2000年前後の日本と現在の日本が大きく異なるように、今から7〜8年先の日本は、現在とはまた異なる姿をしているはず。そんな近い未来を世間はどのようなイメージで捉えているのかを博報堂生活総合研究所が調査している。2015年に実現しそうな54の項目を、関心度(非常に関心あり)・願望度(是非そうなって欲しい)・拒否度(そうなって欲しくない)の3つの指標で評価したものだ。 まず、関心度(非常に関心あり)の指標で1位になったのは「消費税率が17%になる」(62.9%)。次いで「日本の電気自動車が軽自動車なみの維持費を実現する」(58.5%)、「地球温暖化による海水面の上昇で、この年までに東京、大阪、神戸を含む世界の21 都市が危険におちいる」(57.3%)、「日本で75歳未満のがんによる死亡率が、2005年比で20%減少する」(51.4%)、「日本の自動車メーカーが、製造販売するクルマによる死亡事故