シンプルで高速なGo言語とWeb開発の「Rails」でブレイクした日本発のRubyGo言語は、2009年に米Googleが発表したプログラミング言語です。C言語やC++並みの実行速度を実現しながらもガベージコレクションを備えます。つまり、高速でメモリー安全なコードを容易に書ける言語です。
Netflixも通信コスト負担を、世界でインフラただ乗り論再び
「巨大IT企業は通信インフラにただ乗りするのではなく、コストを支払うべきだ」――。 過去何度も議論となってきた通信インフラコストの負担に関する問題が、再び世界で沸騰している。韓国では、韓国SK Telecomの子会社でインターネットサービスプロバイダーの韓国SK Broadband（SKブロードバンド）が、膨大なトラフィックを生み出している米Netflix（ネットフリックス）を相手に、ネットワーク使用料の支払いを求め法廷闘争を繰り広げている。欧州では大手通信事業者のCEO（最高経営責任者）13人が連名で、巨大IT企業に対して通信インフラコストの一部負担を求める声明を出した。通信インフラコストは誰が負担すべきなのか。通信事業者と巨大IT企業の間で、せめぎ合いが激しくなっている。 韓国で通信事業者とネットフリックスがバトル 韓国制作のドラマ「イカゲーム」が世界で大ヒットしているネットフリックス
「Ruby存続が自社のメリット」、STORESはなぜ著名Ruby開発者を受け入れたのか
「笹田さんや遠藤さん（のような突出した能力を持つプログラマー）を雇用できる機会はほとんどない。人類史上数回しかないレベル。これを逃す手はない」。店舗向けデジタルサービスなどを提供するSTORESは、プログラミング言語「Ruby」の処理系を開発している笹田耕一氏と遠藤侑介氏を採用し、両氏は2023年9月1日、同社に入社した。冒頭に挙げたのは、STORESのエンジニア採用の責任者である藤村大介CTO（最高技術責任者）の言葉だ。 両氏は、前の職場であるクックパッドでRuby処理系の開発に専念する「フルタイムコミッター」として働いていた。STORESでも同様にRubyのフルタイムコミッターとして勤務する。 サービスの約6割がRubyを採用 採用の発端になったのは、笹田氏が2023年6月6日に投稿したTwitter（現X）の書き込み。同氏と遠藤氏が勤務先のクックパッドから退職勧奨を受け、転職先を探し
楽天グループが「オンプレ回帰」を決断、パブリッククラウドからIT基盤を戻す狙い
楽天グループがオンプレミス（自社所有）環境のプライベートクラウド「One Cloud」を拡充し、グループ企業の各種事業が用いるIT基盤の統合を進めることが日経クロステックの取材で分かった。現在、パブリッククラウドで稼働させているシステムが多数あるが、原則としてOne Cloudへシフトしていく。グループ全社でIT基盤のプライベートクラウドへの集約を進めてコスト効率を高めるほか、IT基盤のノウハウを蓄積し安定稼働やセキュリティー強化につなげる。 プライベートクラウドは、新たに参入を計画する法人向けITサービスの基盤にも活用する。計画するのは本人確認に使うeKYCやWebサイトのアクセス分析、電子決済の機能などだ。いずれもグループの事業で使うために開発した技術で、従量制のパブリッククラウドサービスとして外販する方向で準備を進めている。 部分的だったOne Cloudの利用、まず楽天市場で全面採
日本MSが8月限定で「週休3日」に、給与を減らさず休暇を増やした狙いと覚悟
日本マイクロソフトは2019年4月22日、同年夏に働き方改革の新施策「ワークライフチョイスチャレンジ2019夏」を実施すると発表した。8月の1カ月限定ながら「週休3日制」を導入し、多様な働き方を促す。 同社はかねて自社で働き方改革の施策を実践し、ITツールの活用手法と共に社外に売り込んできた。新施策はこれをさらに拡充するもの。平野拓也社長は「10年以上前から働き方改革の取り組みを実践し、段階的に拡充してきた。その当社にとっても、週勤5日から勤務時間を2割減らすというのは大きなチャレンジだ」と述べた。 新施策では、8月に5日ある全ての金曜日を休業日とし、全オフィスを閉鎖する。8月は月～木が勤務、金～日が休日の「週休3日制」となる。対象の正社員約2300人は5日分を「特別有給休暇」とし、通常の年次有給休暇とは別の休暇を付与する。つまり社員は給与が変わらず休暇が5日増える。
スカイマーク会長がRuby on Railsを学ぶ理由
2018年12月28日、多くの会社が仕事納めを迎えた日。1年の仕事を終えてホッと緩んだ世間の雰囲気と対照的に、そのビルの1室は真剣な空気に満ちていた。中で行われていたのは、プログラミング講座。受講者は思い思いにPCと向き合ってRubyと格闘したり、他の受講者とディスカッションしたりしている。 一見、一般的な社会人向け講座。だが受講者が独特だ。集まっていたのは全員、企業の経営者。12月23～29日の7日間集中で、経営者限定のプログラミング講座が開催されていたのだ。 プログラミングスクール事業を手掛けるdivが運営する「経営者限定TECH::CAMPイナズマ」だ。経営者が知識ゼロの状態からRubyを学び、HTMLやCSSの知識も習得する。最終的にはRuby on Railsを使ったWebサービス開発に挑む。 受講者にはネットサービス企業だけでなく、ITとは直接関係のない業種の経営者も名を連ねる
有料動画配信システムをサーバーレス化、毎日放送がITコストを9割削減
毎日放送（MBS）はAmazon Web Services（AWS）を使い、定額制の有料動画配信サービス「MBS動画イズム444」のシステム基盤を構築した。コスト削減などを目的に、イベント駆動型コード実行サービス「AWS Lambda」を使ったサーバーレス構成を採用している。 MBSの試算では、オンプレミス（自社所有）環境に構築した場合に対するコスト削減効果（構築費用を除いたランニングコスト、4年間）は、Amazon EC2（Elastic Compute Cloud、仮想マシンサービス）を多用した構成にすると75％削減だが、今回採用したサーバーレス構成だと92％削減になるという。 EC2多用の構成との比較でも、サーバーレス化によってランニングコストが約3分の1になる計算だ。 サーバーレス化は開発期間の短縮にも効果があったという。アジャイル型の開発手法を採用したこともあり、約3カ月で基盤を
プログラミング教育にも悪い大人が群がってしまうのか
「この人は英語がしゃべれないのに、なぜ英語を教えているのだろう」。私は中学校の英語の授業のときにこう思っていた。その英語教師の発音はカタカナ英語で、教科書に書いてあることしか話さない。本当に英語が話せなかったのかどうかはわからないが、少なくとも生徒から見る限り、話せるようには見えなかった。 私が通っていたのは地方の公立中学校であり、何十年も前の話だ。教師に限らず、周囲の大人に英語を話せる人は一人もいなかった。おそらく地方の公立中学校のレベルはどこでもこの程度だったのだろう。 この英語教師に特に問題があったとは思っていない。教科書に沿って英文法をきちんと教えてくれたはずだ。しかし、生徒がこうした教師を見て「自分もこの人みたいに英語がしゃべれるようになりたい」と思うことはない。 今では英語を話せる人は珍しくなくなった。さすがに英語を話せない人が英語教師を志すことはないだろう。ところが「できない
「勝者」しか住めなくなったシリコンバレー
稀有な発展を遂げたシリコンバレーの良いところは、言い尽くせないほどある。新しいテクノロジーやビジネスモデルが常に生まれ、優れた才能が世界から集まる。起業に挑戦する果敢さも溢れていて、同時に失敗も学習機会として捉えられる。 しかしその一方で、シリコンバレーのひずみや失敗もここ数年明らかになってきた。最大の問題は、シリコンバレーが「勝者」しか住めない町になってしまったことだ。シリコンバレーのスタートアップは、事業の失敗であれば「ピボット（方向転換）」によって成功に導いているのだが、ことにシリコンバレーにおける社会的な失敗は、なかなか修正されそうにない。深く構造的な問題になりつつあるからだ。 シリコンバレー住民の30％が公的サポートに頼る シリコンバレーの社会的な失敗の事例をいくつか紹介しよう。ひとつは貧富の差だ。2016年末に「オープン・インパクト（Open Impact）」というNPOが発表
Rubyはデータサイエンスで生き残れるか
世界中で利用されている国産プログラム言語「Ruby」が、機械学習や人工知能（AI）開発の盛り上がりを前に正念場を迎えている。米Googleなどを後ろ盾に「Python」が同分野でソフトを充実させる一方で、Rubyの存在感は薄い。5月19日に開かれた「DataScience.rb ワークショップ 〜ここまでできる Rubyでデータサイエンス〜」で、Ruby開発者達は危機感をあらわにした。 「Rubyはデータサイエンスの分野で“歯抜けの状態”だ」。生物学関連のソフトウェア開発に携わる西田孝三氏は、Rubyの現状をこう評する。西田氏は芦田恵大氏、三軒家佑將氏と共同で、2016年10月から2017年2月までの2016年度Ruby Association開発助成プロジェクトの下、Rubyのデータ処理ライブラリの整備に取り組んだ。 特に不足しているのが、データの前処理に関わるソフトウエアだ。「前処理は
「教わるのではなく学び取る」、子供向けプログラミング道場「CoderDojo」が全国で急増中
CoderDojoは7～17歳の子どもを対象にしたプログラミング道場。2011年にアイルランドで始まり、世界中に広まっている。世界で約1000の道場、日本では全国に50以上の道場がある。日本のCoderDojoを取りまとめる「CoderDojo Japan」の安川要平氏（写真右）と、2016年11月に「CoderDojoすぎなみ」を始める角征典氏（写真左）に話を聞いた。安川氏は「Ruby on Railsチュートリアル」の翻訳システムの開発、角氏は「エクストリームプログラミング」をはじめとする数々の書籍の翻訳などでも知られる。 日本ではCoderDojoはどのように始まったのですか。 安川：2012年5月、CoderDojoの設立者の一人であるJames Whelton氏が来日したのを機に、日本でのCoderDojo第1回目が開催されました。場所は東洋美術学校という専門学校が貸してくれまし
DynaBookはコミュニケーションの道具、「行為によって学ぶ」手段を子供に
アラン・ケイは1972年8月に執筆したエッセイ「すべての年齢の『子供たち』のためのパーソナルコンピュータ（A Personal Computer for Children of All Ages）」で、未来のパーソナルコンピュータ（DynaBook）の姿を語っている。DynaBookを「未来の共通知識基盤」を通して、他人とコミュニケーションするために使えるものと定義し、子供が「行為によって学ぶ」機会を提供することを目指している。（ITpro編集部） 望むままに、いつでもどこでも使えるような「DynaBook」を、ベスのような子供たちやその父親たちに提供することは、現在の技術でも可能になりつつあります。DynaBookは、学校の「図書館」のような（または、企業情報システムのような）、未来の「共通知識基盤」を通して、他人とコミュニケーションするために使えます。しかし、多くの場合、紙やノートの使
領収書のり付けにサヨナラ、「スマホで経費精算」解禁へ
企業内で、いまだにペーパーレス化が進んでいない業務の一つが経費精算だ。経費精算には、領収書やレシートといった“紙”の取り扱いが欠かせない。企業には領収書の保管義務があり、基本的には原本を7年間保存しなくてはならないからだ。毎月貯まった領収書を1枚ずつ台紙に貼り付けて、経理部門に提出しているビジネスパーソンは少なくないだろう。 だが今後、経費精算の電子化が急速に進む可能性がある。2015年12月24日に閣議決定された2016年度の税制改正大綱に、デジタルカメラやスマートフォンで撮影した画像を正式な書類として認めるという規制緩和が盛り込まれた。これに基づいて法改正がなされれば、2017年には企業の経理業務に適用できるようになる見込みだ。 領収書の電子保存をめぐっては、2015年秋にも規制緩和が行われている。従来は「3万円未満の領収書のみが対象」「電子署名が必要」といった条件があったが、電子帳簿
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