーストラリア人やフランス人に華僑を中心に、今年も世界中から多くのスキーヤー、スノーボーダ―が同地を訪れ、温泉とともにスノーシーズンを満喫した。 地元の倶知安町が、スイスのサンモリッツと姉妹都市の提携を結んでから54年、いまやニセコは「東洋のサンモリッツ」から「世界のニセコ」
“旅ナカ”にフォーカスした訪日外国人向け多言語による観光情報案内サービスを開始│オリックス株式会社
“旅ナカ”にフォーカスした訪日外国人向け 多言語による観光情報案内サービスを開始 ～全国の各自治体と広域連携する初のサービスで、観光消費を拡大～ オリックス株式会社（本社：東京都港区、社長：井上 亮）は、このたび、訪日外国人（インバウンド）向けの、“旅ナカ” （※1）での各種観光情報を多言語で提供する情報案内サービスを開始しますのでお知らせします。 本サービスは、全国の各自治体や外郭団体と広域に連携し、観光拠点や宿泊施設、飲食・物販店などの各地域情報を一元化し、多言語で提供するものです。NFC（※2）やQRコード技術を活用し、各地域を訪れた観光客にとっては、民間施設も含めた各拠点に設置されたプレートにスマートフォンをかざすだけで、簡単に必要な情報を入手できます。 観光客は、一般的にこれまでは“旅マエ”での情報をもとに旅行プランを立て訪日し、訪日後は各地域毎に情報を入手し観光を行っています。
中国人観光客のおもてなしには熱い白湯を：日経ビジネスオンライン
アベノミクスによるプラスの効果が大企業のみならず中小零細で働く人たちの所得にいつ反映されるのかが議論され始めて久しい。上海で生活する私のケースで言えば、このコラムを書いて日経ビジネスからいただいている原稿料の使い出が、悲しいほど減ってしまった。アベノミクスのおかげで進んだ円安で、である。 私は中国や香港を拠点に仕事をし始めて20年以上になるのだが、「この品物は日本円だといくらになるのか」ということをどうしても気にしてしまう。この10年は日本の媒体からもらう原稿料など円建て収入の比率が多いのでなおさらである。 例えば去年の1月、上海の日系デパートのフードコートに日本の有名とんかつチェーン店が入居した。ロースかつ御膳が62元、持ち帰り用のロースかつ弁当が52元。当時の円レートは米ドルが88円、人民元が14円で、これに照らせば870円と730円。一人での外食はできるだけワンコインで収めたい私とし
金融バブル崩壊後、日本を救うのは農林業である：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米リーマン・ブラザーズ破綻が報じられて以来、世界中の新聞一面がこの問題の深刻さを報じ、次はどこが破綻かと勘ぐる動きまで見せている。駄馬レースを見るごとく危機を言いつのる前に、ここで、サブプライムローン（米国の信用力の低い個人向け住宅融資）問題の構造を認識したい。そうすることで、これから世界と日本に及ぼす影響を推し量ることができるからだ。本欄では金融危機の構造と、それを結果的にあおった外部要因を見ていき、少し先の世界経済を概観していきたい。 リーマン破綻は、サブプライムローンを証券化して運用商品として売りさばく、という投資銀行や証券会社特有の“Deal”のツケが、最終的に彼らに回ってきた結果と考えるのが妥当だ。サブプライムローンに端を発した“C
外国人旅行者をFeliCaでサポート――YOKOSO! Japan Card
最近、街を歩く外国人観光客を見かけることが増えたと思わないだろうか。一見日本人かと思っても、聞こえてくる言葉で韓国人や中国人と分かることも多い。 実際、日本を訪れる観光客は年々増加傾向にある。日本政府は2003年から「ビジット・ジャパン・キャンペーン」（参照リンク）を開始、2007年に日本を訪れた外国人旅行者は830万人に達した。当初は団体旅行客が多かったが、リピーターが増えるにつれて個人旅行へシフトしてきている。 日本語が分からない旅行客にとって、日本は個人旅行をするのに優しい国とは言い難い。日本を訪れる外国人個人旅行客の利便性を、FeliCaカードで向上させよう――そんな実証実験が7月からスタートする。 ビジット・ジャパン・キャンペーンのWebサイト。キャッチフレーズは「YOKOSO！JAPAN（ようこそジャパン）」（左）。キャンペーン開始後外国人旅行客は順調に増えており、2008年は
第1回 「H-racer」の巻 - ECO JAPAN〈エコジャパン〉 - nikkei BPnet 環境ポータル
第1回 「H-racer」の巻 ライター＝福光 恵 氏 水素ミニカーで、“物欲エネルギー”を環境意識に転化してみる 物欲というのは、ときとして驚くほどのエネルギーを生むことがある。 子どものころ、買ってほしいモノがあると、いくらでも勉強ができた。実は今も、私がこうしてテキパキと、しかも機嫌よく仕事していられるのも「今年中に買うぞ！」と心に決めたサイクロン掃除機のおかげだったりする。 このピュアでクリーンな“物欲エネルギー”を、環境問題に生かせないものか──そんな思いから生まれたのが、今回から連載を始める「BOHAS」である。 あの「LOHAS」（Lifestyles Of Health And Sustainability）じゃなくて、「BOHAS」。LOHASが「健康と地球の持続可能性を志向する生活スタイル」と訳されるなら、BOHASは「健康と環境、持続可能な社会生活を心がけ
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永観堂 - 京都の紅葉情報2019｜KBS京都