自然エネルギー白書2014 | ISEP 環境エネルギー政策研究所
認定NPO法人 環境エネルギー政策研究(ISEP)編集・発行 発行日：2014年3月 「自然エネルギー白書2014」(全文) (2014年3月発行) ダウンロード(PDF, 140ページ, 16MB) 「自然エネルギー白書2014グラフ図集」 (2014年5月) ダウンロード(PDF, 48ページ, 2MB) 「自然エネルギー白書2014サマリー版」 (2014年1月発行) ダウンロード(PDF, 26ページ, 3.4MB) “Renewables Japan Status Report 2014, Executive Summary”(English, July 2014) download (PDF, 9 Pages) ※旧版「自然エネルギー白書2013」はこちらで販売キャンペーン実施中！ ※以下の旧版はPDFダウンロード可: [2012年版][2011年版] 自然エネルギー白書201
ライブラリ | ISEP 環境エネルギー政策研究所
EVバス・タクシー普及調査結果ブリーフィング 2023（研究報告） 2024年1月18日 当研究所は、電気自動車（EV）の普及拡大に向けた取り組みを推進していくための基礎的情報を整理するため、国内のEVバス・タクシーの普及実態調査をおこないました。今回の調査から、国内の導入事例はこの数年で増えつつあるものの、ほとんど進んでいないことが明らかにな…続きを読む 営農ソーラー ベストプラクティスガイドライン日本語版 2024年1月15日 欧州の最新営農ソーラーガイドラインを日本語で出版 REN21「自然エネルギー世界白書2023」紹介 2023年12月15日 国際的な自然エネルギー政策ネットワークREN21（「21世紀のための自然エネルギー政策ネットワーク」本部：フランス・パリ）は、「自然エネルギー世界白書2023」を2023年に公表しました。 世界自然エネルギー100%プラットフォーム COP
自然エネルギー白書2010 | ISEP 環境エネルギー政策研究所
環境エネルギー政策研究所は、持続可能なエネルギー政策の実現を目的とする、政府や産業界から独立した第三者機関です。地球温暖化対策やエネルギー問題に取り組む環境活動家や専門家によって設立されました。 本書は、日本で初めて刊行される、記念すべき「自然エネルギー白書」である。世界版の白書である「Global Status Report」(REN21)が初めて発行されたのが2005年11月の北京自然エネルギー国際会議（BIREC2005）であるから、およそ４年遅れての刊行となる。その遅れは、そのまま日本の自然エネルギー政策や市場の立ち後れを反映したものでもある。(「まえがき」より抜粋) 自然エネルギー白書2010の要約版(6ページ)は、 以下よりPDF形式でダウンロードできます。 ■自然エネルギー白書2010要約版(日本語) PDF(0.5MB) ※改訂版を公開しました(2010.5.14)
週刊ポスト「自然エネルギー」の不都合な真実への反論＿修正
2011 5 16 1 5 20 ■ P44, 4 ” ” "New renewable" ■ P44, 5 100m 177km 40 40 7000km JR 3000km 1 1 2.8 1.5 ■ P45, 1 1 22 4 http://www.env.go.jp/earth/report/h23-03/chpt4.pdf 2011 5 16 2 ■ P45, 3 1kWh 49 8 1kW 15 3 OECD30 8 3 49 /kWh 10 20 /kWh 30 /kWh 2020 ■ P45, 4 100 kW 1 2 . ■ P45, 4 30% 2 22 2 http://www.env.go.jp/earth/report/h23-03/chpt3.pdf 2011 5 16 3 ■ P45, 5 1 15kg 1 5kW 1 40 /kW 4000 100 kW 2
東北復興エネルギー戦略 ～2020年東北・自然エネルギー100%プラン～
「3.11 後のエネルギー戦略ペーパー」No.3 Ver.0 (2011 年 5 月 9 日) 1 環境エネルギー政策研究所(ISEP) 【お問い合わせ先】飯田・田中・松原 Email: info01@isep.or.jp URL: http://www.isep.or.jp 東北復興エネルギー戦略 ～2020 年東北・自然エネルギー100%プラン～ 2011年3月11日に発生した東日本大地震とそれに続く巨大津波によって未曾有の被害を受けた東北を復興す るため、この地域に豊富に賦存する自然エネルギーを最大限活用したエネルギー戦略を示し、公共政策として 行うべき短期・中長期的な施策として、 「東北復興エネルギー戦略」と「2020 年東北・自然エネルギー100%プ ラン」をここに提言する。ただし、これらの戦略とプランは、今後の国を挙げての東北復興を行うための政策 策定のたたき台と位置づけられる
Microsoft Word - 110421ISEPpress.doc
www.isep.or.jp Institute for Sustainable Energy Policies Address: 4-54-11 Chuo, Nakano, Tokyo Japan /Phone: 03--36382-6061, FAX:03-6382-6062 www.isep.or.jp Institute for Sustainable Energy Policies Address: 4-54-11 Chuo, Nakano, Tokyo Japan /Phone: 03--36382-6061, FAX:03-6382-6062 ISEP 164-0001 4-54-11 E-mail: info01@isep.or.jp TEL: 03-6382-6061, FAX:03-6382-6062
ISEP Ustチャネル | ISEP 環境エネルギー政策研究所
環境エネルギー政策研究所は、持続可能なエネルギー政策の実現を目的とする、政府や産業界から独立した第三者機関です。地球温暖化対策やエネルギー問題に取り組む環境活動家や専門家によって設立されました。 ■4月18日より、「ISEP Ustream チャンネル」がスタートいたします。 「ISEP Ustream チャンネル」では、今後様々なゲストをお呼びし、魅力ある企画を予定しております。 【ISEP Ustreamチャンネル詳細】 ■Ustreamで中継する生放送会見（週１回を予定） ■場所：環境エネルギー政策研究所（東京都中野区中央4-54-11） ＜地図はこちら／http://www.isep.or.jp/about_access.html＞ ※変更がある場合ホームページ等で告知いたします ■視聴・参加方法 ISEP UstreamチャンネルURL（http://www.is
東日本大震災 つながりぬくもりプロジェクト | ISEP 環境エネルギー政策研究所
環境エネルギー政策研究所は、持続可能なエネルギー政策の実現を目的とする、政府や産業界から独立した第三者機関です。地球温暖化対策やエネルギー問題に取り組む環境活動家や専門家によって設立されました。 2011年3月11日に発生した東日本大震災。20万人を超える方々が過酷な避難生活を余儀なくされています。多くの避難所では電気やガスのライフラインが断たれています。その復旧の見通しが立たないなか、自然エネルギーを活用した電気、お湯、お風呂を被災された方々にお届けするプロジェクトを開始しました。 皆さまのご寄付により、１か所でも多くの設置が実現します。どうかご協力のほどよろしくお願いいたします。 ＜設置予定場所＞ 被災地の避難所及び周辺地域への設置を予定しています。 現在、設置場所の調査を行っております。その結果をふまえて、設置場所を決定いたします。 被災地では電気の復旧の見通しの立た
ISEP_Strategy110323
3.11 No.1 2011 3 23 1 (ISEP) Email: info01@isep.or.jp URL: http://www.isep.or.jp 3.11 No.1 2011 3 23 2 1 2 2.1 2.1 ( ) 3.1 3.11 No.1 2011 3 23 3 2.2 (1) 2.2(20 10 ) 2009 3.11 No.1 2011 3 23 4 2.3 (2) (3) (4) (5) (6) 3.11 No.1 2011 3 23 5 2.4 ( kW) ( ) 2008 ( kW) ( ) ( kW) ( ) 120.0 50 50 162.5 (162.5) 200.0 (200.0) 140.0 107 100.0 52 50 100 785.5 150 2009 (7) 2.3 3.11 No.1 2011 3 23 6 2.4 3.11 No.
Microsoft Word - エネルギー永続地帯記者発表資料20080916ver4修正
1 「エネルギー永続地帯」2007 年度試算結果の公表について 200８年９月１６日 千葉大学公共研究センター NPO 法人環境エネルギー政策研究所 千葉大学と環境エネルギー政策研究所の共同研究によって、わが国ではじめて国内の自 然エネルギー供給の実態が市町村ごとに明らかになった。その結果によれば、日本の 62 の市町村で、自然エネルギーのみで市町村内の民生用エネルギー需要（電力と熱）をすべ て賄っていることがわかった。都道府県では、大分、秋田、富山、岩手、長野、鹿児島、 青森の 7 県が、区域の民生用エネルギー需要の 10％以上を自然エネルギーで賄っている ことがわかった。エネルギー源別には、ダムを使わない水力発電、太陽熱利用、風力発電、 地熱発電、温泉熱利用（浴用・飲用）、太陽光発電の順で供給量が大きいことがわかった。 ＜昨年版との変更点＞ 昨年７月に公表した 2006 年度版では、
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
2012 年 9 月 5 日(水) 環境エネルギー政策研究所プレスリリース 1 「エネルギー・環境戦略策定」に対する意見 ～エネルギー・環境会議(第 13 回)[9 月 4 日開催]に対して～ 認定 NPO 法人 環境エ
http://www.isep.or.jp/images/press/111026ISEP_Iida.pdf
110512ISEPpress-Baishou
http://www.isep.or.jp/images/press/report_0322.pdf
「経産省全量買取制度オプション」のコンメンタール 〜「失われた10年の繰り返し」を避けるために〜