がんばれ！虫除けおにやんま君
いまこの記事を開いてくれたあなたは、今年はもう蚊に刺されただろうか。 筆者は刺された。10ヶ所くらい刺された。 なぜか異常に蚊に好かれやすく、例年初夏から11月頃まで刺されているし、大人数でいても真っ先に狙われる。蚊用のCIAOちゅ～ると思われている節がある。 市販の虫除けから、足の常在菌の改善など、いろいろ試してみたがあまり効果がなかった。 もう、虫にはより強い虫をぶつけるしかないのだ。 トンボは肉食で、蚊やブヨの天敵として知られている。大型トンボのオニヤンマともなると、スズメバチにすら一目置かれているそうだ。 水辺近くの藪など、いかにも蚊がいそうなところでも、トンボがたくさん住める環境ならほとんど刺されることはない。人間にとっても非常に優秀なハンターである。 そんなわけで、虫除け目的に買ってみたのが「おにやんま君®︎」。株式会社Eikyuが開発した商品で、なんと商標・意匠登録までされて
日本でも人気のニュージーランド産高級蜂蜜「マヌカハニー」から、発がん性が疑われ各国が使用禁止に動いている除草剤グリホサートの成分が検出されたことがわかった。 「食べる抗菌剤」マヌカハニーは、ニュージーランドに自生するマヌカの花蜜を原料とし、強い抗菌作用を持つ化合物のメチルグリオキサールを豊富に含むことで知られる。ニュージーランドの先住民であるマオリが、風邪や様々な病気の治療にマヌカハニーを利用していたことでも有名だ。 こうした「食べる抗菌剤」のイメージからか、新型コロナウイルスの感染が拡大し始めた今年初め以降、世界的に需要が急増。ニュージーランド政府の最新の統計によると、今年５月のマヌカハニーを含む蜂蜜全体の輸出額は、前年同月比53％増となった。政府の担当者は「人々の健康意識が世界的に高まったことで、自然食への関心がより強まったのかもしれない」と分析する。 マヌカハニーの大口輸入国である日
農林水産省の有識者検討会の冒頭であいさつする座長の渡辺研司・名古屋工業大大学院教授（右から2人目）＝東京都千代田区霞が関1の同省で2023年12月6日午前10時ごろ、山下貴史撮影 農林水産省の有識者検討会は6日、凶作や有事、輸入の途絶などの不測の事態が起きた際の対応策をまとめた。食料供給の減少が見込まれた段階で政府が対策本部を設置し、農家や商社などに食料の確保を要請、指示する。食料安全保障の強化が狙いで、2024年の通常国会に関連法案の提出を目指す。 対応策では、食料供給の状況を4段階に分け、平時は農相が国内外の状況を把握するよう求める。冷害や干ばつなどで供給不足が予測される場合には首相をトップとする対策本部を速やかに設置。農家や民間事業者に対し、出荷・販売の調整、輸入・生産の拡大を要請する。 要請後、さらに事態の悪化が見込まれる場合は、2段階で不測の事態を宣言する。 1回目の宣言は、重要
リベラルなのに卵かけご飯が好きな奴が理解できない
勘違いしてる奴が多いけど日本の卵は新鮮だから卵かけご飯ができるってわけじゃないんだよね 欧米の基準からするとアウトな量の抗生物質を雛の頃から与え続けてるからってだけ 日本の鶏卵はケージ飼育（欧米では違法）が殆どだからストレスと病気でボロボロになり薬漬けにしておかないと鶏自体がもたない 卵かけご飯を海外に紹介する系ホルホル動画が「鼻水食べてるみたいｗ」って外国人に笑われてたけど 食文化を馬鹿にして笑ってるだけじゃなくて時代錯誤な飼育方法で得た卵をそんな食い方に使ってて恥ずかしくないの？って意味がある この辺を全く汲み取れてないのも日本が畜産後進国だから ほんと何から何まで遅れてるんだよねえ
スリランカ・ラトゥナプラの茶園（2021年7月31日撮影、資料写真）。(c)Ishara S. KODIKARA / AFP 【10月19日 AFP】スリランカは19日、世界で初めて国内の農業をすべて有機生産にするという野心的な計画を一時中断し、化学肥料の輸入禁止を解除した。 ゴタバヤ・ラジャパクサ（Gotabaya Rajapaksa）大統領は今年5月、自国で100%有機農業を目指すとの方針を示し、化学肥料の輸入を全面的に禁止していた。 ラメシュ・パティラナ（Ramesh Pathirana）プランテーション相は19日、最大都市コロンボ（Colombo）で記者会見し、今回の方針転換について、年間輸出額が13億ドル（約1480億円）に上るセイロン紅茶の生産者を救うためだと説明した。 パティラナ氏は「工場で生産された紅茶の品質が落ちたという事実を考慮し、政府は（化学肥料の）硫酸アンモニウムの
農業と食品産業の研究開発を行う農研機構は11月29日、飛行する害虫の位置をカメラで検出し、飛行パターンを予測する方法を開発したと発表した。害虫の位置を予測することで、レーザーで狙撃し駆除する、新しい害虫防除システムの開発が期待できるという。 研究チームは、農業において代表的な害虫と知られる「ハスモンヨトウ」の成虫を2台のカメラを並べたステレオカメラで1秒間に55回のペースで撮影。飛行の軌跡を3次元データとして計測して飛行パターンをモデル化した。 モデル化した飛行パターンと、リアルタイムで計測した位置を組み合わせた結果、カメラでハスモンヨトウを検出するまでに0.03秒のタイムラグが生じており、その間に2～3cm以上移動を続けることが明らかになった。このままではレーザーは命中しないため、0.03秒先の位置を1.4cm程度の精度で予測できる手法を開発した。 現在、世界の食料総生産の15.6％に害
戦車 on Twitter: "皮肉な話を知る。DDTという殺虫剤があり、かつて広く使われていた。これにより多くの昆虫媒介型の病が根絶され、例えばマラリアなどは百分の一まで犠牲者が減り、数億人もの人類を救った。しかし「沈黙の春」ヒットからのDDT禁止運動で全面禁止に。マラリア患者数はもとに戻った。"
皮肉な話を知る。DDTという殺虫剤があり、かつて広く使われていた。これにより多くの昆虫媒介型の病が根絶され、例えばマラリアなどは百分の一まで犠牲者が減り、数億人もの人類を救った。しかし「沈黙の春」ヒットからのDDT禁止運動で全面禁止に。マラリア患者数はもとに戻った。
害虫被害はデマ？ 農水省「現時点で影響ない」 米産トウモロコシ大量輸入で“忖度報道” | AERA dot. (アエラドット)
トランプ米大統領（右）との首脳会談に臨む安倍晋三首相（c）朝日新聞社 日米首脳が25日の会談で合意した米国産飼料用トウモロコシの大量輸入について、農業関係者から疑問の声が上がっている。 菅義偉官房長官は27日午前の会見で、安倍晋三首相が表明した大量輸入について「（日本国内で）供給が不足する可能性がある」と説明した。日本では、7月からガの幼虫である「ツマジロクサヨトウ」の発生が確認されていて、九州地方を中心に11県で被害が出ている。そのため、米国から年間輸入量の3カ月分にあたる275万トン程度が輸入される見込みだという。トランプ米大統領は日本の輸入額について「数億ドル（数百億円）」と述べている。 では、ツマジロクサヨトウの被害はどの程度なのか。275万トンを輸入するということで、すでに供給不足になっているのかと思いきや、農水省に確認したところ「現状で営農活動に影響は出ていません」（植物防疫課
卵アレルギーの原因物質がない卵を開発、広島大など
子どもの重度の鶏卵アレルギーに悩む研究者らの産学連携グループが、原因物質の一つであるオボムコイド（OVM）を除去した卵をゲノム（全遺伝情報）編集技術で作製した。孵化させ育ったニワトリを交配して生まれた卵もOVMが含まれず、遺伝子にも異常がないなど安全性を確認したという。今後、加工調理した卵を食べた際のアレルギー反応の有無などを調べ、製品化を目指す。医療用ワクチンへの応用も期待している。 加熱で消えない原因物質を遺伝子ごと除去 研究に取り組んだのは、広島大学大学院総合生命科学研究科の堀内浩幸教授（免疫生物学・動物生命科学）のグループと、キユーピー研究開発本部技術ソリューション研究所のメンバー。 広島大の堀内教授は家族が重度の食品アレルギーに悩んでおり、長男の場合、ごく微量の卵が混入しているだけで反応した。「家族旅行に行ってもお土産が買えないし、遠出のためのワクチンも接種できない。なんとかなら
私の「ひらめいた」はアテにならないですよ @sim_kyrm 子供の頃、朝、米びつを開けたら蟻が無数に入っててビックリしました。これは米ごと捨てるしかないと思いましたが、起きてきた父が見て、驚きもせず「こんなのは鉄を入れときゃいい。蟻は鉄を嫌うから」と言って鉄の栓抜きをポンと米びつに投げ込みました。翌日、蟻は一匹もおらず消え去りました。 2020-08-28 08:44:45
日本農業新聞は、国内唯一の日刊農業専門紙です。農政や農家の営農に役立つ技術情報、流通・市況情報に加え、消費者の関心も高い食の安全・安心、農産物直売所、地産地消、食農教育なども取り上げます。国民の暮らしに直結するＴＰＰ問題も徹底報道中。
果物のビワの種について「食べるとがんに効果がある」という情報がSNSなどで広がっていますが、農林水産省はビワの種には有害物質が含まれ、粉末にした食品などを多く摂取すると健康を害するおそれがあるとして食べないよう呼びかけています。 果物のビワやあんずなどの種や未熟な果実に含まれている「アミグダリン」という物質について、SNS上では「がんに効果がある」などとして種をそのままかじったり粉末にして食べたりすることを勧める情報が広がっています。 これについて農林水産省は、「アミグダリン」は天然の有害物質の「シアン化合物」の一種で、体内で分解されると青酸ができ、大量に摂取すると頭痛やめまい、おう吐などの中毒症状を引き起こすおそれがあるとして注意を呼びかけています。 ビワは熟した果肉を安全に食べることができますが、農林水産省は種を乾燥させて粉末に加工した食品などについては、有害物質を一度に大量に摂取する
厳重に管理された研究室。関係者が固唾を飲んで見守るなか、白衣を着た研究者がシャーレの中から慎重に取り出したのは…。できたてほやほやの「培養肉」でした。 ことし3月、東京大学で、最新の技術で作った国産牛肉ならぬ、国産「培養肉」の試食が行われました。肉の細胞を培養して新たな肉を作り出す「培養肉」は、食糧不足の解消や環境負荷の軽減などにつながると、世界中で研究・開発競争が激化しています。 果たしてそのお味は？最新の研究を取材しました。（科学文化部記者 岡肇、あさイチ ディレクター 黒田沢） 取材班も含め、その場の全員の視線の先にあるのは小さな透明のシャーレ。 薄いピンク色の液体の中に、この日の主役が入っていました。 もちろん「培養肉」です。 東京大学大学院情報理工学系研究科の竹内昌治教授と「日清食品ホールディングス」の研究グループでは、「培養肉」、それもステーキのようにおいしく食べ応えのある「培
「赤肉は健康に悪くない」 見解覆す新ガイドライン
精肉店で販売される肉（2015年10月28日撮影、資料写真）。(c)Philippe HUGUEN / AFP 【10月1日 AFP】がんや心臓疾患を予防するには赤肉の摂取を減らす、というのが標準的な医学的助言だ。しかし過去の数十の論文を精査したところ、赤肉摂取による潜在的なリスクは低く、また証拠は不確かだとする結論が出された。 米国内科学会（American College of Physicians）が編集する「内科年報（Annals of Internal Medicine）」に9月30日掲載された新ガイドラインによると、7か国の研究者からなる委員会は、成人の赤肉の消費について加工肉、未加工肉ともに「現状を維持すべき」だと提言した。 今回の再調査では、赤肉の摂取を1週間に3食分減らせば、がんによる死者数が1000人につき7人減るとの結論が導かれる数十の研究を分析した。 再調査に加わっ
ブタの伝染病、豚コレラの感染拡大が続く中、農林水産省はブタへの感染を防ぐワクチンの接種を決めました。豚肉の流通も地域を限定しない方針で、豚コレラの発生がないことを示す「清浄国」の認定を国際機関から取り消されるのは避けられない見通しとなりました。 農林水産省は今月、ブタへのワクチン接種を決め、接種したブタの肉をその地域だけで流通させることで国全体が「清浄国」ではないとされるのを避け、輸出などへの影響を最小限にとどめられないか、検討してきました。 しかし、27日開かれた対策を決める委員会で示された案では、豚肉の追跡が難しいことなどを理由に流通する地域は限定しないとしています。 このままでは、ワクチンを接種した時点で、認定を停止された状態から「清浄国」に復帰するのは事実上、不可能となり、国全体が「清浄国」の認定を取り消されるのは避けられない見通しとなりました。 農林水産省は「輸出の相手国に説明を
西川元農相も数百万円受領か 鶏卵大手アキタ社問題 ｜ 共同通信
吉川貴盛衆院議員（70）＝自民＝が農相当時、鶏卵生産大手「アキタフーズ」（広島県福山市）グループの元代表（87）から現金計500万円を受領した疑いがある問題で、内閣官房参与の西川公也元農相（77）も2018年以降、現金数百万円を受け取ったとみられることが8日、関係者への取材で分かった。内閣官房は同日付で西川氏が退職したと発表。 17年10月の衆院選で落選後に内閣官房参与に就任し、今年9月発足の菅内閣でも再任された。落選後も自民党栃木県第2選挙区支部の支部長を務め、18年1月にアキタ社の顧問に就いた。東京地検特捜部は現金の趣旨を慎重に調べるとみられる。
Jun @TJmt_09 モータースポーツ好きな農家。2021年10月から専業。新規就農組です。いちごとバナナ。husqvarna 701、1986 Rover Mini。ベース弾いてました。SwitchBotを使って安価で楽しい自動化施設園芸やってます。
台風15号による停電で、養豚業が盛んな千葉県旭市では、豚舎に風を送る設備が動かなくなり豚が死ぬ被害が相次いでいて、暑さが原因とみられています。 しかし、停電によって、豚舎に風を送る大型のファンや自動で餌を与える装置が動かなくなるといった影響が出ています。 このうち、清和甲地区の養豚業者では、８棟の豚舎でおよそ3000頭を飼育していますが、一時、風を送るファンがすべて止まりました。 発電機を手配して一部のファンは動かせるようになりましたが、これまでにおよそ100頭が死んでしまったということで、暑さが原因とみられています。 「清和畜産」の菅谷知男代表は「餌を与える作業は、従業員が総力を挙げて対応しているが、暑さでわれわれも厳しい状況になっている」と話していました。 豚の状況を見回った獣医師の早川結子さんは「震災の時とほぼ同じような状況で、豚も我慢の限界が来ているかもしれない。今後、病気が広がら
群馬県太田市で在留期限が切れたまま滞在を続けていたなどとしてベトナム国籍の男女13人が逮捕された事件で、このうち一部がSNS上で豚肉の売買についてやり取りしていたとみられることが捜査関係者への取材でわかりました。群馬を中心に関東地方ではことし豚や鶏などの盗難が相次いでいて警察は関連がないか捜査しています。 警察が、13人が滞在していた太田市内の同じ敷地内にある住宅2棟を捜索したところ、床下や冷蔵庫から冷凍された30羽余りの鶏が見つかったということです。 また、これまでの調べで、13人のうち一部がSNS上でことしに入って豚肉の売買についてやり取りしていたとみられることが捜査関係者への取材でわかりました。 群馬県内で700頭余りの豚や140羽余りの鶏が盗まれるなど関東地方ではことし家畜の盗難が相次いでいて、警察は関連がないか捜査しています。
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開発背景 殺虫・忌避剤を使わない世界初の虫除けグッズ 「おにやんま君®」 「おにやんま君®」はハエ、蚊、アブ、スズメバチ等の天敵とされているトンボの王様「オニヤンマ」を模し、身につけるだけで捕食されることを恐れた虫が本能的に寄ってこない、アイデア商品です。 このアイデアはアクト合同会社 代表によるもの。 各種印刷を手掛けるEikyuの技術力を生かし共同で開発を進め、商標・意匠を登録し販売を開始。 釣り具やキャンプ業界の店に置いた所、SNSで話題が沸騰。 累計販売数100万個突破する爆売れ商品となりました。 2022年からは、大手ドラッグストア等、2000店舗以上で販売を開始しております。
世界で記録的な猛暑が続いている。6、7月の気温は史上最高となり、欧州各地でセ氏40度を超え記録を更新した。北極圏では氷河の融解や山火事が相次ぐ。国際労働機関（ILO）は暑さで労働時間が減り、2030年までに世界で計2兆4千億ドル（約250兆円）の経済損失が生じる恐れがあると試算する。国連のグテレス事務総長は「気候危機だ」と警告し、9月の気候変動サミットに緊急対策を持ち寄るよう指導者に呼びかけたが
ウクライナへの軍事侵攻を続けるロシアは、ウクライナ産の農産物の輸出をめぐり、合意の履行を無期限で停止すると一方的に表明しました。 世界的な食料危機への懸念が続く中で輸出が再び滞るおそれがでています。 ロシア外務省は29日、声明を発表し、ウクライナ産の農産物の輸出をめぐる合意の履行を無期限で停止すると一方的に表明しました。 これに先立ってロシア国防省は、一方的に併合したウクライナ南部クリミアに駐留するロシア軍の黒海艦隊がウクライナ軍の無人機による攻撃を受けたと主張していて、外務省の声明では、合意の履行を停止する理由として「船舶の安全な航行が保証できないこと」を挙げています。 ウクライナでは、ロシア軍による封鎖で黒海に面する南部の港からの農産物の輸出が滞っていましたが、ことし7月にトルコと国連の仲介でロシアとウクライナが合意し、輸出が再開されていました。 世界的な食料危機への懸念が続く中、ロシ
日本ハムとNTTデータグループは、養豚支援システムとして、AIで豚の発情時期を検知する「PIG LABO Breeding Master」のテスト販売を10月12日に始める。カメラで母豚の行動を監視してAIで分析し、種付けの適正時期を高精度に判定できるという。 豚舎に設置した複数のカメラで母豚の行動を記録。発情期特有の行動パターンをAIで解析し、母豚の発情確率を算出する。毎日の発情確率は、PCやタブレットなどから確認できる。 実証試験では受胎率が1.4％改善し、熟練した飼育作業員の受胎率を上回ったという。また、人による判定作業が79％削減できたという。 発情時期の判定はこれまで、熟練した飼育作業員による長時間の観察が必要だったが、AIにより高精度に判定して種付け作業でき、生産レベルを安定的に維持できるとしている。 テスト販売を通してサービスの実効性の確認や改善を行い、2023年度の本販売を
MANZEMi_pod @MANZEMI_bot オススメの本です。 コロンブスの新大陸到達は、ジャガイモやトウモロコシ、唐辛子、煙草など、旧世界に与えた影響が大きく。 特にジャガイモは、世界を変えた作物でした。 x.com/ikazombie/stat… 2024-05-04 11:05:48
＜オーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州でネズミが大量に発生し、公衆衛生上の問題となっている＞ オーストラリア南東部ニューサウスウェールズ州では、農村地帯を中心にネズミが大量に発生。ネズミの波が農地や町に殺到し、農作物を食い荒らすなどして農家に甚大な経済的損失をもたらし、住宅や病院に侵入して人を噛んだり、死骸が悪臭を放つといった公衆衛生上の問題も生じている。 2021年5月18日には、ニューサウスウェールズ州ダボの貯蔵庫で無数のネズミが仕掛けに群がる様子を捉えた動画がツイッターで投稿され、注目を集めた。 The mouse plague just gets worse- mice pour out of a temporary silo and into an opportunistic trap near Dubbo. Sarah Pye was horrified by the
給食のごはんにゴキブリの幼虫 神戸 | NHKニュース
先月、神戸市西区の小学校で、給食のごはんのケースの中にゴキブリの幼虫が入っているのが見つかりました。さらに、今週、同じ業者が納入した別の小学校の給食にも虫が混入しているのが見つかり、教育委員会は保護者に謝罪するとともに、ごはんの調理を別の業者に変更しました。 幼虫は、ケースの中に敷かれたシートの下から１匹見つかり、ごはんはそのシートの上に盛られていたということです。 さらに今週19日、同じ業者が納入した別の小学校の給食でも、ごはんが盛られたシートの上で虫が見つかったということです。 いずれの小学校でも児童の健康被害の報告はないということで、教育委員会は保護者に謝罪するとともに、ごはんの調理を別の業者に変更しました。 市教育委員会は「異物混入が繰り返される事態になり申し訳ない。保健所と協力して再発の防止を徹底したい」としています。
ウナギとワカサギの激減、殺虫剤が原因か、宍道湖
日本の宍道湖では、1993年に周辺地域でネオニコチノイド系殺虫剤が使用されるようになって以来、ワカサギ（Hypomesus nipponensis）と写真のニホンウナギ（Anguilla japonica）の個体数が激減している。（PHOTOGRAPH BY PAULIO OLIVERIA, ALAMY） 1993年5月、島根県の宍道湖付近の稲作農家がイミダクロプリドという殺虫剤を使いはじめた。 同じ年、甲殻類や動物プランクトンなど、食物網の土台となる節足動物が減りはじめた。1994年の終わりには、これらを餌とするニホンウナギ（Anguilla japonica）とワカサギ（Hypomesus nipponensis）が激減した。そして、イミダクロプリドをはじめとするネオニコチノイド系殺虫剤の使用は年々増え続け、以後、魚の数は回復していない。 11月1日付けの科学誌「サイエンス」に発表され
タイのチェンマイという街に行った。古い寺院があったりして世界的に有名な観光地だが、ここはコーヒーの街でもある。 カフェでは国内産の豆を使ったコーヒーが飲めるし、珍しいものも売っている。お茶として飲むためのコーヒーの花や、その花の蜜から作ったハチミツである。 それに、近くの山ではコーヒーが生産されている。働いている人たちはなんだか楽しそうだった。 タイ・チェンマイはコーヒーの街。コーヒーの花も売ってる チェンマイを訪れたのは2月のこと。わたしが住んでいる京都はまだまだ寒かったが、チェンマイの気温は25度くらいで、空気がカラッとしていて過ごしやすかった。ちょうど乾季のいい時期に来たようだった。 古い都で観光地。京都みたいなところだ 街を歩くと、カフェがたくさんあるのが目に入る。 タイでは国内でコーヒー豆を作っているから、地元の豆を積極的に提供している店もあるようだった。 オープンテラス付きの店
｢税金9兆円を投じても農産物生産量は減少｣日本の食料自給率がまったく上がらない根本原因 高価格を守るために､消費者の"食の安全"が脅かされている
食糧安全保障は誰のためのものなのか 食料は生命身体の維持に不可欠であり、国民生活の基礎的物資である。食料安全保障はエネルギーの安全保障と対比されることが多い。しかし、石油や電気がなくても江戸時代の生活に戻ることは可能であるが、食料がなくては江戸時代の生活にさえ戻ることはできない。 問題は、食料自給率の向上、食料安全保障の主張は、誰がどのような意図や目的の下に行っているのだろうかということである。 1918年の米騒動で米移送に反対して暴動を起こしたのは魚津の主婦であって農家ではなかった。終戦後の食料難の際、食料の買出しのため着物が一着ずつ剥はがれるようになくなる「タケノコ生活」を送ったのは、都市生活者であって農家ではなかった。このとき、農家は農産物価格の上昇で大きな利益を得た。近くは1993年の平成の米騒動の際、スーパーや小売店に殺到したのは消費者であって農家ではなかった。 政府・与党が掲げ
小麦の輸出大国ウクライナ、侵攻で今年の収穫や種まき不可能か
ウクライナ西部、フメリニツキー州での小麦の収穫＝２０１３年/Inna Sokolovskaya/AFP via Getty Images （ＣＮＮ） 世界で最大級の小麦輸出国であるウクライナがロシア軍の侵攻を受け、小麦の収穫や備蓄していた分の輸出が今年、不可能となる可能性が非常に高いことが２日までにわかった。 フランス大統領府筋が明らかにした。国内での戦闘続行や農業従事者の手当てが出来ず、収穫や来年の作物につながる種まきの開始が非常に困難な状況になっているとした。「ウクライナ１国が世界の食糧市場のバランスを取る上での要になっている状況」とも述べた。 ウクライナ政府は３月初め、小麦、トウモロコシ、穀物、塩や肉を含む主要な農産物の輸出禁止を閣議決定した。 国連食糧農業機関（ＦＡＯ）は先月１１日、軍事侵攻によりウクライナ内の穀物の取り入れや輸出に支障が出る可能性を警告。同時に、戦闘やロシア産品に
政府が検討を進める花粉症対策をめぐる農林水産省などの原案が明らかになりました。10年後にスギの人工林を2割程度減少させるなどの対応を進めたうえで、30年後には花粉の発生量の半減を目指すとしています。 多くの人を悩ませている花粉症をめぐって、政府はさまざまな対策を効果的に組み合わせる必要があるなどとして、ことし4月に新たに関係閣僚会議を設置し、対策の検討を進めています。 こうした中、農林水産省などがまとめた花粉症対策の原案が明らかになりました。 このうち、花粉の発生源対策では、スギの人工林の伐採面積を現在の年間5万ヘクタールから7万ヘクタールに広げ、10年後にはスギの人工林を2割程度、減少させることを目標に掲げます。 そして、住宅などに使う木材のスギ材への転換を促すなど、伐採したスギ材の活用に向けて取り組むことにしています。 さらに、花粉の少ないスギの苗木やスギ以外の樹種への植え替えを進める
なぜ人類は国家を作り、発展させられたのか？──『反穀物の人類史──国家誕生のディープヒストリー』 - 基本読書
反穀物の人類史――国家誕生のディープヒストリー 作者:ジェームズ・C・スコット出版社/メーカー: みすず書房発売日: 2019/12/21メディア: 単行本我々人類の大半は今は家畜を飼い、農耕を行い、足りない分を輸入することで定住生活を営んでいる。一般的に、そうやって定住して生活をすることは文明的であることの証である。なぜなら我々人類は、狩猟採集生活から、動植物の家畜化・作物化が発生し、そこから固定した畑での農業、定住に繋がったと思われているからだ。 だが、定住は動植物の家畜化・作物化よりもずっと早かったし、初期文明とされる農耕-牧畜文明の連合体が発生する4千年前には、飼いならしによる家畜化や作物化はすべて行われていたのである。つまり、人間は農耕の技術を得てから即、国家を作り始めたわけではない。その後長い年月をかけてようやく国家らしきものが成立しはじめたのである。国家を作り上げることで人間
【8月13日 AFP】米カリフォルニア州ハリウッドの学校で奴隷制の悲惨さを教えるために設置された綿花畑によってアフリカ系米国人の女子生徒（17）が精神的苦痛を被ったとして、25万ドル（約3300万円）の損害賠償を求めてロサンゼルス統一学区などを相手取り提訴した。 訴状によると、女子生徒が授業で心に傷を負い、「制御不能の不安発作」を起こすようになり、「綿摘みの授業のことを考えると抑うつ発作を起こす」と母親のラシャンダ・ピッツ（Rashunda Pitts）氏は主張している。 女子生徒は2017年、ハリウッドのローレル・スパン・スクール（Laurel Span School）に通い始めた。当初は熱心に通っていたが、次第に落ち込んだ様子を見せるようになった。しばらくして母親が女子生徒を学校に送り届けた際、校内に綿花が植えられていることに気付いた。 「ハリウッドで、しかも公立学校の敷地に綿花畑があ
著： 玉置 標本 （撮影：宮沢豪） 有名なミネラルウォーターの取水地やウイスキー工場がある山梨県北杜市白州町で、食べ物だけではなくエネルギーも自給する生活を送っている個性的な家族がいると、ある友人に教えてもらった。 天気の良い日に訪ねてみると、ちょっとだけ不便な田舎暮らしを「自分で考える余地がある」と懐深く受け止めて、「足りないものは時間くらいだね」と笑いながら、大きな犬と一緒に暮らしていた。 築25年、ただし未だ建築中の家、わたなべ・ファミリア 中央自動車道に乗ってやってきたのは南アルプスの麓、長野県との県境に位置する山梨県北杜市白州町。話を伺ったのは農産物の出荷や執筆業、通信販売、家や機械修理などをこなす自称「百姓」のわたなべあきひこさん。1960年生まれの62歳だ。 わたなべさんは横浜駅近くの下町、様々な国の人が入り混じる環境で育ち、東京の出版社で「Old-timer（オールド・タイ
コメ農家が大混乱…三井化学のタネめぐる「詐欺的不正」と「出荷停止」はなぜ起きた？ 刑事告発の動きも：東京新聞 TOKYO Web
岐阜県の稲作農家が、こんな仕打ちに翻弄（ほんろう）された。なぜ売れないのか。原因を究明すると、種子を供給する「三井化学クロップ＆ライフソリューション」（東京都）が実は7年前から、産地の偽装表示・純度不足などの問題を抱えた種子を販売していたことが判明。民間企業の種子ビジネスを後押しする種子法廃止から5年、危惧されていた問題が顕在化した。同法廃止を違憲として訴訟している弁護団は近く、今回の問題を刑事告発する方針だ。（曽田晋太郎、安藤恭子）
カカオ価格が1年間で3倍以上に――“カカオショック”が長期化するとみられる理由（六辻彰二） - エキスパート - Yahoo!ニュース
カカオ豆の国際価格は急激に上昇していて、今後チョコレート価格もこれに引っ張られる公算が高い。カカオ豆の主要産地である西アフリカでは、地球温暖化による異常気象をきっかけに生産量が減少している。さらに生産者にとって利益の上がりにくい構造や投資家による過度な資金投入もあり、カカオ価格の高騰は長期化する見込みが大きい。 チョコレートの主原料カカオ豆の歴史的高騰はスイーツ好きにとっての悲報であるだけでなく、世界の変動の一つの象徴でもある。 やってきたカカオショック 世界各地でインフレはなかなか収まらないが、そのなかでもカカオ豆は多くの商品を上回るペースで値上がりしている。例えば米NASDAQ（CJ:MNX）では4月1日、終値が1万ドルの大台を突破して１トンあたり10,120ドルを記録した。 これは約1年前の2023年3月31日（2,933ドル）と比べると3倍以上で、カカオショックとでも呼ぶべき急激な
廃棄豚骨で有害金属を吸着 安価で高性能―原子力機構など 2021年02月04日18時24分 日本原子力研究開発機構などの研究チームは４日、廃棄された豚骨を使い、カドミウムや鉛、放射性ストロンチウムなどの有害金属を高効率で吸着する技術を開発したと発表した。低コストで簡易な環境浄化手段として期待できるという。 原子力機構物質科学研究センターの関根由莉奈研究員らは、骨の主成分の炭酸アパタイトに着目。加熱処理した豚骨を重曹水溶液に浸したところ、表面に多くの炭酸を含むアパタイトが形成された。炭酸が増えると、アパタイトの表面がマイナスの電気を帯び、プラスの電気を持つストロンチウムなどの金属イオンを吸着しやすくなることが分かった。 浸した骨をストロンチウム水溶液に入れると、３分以内で溶液中の９９％のストロンチウムを吸着。未処理の骨に比べて約２５０倍、吸着剤として使われるゼオライトの約２０倍の吸着性能だっ
『デリシャスパーティ♡プリキュア』の魅力を語るのは、農林水産省の25歳の職員。国産米の消費量減などが企画の背景といい、「日曜の朝はプリキュアを見ながらデリシャスマイルしませんか」と呼びかけています。
世界的な健康志向の高まりを受け、日本の納豆輸出が大きく伸びている。２０２３年１～１１月の輸出金額は１７億２３１５万円となり、５年で２倍に迫る勢いだ。中華圏を中心に海外への販路が広がり、国産大豆商品の注目度も上昇している。 財務省の貿易統計によると、２３年の納豆輸出金額は、過去最高だった前年を６％上回るペースで、１８年同期比では９５％増えた。健康ブームを受けて、海外の富裕層を中心に納豆の注目度が急上昇したことが要因。全国納豆協同組合連合会（納豆連）によると、インバウンド（訪日外国人）が帰国後も納豆を食べるケースが増えており、「伸びしろがある」という。 国・地域別に見ると、中華圏で伸び幅が大きい。中国が同３７５％増の３億８０００万円、香港が１９２％増の１億７０００万円、台湾が１０８％増の１億２０００万円。納豆連は「中華圏で日本の食文化に対する関心が高く、富裕層を中心に消費が増えている」とみる。
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