セ界大戦日誌 Sunday, April 30 2017 ティーガー軍団の本拠地を襲撃したベイ軍。痛み分けに終わるも、筒号戦車が強力な一撃を放ち、今後の戦闘に期待を抱かせる展開であった。 所変わって本拠地ヨコハマ・ベイ。広島赤軍の侵攻である。 戦闘初日はウィーランド准将の活躍で勝利を得るも、二日目の戦闘ではベイ軍の精鋭・今永少佐が連続砲撃によって打ち破られてしまう。広島赤軍の新兵器「codename:God」の放つ2発の弾丸に、ベイ軍はなすすべも無かった。 そして迎える戦闘最終日 傭兵久保中将と、広島赤軍の先発隊クリャーレン元帥との激突となった。 序盤、猛将ロペスの圧倒的な砲撃によってクリャーレン元帥を撃破、ベイ軍の勝利は確実に見えた。 しかし中盤、広島赤軍の反撃が始まる。敵の忍者・菊池の一撃が傭兵久保を切り裂くと、赤軍の若武者・西川龍馬の放ったミサイルがベイ軍の右翼陣地に命中、詰めかけた
イタリアのアリタリア航空が経営危機に陥っている。赤字が続く中、増資を計画したが、前提となる経営再建策の受け入れを従業員側が拒否。来月にも資金繰りが行き詰まるとの見方があり、法的整理を視野に入れた手続きの準備を始めた。「現時点では運航には影響はない」としている。 同社は原油高によるコスト増などで経営が悪化し、2008年に会社更生手続きを申請。不採算部門を切り離して新会社としてスタートしたが、14年にアラブ首長国連邦(UAE)のエティハド航空から49%の出資を受け入れた。 しかし、その後も格安航空会社に押されるなどして赤字が続き、今年3月に最大2千人の人員削減を含む再建策を策定。従業員の同意を条件に投資家に20億ユーロ(約2400億円)の増資を引き受けてもらう予定だったが、人員削減に反発する従業員側は24日、投票で受け入れ拒否を決めた。 増資が難しくなったため、同社は25日の取締役会後、「法的
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2015年に成立した安全保障関連法に基づいて、平時から自衛隊が米軍の艦船などを守る「武器等防護」を実施するよう、稲田朋美防衛相が初めて自衛隊に命じたことが分かった。米海軍の補給艦が防護対象という。複数の政府関係者が明らかにした。 米軍からのニーズが高かった任務で、自衛隊法に基づき、防護のために自衛官は必要最小限の範囲で武器を使える。昨年11月から12月にかけて南スーダンの国連平和維持活動(PKO)に派遣された陸上自衛隊の部隊に「駆けつけ警護」の任務が加えられたのに続き、安保法制に基づく自衛隊の任務が本格化する。 政府関係者によると、海上自衛隊の護衛艦「いずも」が5月1日午前に横須賀基地(神奈川県)を出港。房総半島沖周辺で米海軍の補給艦と合流し、四国沖までこの補給艦を守りながら一緒に航行する計画とされる。 この補給艦は、北朝鮮による弾道ミサイル発射への警戒をはじめ、日本近海で情報収集などをし
モスフードサービスは5月にかけて、全国のモスバーガーの一部店舗の開店時間を1~2時間遅らせる。人手不足が深刻化して、原則午前7時の開店時間に合わせてパートやアルバイトが確保できない店がでているため。代わりに早朝から店に出ていた加盟店オーナーの負担を軽くする。 モスの営業時間は原則午前7時~午後11時だが、パートやアルバイトが集まらない場合などは、営業時間を短縮できるようにする。オーナーらにはすでに新方針を説明した。早朝の営業をやめたいとの申し出が多いといい、まずは約50店が開店時間を1~2時間遅らせる。 モスは2015年以降、オーナーや店長の長時間労働を見直す観点から、個別交渉で営業時間の短縮を認めてきた。これまで営業時間を短くした店舗は国内1400店のうち400店にのぼる。今回、人手不足を踏まえ、オーナーの判断をより尊重して営業時間を決められる仕組みにする。 サラリーマンや高齢者らの朝食
安倍政権が掲げる「1億総活躍」の一環として、自民党が5月、留学生を労働力として積極的に活用するために、日本語学校の教育の質向上に向けた文部科学省の責任を明確化することや、入管難民法が規定する外国人留学生の就労制限(週28時間)の緩和などを政府に提言することが分かった。留学生の日本企業への就職支援強化も促す。政府は、提言を経済財政運営の指針「骨太方針」などに反映させる。 提言案をまとめたのは、自民党1億総活躍推進本部に設置された「誰もが活躍する社会をつくるプロジェクトチーム(PT)」(穴見陽一座長)。 日本語学校の管轄は現在、法務省が事実上担当しているため、不法在留などの取り締まりに重点が置かれ、教育内容や教員の質の確保に関する監督責任の所在が曖昧になっている。提言案は、新法制定を含む法改正を視野に、文科省の教育面での責任を明確化するとともに、法務、外務両省などとの連携強化を促す。 日本語学
小学6年の女児を雇って男性客に性的なサービスをさせていたとして、神奈川県警は28日、住所不定、職業不詳の山崎義博容疑者(49)を児童福祉法違反(有害支配)の疑いで逮捕し、発表した。「雇ったことは間違いないが、18歳以上だと思っていた」と話しているという。 川崎署によると、山崎容疑者は昨年8月、当時経営していた川崎市川崎区のマッサージ店で小学6年だった女児(12)=川崎市=を雇い、不特定多数の男性客を相手に、オイルなどを使ってマッサージをさせていた疑いがある。店の従業員がJR川崎駅前で女児に「働かないか」と声をかけ、雇ったという。 児童が買春などの性被害に遭う危険性がある「JKビジネス」が深刻な状況にあるとして、警察庁は3月末、取り締まりを強化するよう、都道府県警に通達を出している。
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