お正月のおせち料理に飽きてきたら何か別のものが食べたくなりますが、食事を作るのって面倒ですよね。簡単に作れて子どもも喜ぶ「串刺しソーセージのパスタ」のレシピを見ながら、実際に作ってみて食レポします! 「串刺しソーセージのパスタ」が海外でバズっていた? ……この手があったか! pic.twitter.com/0wtnlk8wZi 後で作ってみよう(;゚∀゚)=3 — バ美肉美少年タケノコ付き (@azukiglg) February 25, 2013 かなり昔のツイートで「串刺しソーセージのパスタ」を作っていた方がいました。元々は海外で流行っていたということなのですが、本当なのでしょうか。筆者の家にパスタが余っていたこともあったので、今回はこちらを作ってみようと思います! 「串刺しソーセージのパスタ」を作ってみた まずはいつもように材料を用意します。ウインナーソーセージは「シャウエッセン」を
富士通、東芝、アステラス製薬にキリンビール ——。かつては「この会社に入れば生涯安定」と言われたような大企業で、2019年は早期退職募集のニュースが相次いだ。生涯1社に勤めるような日本型雇用は、大手であっても崩壊しつつある今、2020年代は会社と個人の新たな関係に注目が集まりそうだ。 副業禁止とは真逆の「専業禁止」、社員を辞めても会社で働くなど、新しい「会社」をめぐる動きはすでに起きている。「脱会社時代」を予感させる、3つのケースをみてみよう。 「会社の仕事だけする専業禁止、いつでも他の仕事もしていい会社だと社員に宣言しています」 そう話すのはIT企業エンファクトリーの加藤健太社長。オンラインショッピングや専門家マッチングサービスを手がける同社には35人の社員がいるが、2011年の創業時から「専業禁止‼︎」を掲げている。 副業をしないと絶対にダメということではもちろんなく、積極的に副業を推
厚生労働省「公立・公的医療機関等の診療実績データの分析結果」 地域の医療機関の再編が世間の関心を集めている。 9月26日、厚労省は「再編統合について特に議論が必要」な病院として、424の病院の実名を挙げた。これは、市町村などが運営する公立病院と日本赤十字社などが経営する公的病院の約4分の1に相当する。再編統合を勧められた病院をもつ自治体は、一斉に反発した。県内の5病院がリストに挙がった富山県の石井隆一知事は、10月1日の記者会見で、「乱暴なやり方。形式的な物差しに当てはめるのはいかがなものか」と批判し、仁坂吉伸・和歌山県知事は「厚労省はやり過ぎだ。余計なお世話だと思う」と発言した。 これはもっともな指摘だろう。事前の相談もなく、厚労省が地域の病院の統廃合を決めるなど、常軌を逸している。厚労省も、このような批判は堪えたようだ。その後、「病院が将来担うべき役割や必要な規模の縮小、機能分化の方向
自民・公明の税制調査会は12月12日、来年度の税制改正大綱をまとめ、公表しました。目玉の一つが、ベンチャー企業に投資した企業に対して、所得の25%を控除する「オープンイノベーション促進税制」や、5Gの通信網を整備する事業者に対して、投資額の15%を法人税から控除する「5G促進税制」など、企業向けのものが目立ちます。 日本の法人税は国際的に高水準だと指摘される一方、これまでに様々な優遇措置が講じられ、法人に対する課税状況が見えにくくなっています。日本の法人に対する課税実態はどうなっているのか、租税法にくわしい中央大学商学部・酒井克彦教授に聞きました。(ライター・拝田梓) ●政府税調が力を失い、与党税調主導で決まる ――税制の決定プロセスにどのような問題があるのでしょうか。 いま税制改正論議は、政府税制調査会の力が弱くなり与党主導になっています。それにより、理念・大義が後回しになってしまってい
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