「CVSS」とはそもそも何か？ 脆弱性対応の優先順位付けではない!?【海外セキュリティ】
SSDの廃棄方法と、SSDが「ドリルで穴を開けても復旧可能」な理由：HDDと同じ手順では情報漏えいの危険も - TechTargetジャパン サーバ＆ストレージ
関連キーワード SSD | ハードディスク | 暗号化 ドリルでも無効化できない理由とは SSDは急速に進化している。価格は下落し、速度と容量は増え続け、SSDはストレージ市場での地盤をさらに広げている。ただしSSDの寿命は延びても、従来のHDDと同様、いずれ交換が必要になる。データを安全に消去してSSDを破棄するには、その復元性と構造を考慮しなければならない。 経年劣化したSSDや旧型のSSDを盗難や不正使用のリスクを負わずに安全に破棄するには多少の手間が必要になる。データを削除するか暗号化して、物理SSDそのものを処分しなければならない。使用済みのSSDを寄付するのは現実味のある案のように思える。だが、寄付しないよう強く警告する専門家もいる。 本稿では、SSDのデータを確実かつ徹底的に消去してSSDを破棄するヒントを幾つか紹介する。 併せて読みたいお薦め記事 廃棄も考えたストレージ選び
防衛大綱改定へ、技術安全保障の議論が不可欠
香田洋二（こうだ・ようじ） 海上自衛隊で自衛艦隊司令官（海将）を務めた。1949年生まれ。72年に防衛大学校を卒業し、海自に入隊。92年に米海軍大学指揮課程を修了。統合幕僚会議事務局長や佐世保地方総監などを歴任。著書に『賛成・反対を言う前の集団的自衛権入門』など（写真：大槻純一） ヒトが足りない 例えば陸上自衛隊の編成定数は、51大綱（昭和51年＝1976年＝に閣議決定された防衛大綱）では18万人だったが、その後、減少を続けて22大綱（平成22年＝2010年）では15万4000人に至った。現行の25大綱（平成25年＝2013年）では15万9000人となったが、依然として16万人を切る状態にある。 この定数を満たすのも容易でない。自衛隊の採用者数は1968年には約3万5000人だったが、長期にわたって低落し、2017年は1万4000人ほど。部隊の一線を担う階級「士」の定員充足率は73.7％（
改正著作権法が日本のAI開発を加速するワケ 弁護士が解説
この記事は「STORIA法律事務所」のブログに掲載された「進化する機械学習パラダイス ～改正著作権法が日本のAI開発をさらに加速する～」（2018年9月2日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 学習済みモデル生成のためには大量の生データや生データを基に生成した学習用データセットが必要となりますが、その際に著作物である生データ（文章、写真、静止画、動画など）を利用することも多くあります。 著作権法上、著作物は著作権者に無断で利用（ダウンロードや改変等）することは出来ませんが、実は日本の今の著作権法には47条の7という世界的に見ても希な条文があるため（詳細は後述）、AI（人工知能）開発目的であれば、一定限度で著作権者の許諾なく著作物を利用できます。 その点を捉えて、早稲田大学法学学術院の上野達弘教授は「日本は機械学習パラダイスだ」と表しています。言い得て妙で
独・中がイスラエルに殺到、遅れる日本：日経ビジネスオンライン
欧米企業はイスラエルに強い関心を寄せている。日本ではあまり知られていないが、21世紀に入ってから米国やドイツ、中国の企業はイスラエルで積極的に企業を買収したり、現地事務所を開いたりしている。この国では優れたデジタル技術を持つスタートアップ企業が次々に生まれているからだ。同国は「第2のシリコンバレー」とすら呼ばれる。最近になって日本企業もようやく関心を示し始めたが、他国に比べると大幅に遅れた。なぜこのような差がついたのだろうか。2回に分けてお伝えしよう。 日本を大きく上回る成長率 イスラエルというと、日本の大半のメディアが主に報じるのはテロや戦争に関するニュースだ。経済についての話題はめったに報じない。このため多くの日本人が「危険な中東の一国」というイメージしか持っていない。だが日本のメディアの国際報道だけではイスラエルの奥深さを理解することはできない。私はこれまでドイツからイスラエルを8回
国産AUTOSARは羽ばたけるか「国内3陣営が頑張らないと海外勢に寡占される」 (1/2) - MONOist（モノイスト）
車載ソフトウェア標準であるAUTOSAR CP（Classic Platform）に準拠するソフトウェアプラットフォーム（SPF）を手掛けるAPTJは、「Embedded Technology 2018／IoT Technology 2018（ET2018）」の開催に合わせて同会場内で会見を開き、2018年10月1日に正式販売を開始した同社のAUTOSAR CP準拠のSPF「Julinar SPF」について説明した。 車載ソフトウェア標準であるAUTOSAR CP（Classic Platform）に準拠するソフトウェアプラットフォーム（SPF）を手掛けるAPTJは2018年11月14日、「Embedded Technology 2018／IoT Technology 2018（ET2018）」（2018年11月14～16日、パシフィコ横浜）の開催に合わせて同会場内で会見を開き、同年10月
日本企業が認識すべき「NIST SP800-171」のインパクト : Fujitsu Japan
日本企業が認識すべき 「NIST SP800-171」のインパクト 本稿は、『Knowledge Integration for the Future 2018 Summer デジタルジャーニーで未来を切り拓く』（ 8.02 MB）（IT Leaders 特別編集版、2018年5月）「PART3-6 ソリューション＆テクノロジー［サイバーセキュリティ］」の再掲です。 2018年7月2日 太田 大州 富士通 サイバーセキュリティ事業戦略本部 エバンジェリスト まだそれほど知られていないが、今後、多くの企業に影響を及ぼす可能性が高い、それゆえ見逃してはならないセキュリティ関連のガイドラインがある。米国政府機関が調達する製品や技術を開発・製造する企業に対して求められるセキュリティを担保するためのものであり、その名を「NIST SP800-171」という（図1）。 ガイドラインに照らして不備があっ
対策不備で突然の取引停止。起こりうるリスクを回避するには - 知っているか？ 米国発の新セキュリティ...：日経 xTECH Active
社会のデジタル化が進む一方、サイバー攻撃との終わりなき戦いは、日々深刻さを増している。あらゆる組織や企業にとって、セキュリティ対策は必須の課題となる。 ただ、セキュリティ対策には2つの側面がある。脅威の動向を追いながら自ら行う対策。もう1つは、義務として課せられるセキュリティ関連法規制などへの対応だ。 この法規制への対応において、新しいテーマが浮上してきている。米国のセキュリティ基準「NIST SP800-171」への準拠だ。日本政府も対応に本腰を入れ始めており、傍観者のままでいるとサプライチェーンから締め出される恐れもある。 果たしてNIST SP800-171とは、どのような対応を求めるものなのか。先行して適用が進む防衛装備庁のキーパーソンや、社会・国家のルール形成動向に詳しい有識者のコメントを追いながら、規制の具体的な内容と、対応ポイントを考察していく。
「Have I Been Pwned」のメールアカウント漏洩通知サービス「Notify me」と「Domain search」登録メモ | (n)inja csirt
「Have I Been Pwned」のメールアカウント漏洩通知サービス「Notify me」と「Domain search」登録メモ memo 今年度に入ったあたりからメールとパスワードのセットが流出しているであるとか、売買されているというニュースやリリースなどが目立つと感じています。 そういった内容を受けてかプライベート、仕事の繋がりのある方からお問い合わせをいただくこともあります。問い合わせの内容としては「あなたのところの組織のメールアドレスとパスワードがダークウェブで売買されているのを発見した。それについての情報提供が必要であればうちのサービスを契約しませんか？」という売り込みを受けたのだが、何か情報持ってない？といったような類いのものです。こうした状況はあまりよろしくない気がするので、そんな状況を少しでも緩和することができそうな「Have I Been Pwned」というサイトの
イスラエル、もう1つの監視ビジネス先進国：日経ビジネスオンライン
日経ビジネスは11月12日号で特集記事「ここまで来た監視社会」を掲載した。記事では主に米中の先進企業を紹介したが、テロ対策のために軍と企業が深く結びつくイスラエルも監視ビジネスの最先端に立つ国の1つだ。「スタートアップ大国」とも呼ばれるその特性から、企業規模は決して大きくないが、技術力は米中にも劣らない。 米アップルの「iCloud」ロックも解除可能 メールや写真は言うに及ばず、位置情報やウェブの検索履歴まで次々と画面に映し出されていく――。 携帯電話のデータ解析ツールを開発するイスラエルのセレブライト。A4ノートほどの小さな機械に記者の私用のスマートフォンを試しにつないでもらったが、まるで自分の頭の中をのぞかれているような気分だ。既に消したはずのデータでも、メモリーから完全に削除されていない限りは復元可能で、記者が初めてスマホを購入した2009年のデータも一部残されていた。「スマホは自分
IoTにおける監視カメラの安全性をどう確保するべきか【前編】 | IoT Security Headlines
オンプレミスからクラウドへの移行をはじめ、ハイブリッドクラウド環境をシームレスに保護しながら、クラウドの利点を実現します。 詳しくはこちら
スクープ解説 流出が空前規模に拡大した理由
今回の情報漏洩を引き起こしたのは、取引先など社外のサイトだ。16億件のアドレスにはそれぞれ、流出元となったサイトが付記されている。リストには業務依頼やアルバイト紹介、通販などのサイトがずらりと並ぶ。 社員が業務で社外のサイトを利用するときに、会社のメールアドレスを使って会員登録し、その情報が漏洩した。中には社内のルールを守らず、プライベートで利用するサイトに会社のアドレスを登録した社員もいたはずだ。 「専門家の助言を踏まえ、社内システムには常に最新の防御策を施している」（広報）というトヨタでも、社外のサイトが抜け穴となり、グループ全体で8200件近い情報が流出した。 流出元のサイトではパスワードを暗号化して保管するという、最低限の対策さえ取っていなかった。その一つが、三菱地所グループが運営する商業施設「プレミアム・アウトレット」だ。メールマガジン会員のアドレスとパスワードの組み合わせを24
QR コードへの隠しデータの埋め込み
突然ですが上の QRコード、お手元のアプリで読み取るとどんなテキストが表示されますか? 実はこの QRコード、読み取りアプリによって異なるテキストが表示されます。 iPhone用公式QRコードリーダーでの読み取り結果→"Pride and Prejudice" Android用QRコードリーダーでの読み取り結果→"Pride and Prejudice and Zombies" もちろん、URL が埋め込んであって接続先でアプリや端末を判定している訳ではありません。QRコードはその仕様上、色々といたずらできるようになっており、アプリ間でその対処が異なるために、このようなことが起きます。 という訳でこの文書では、QRコードに秘密のデータを埋め込む方法を紹介します。最近だと少額決済アプリにも使われるようになってきた QRコードですが、色々といたずらし甲斐のある ID システムであることを知って
「偽のバグを大量に埋め込む」ことでソフトウェアのセキュリティがアップすると研究者が指摘
ソフトウェア開発では、バグの数をゼロに近づければ近づけるほど、セキュリティが高くなるとされています。しかし、かなり特殊な条件下でしか発生しないバグについては発見するのも困難で、バグを全てつぶすことは不可能とも言われています。ニューヨーク大学タンドン工科校で計算機科学の助教を務めるブレンダン・ドーラン＝ギャビット氏らの研究チームは、ソフトウェアのセキュリティを高める方法としてバグを減らすのではなく、「偽のバグ」をプログラム内に大量に埋め込む方法があることを示しました。 [1808.00659] Chaff Bugs: Deterring Attackers by Making Software Buggier https://arxiv.org/abs/1808.00659 Cramming Software With Thousands of Fake Bugs Could Make It
セキュリティ監視スマホアプリ「Haven」 メモ
今夜の「ほんまでっか!?TV」の放送でスマホのアプリを紹介しました。 諸事情がありスタジオでのデモやスクリーンショットなどを紹介することができませんでした。また、テレビ、番組の時間の都合上、1つの話題を深く掘り下げられずオンエアとなるケースもあります。番組をご覧いただいた方の中に自分でも使ってみたいと思った方も少なからずいらっしゃるかもしれません。そこで、今回のエントリでは、紹介したアプリをインストールから設定までを簡単に紹介します。ちなみにアプリのインターフェイスや設定項目の多くは日本語化されております。 まず、今回取り上げたスマホのアプリは、「Haven: Keep Watch」（以下、「Haven」）というもので米国家安全保障局（NSA）による米国人の携帯電話への監視活動を内部告発したエドワード スノーデン氏が、理事を務める「Freedom of the Press Foundati
日立は「WannaCry」被害から何を学んだのか、IoTセキュリティサービスに昇華
日立は「WannaCry」被害から何を学んだのか、IoTセキュリティサービスに昇華：IoTセキュリティ（1/2 ページ） 日立製作所が開催した「日立セキュリティソリューションセミナー」の基調講演に、同社 サービスプラットフォーム事業本部 セキュリティ事業統括本部 副統括本部長の宮尾健氏が登壇。2017年5月に発生したランサムウェア「WannaCry」による被害から得られた気付きと、それに基づいて開発した同社のIoTセキュリティサービスを紹介した。 日立製作所は2018年6月12日、東京都内で「日立セキュリティソリューションセミナー」を開催。基調講演に登壇した、同社 サービスプラットフォーム事業本部 セキュリティ事業統括本部 副統括本部長の宮尾健氏は「事業継続を支える日立の社会インフラセキュリティ」と題して、2017年5月に発生したランサムウェア「WannaCry（ワナクライ）」による被害か
システムソフトウェアに対する攻撃の歴史と傾向 - 高度標的型攻撃や国家に支援された攻撃の仕組み - - るくすの日記 ~ Out_Of_Range ~
A History of system-level offensive security researches: How is your system compromised by nation state hacking, APT attack はじめに 企業や個人に対するサイバー攻撃の頻度は年々増加の一途を辿っているが、これらはskiddyによる悪戯程度の物から、企業を標的とした高度な標的型攻撃、あるいは政府による諜報活動に至るまで多岐にわたっている。 特に大規模な組織や政府による綿密に練られたサイバー攻撃は、確実に目的を果たすために高度な手段が講じられる事が多い。 本記事では高度標的型攻撃や政府による諜報活動で用いられる手法の一つとして、"システムソフトウェアに対する攻撃"について紹介する。 これはオペレーティングシステム (OS) や仮想マシン、ファームウェアといった基盤システムを
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