進化する図書館システム
本の未来を論じる上で避けては通れないものの一つが、図書館の役割だろう。さて、その図書館のうち、とくに図書館システムと呼ばれる、図書館が保有する資料を総合的に管理するシステムについて、昨今の日本国内の動向を紹介したい。 図書館システムの惨憺たる現状 一般に図書館システムと言った場合、利用者の立場からすれば、図書館内にある蔵書検索端末を思い浮かべるだろう。これは図書館業界においてはOPAC（Online Public Access Catalogue）と呼ばれており、最近ではOPACをウェブ上で公開する図書館も増えている。ちなみに慶應義塾大学の上田修一教授の調査によれば、2009年3月31日時点で749ある大学図書館のうち、81.6%にあたる611館がウェブでOPACを公開している（ウェブOPAC）。 また、 日本図書館協会の調べでは、2009年12月時点で全国の公共図書館（都道府県立、市区町
ニューヨーク・タイムズ、いよいよ有料化へ。絶対失敗するだろうけど | TechWave（テックウェーブ）
絶対に失敗すると思う。自信がある。 有力誌ニューヨークのオンライン版によると、ニューヨーク・タイムズは近く、有料化を発表する見通しだという。 New York Times Chairman Arthur Sulzberger Jr. appears close to announcing that the paper will begin charging for access to its website, according to people familiar with internal deliberations. ただ完璧に無料読者を締め出すんじゃなくて、幾つかの記事は無料で読めるんだけど、何本か無料記事を読んだあとは有料じゃないと読めなくなるような仕組みを導入するようだ。 で、なぜ僕が新聞の有料化が失敗すると思うのかというと、時代の流れをまったく無視しているから。ほかのネット上
「検察の暴走」を誘発する刑法の不備 - 池田信夫
民主党の小沢幹事長の元秘書らの逮捕で、「検察の暴走だ」とか「マスコミは検察の未確認情報を無批判に垂れ流している」という批判が出ています。たしかに、今のところ明らかになった事実は政治資金報告書の不記載だけで、普通は逮捕するような容疑ではない。「裏金だ」とか「ゼネコンの献金だ」というのは、マスコミが「検察筋の話」として流している非公式情報です。こういうやり方に批判が出るのは当然ですが、捜査の実態を知っていると全面的には賛成できません。 政治家の疑惑というのはありふれたもので、マスコミへの垂れ込みも多い。私も検察に情報を提供して、捜査が行なわれたこともあります。しかしほとんどの場合、物的証拠があがっても立件は見送られてしまいます。日本の刑法では贈収賄の要件がきびしく、特に職務権限がないと金銭授受や利益誘導の証拠があっても犯罪にならないため、閣僚以外の政治家を起訴することは不可能に近いのです。今回
メールの文章が雑な人は実は仕事ができる？
とどいたメールを開いてみたら、いかにも素早く書いていて、打ち間違いも漢字の変換間違いもそのままというメールだったら、どう感じますか？ だらしない人だと思われるでしょうか？ 仕事の雑な人を思い浮かべるでしょうか？ 逆に、私は最近、こうした人はとても仕事ができる人なのではないかと感じ始めています。 公私にわたって「先日の県はどうなったでしょうか亜」「どうもありがとうごじます」といった変な言葉がメールに混じっている人を以前から知っているのですが、こうしたメールを読んでいて「文意が伝わらなかった」ということはほとんどありません。 それどころか、こうした人には次のような共通点があるなあと思うようになったのです。 メールが短く、メッセージがはっきりしている： すばやく書いた文章でも、伝えたいと思っていることを明確にした上で書き始めていることが多くてわかりやすい。 素早く返事が来る： 変換間違いを修正し
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