微生物で石油化学製品の代替品。カーボンニュートラルのカギを握る「バイオファウンドリ」とは？ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
微生物の働きを活用し有用な物質を効率的につくる技術「バイオファウンドリ」に光が当たってきた。カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）実現が社会課題となる中、二酸化炭素（ＣＯ２）排出量が少ない形で、石油化学製品の代替品を生産できる点が注目される。政府支援が充実してきたほか、事業化をにらみスタートアップの動きが活発化する。バイオファウンドリは経済成長とカーボンニュートラルを両立する切り札になるか。（小林健人） ＡＩなどで開発期間短縮 石油化学製品の製造では、原油由来のナフサを高温で分解する工程などで大量のＣＯ２を排出する。業種別の排出量は鉄鋼に次ぐ２位で国内全体の約１５％を占める。カーボンニュートラル実現には、石油化学分野でのＣＯ２削減が欠かせず、バイオファウンドリが視線を集める。 以前からバイオを使ったモノづくりでは、有用な物質をつくる機能や、物質の大量生産を可能とする機能を持った
100％ミドリムシ燃料は軽油と同等、ユーグレナといすゞが確認
ユーグレナといすゞ自動車は、ユーグレナが試作した100％バイオ由来のディーゼル燃料が石油由来の軽油と同等の性能を持つことを確認した。原料である微細藻類の「ミドリムシ（学名：ユーグレナ）」は、生産面で従来のバイオ燃料の原料に比べ優位とされる。100％ミドリムシ由来のディーゼル燃料を安定的に製造できるようになれば、バイオ燃料における供給問題への貢献が期待される。
Honda DREAMO｜テクノロジー｜Honda公式サイト
世界中に多彩なパワーユニットを提供するHondaは、カーボンニュートラルの達成に向けてクルマやバイクといったモビリティーの電動化やパワーユニットの高効率化を推し進めています。そのうえで、大気中のCO2を回収してカーボンニュートラルな燃料に変換する技術を研究開発。その一つとして着目したのは、約30億年前の太古から地球に存在する「藻」に秘められた大きな可能性です。 Hondaがめざすカーボンニュートラル道はひとつではない。 Hondaは、カーボンサイクルを効率よく循環させるため再生可能資源として大きな可能性を持つ藻に着目しました。 Hondaは、自社が関わるすべての製品と企業活動を通じて、2050年にカーボンニュートラルを達成することをめざしています。 カーボンニュートラルを達成するには、化石資源の利用を抑制し、再生可能資源を効率的に活用することで大気中のCO2濃度を増やさないことが重要です。
航空の低炭素化、決め手となる燃料対策
航空業界のCO2規制が強まる中、低炭素なジェット燃料が対策の決め手となる。世界的な需要拡大を見込む企業が連携し、新産業の創造に挑む。 2021年6月17日、東京・羽田空港から、国産のバイオジェット燃料を搭載した定期航空便が飛び立った。日本航空JAL515便札幌行きと、全日本空輸ANA031便伊丹行きである。 搭載された燃料はいずれも新エネルギー産業技術総合開発機構（NEDO）のプロジェクトで開発されたもの。関係者はほっとすると同時に、事業化への道のりを考え複雑な心境だったにちがいない。 2021年6月17日に東京・羽田空港からSAFを搭載して飛び立った日本航空515便。使用燃料のうち木質バイオマス由来のSAFの混合割合は25％、微細藻類由来のSAFの混合割合は11％
バイオ燃料に「木くずショック」：日経ビジネスオンライン
環境か食料か――。世界がバイオ燃料の扱いに揺れている。 6月9日、福田康夫首相は、日本が取り組む地球温暖化対策（福田ビジョン）を発表した。主要国首脳会議（洞爺湖サミット）での指導力発揮を狙っているが、サミットでは世界の食料危機への対応が重要議題となる情勢だ。温暖化と食料という2つの問題にかかわるバイオ燃料の取り扱いが焦点となっている。 トウモロコシやサトウキビなどから作るバイオ燃料は、自動車用のガソリン代替燃料として世界的に普及している。環境負荷が低いとの理由などから、2001年に約3000万キロリットルだった生産量は、2007年には約6200万キロリットルに達した模様だ。 6月3～5日までローマで開催された国連食糧農業機関（FAO）の食料サミットでは、各国首脳が食料価格の高騰や食料不足が広がっていることへの危機感を表明。食料不足の一因となっているバイオ燃料を規制すべきとの声が相次いだ。
暴動まで起きた世界的な食料高騰 / SAFETY JAPAN [大前 研一氏] / 日経BP社
昨今、世界的に食料価格、特に穀物価格が高騰していることは皆さんもご承知だと思う。 では、食料価格の高騰が引き金になって暴動まで発生している国がある、ということはご存知だろうか。それも、かなり「穏やかでない」レベルでだ。例えば、ハイチである。このカリブ海に浮かぶ島国では、食料の高騰を契機とする暴動が一週間以上も続いた。その責任から首相が解任されたほどだというから、暴動の規模の大きさもうかがい知れよう。 ハイチはもともと「世界最貧国の一つ」と呼ばれていたほど貧しい国だ。長らく政情も不安定で、何度となく軍事クーデターも発生した。そんなハイチに希望が見え始めたのは1994年である。この年、クーデターにより米国に亡命していたアリスティド元大統領が復帰。米国の肝いりで経済復興に務める、というテレビ中継までされた華やかな帰国であった。その後、同国の経済は多少は上向いた。それでも「世界最貧国」の汚名を
砂糖からつくるエタノール燃料の「自家用スタンド」登場
新興企業の米E-Fuelは5月8日、自宅でエタノールを精製し、ガソリン代わりに車に給油できる機械「EFuel100 MicroFueler」を発表した。同社サイトで受注を開始しており、米国内向けに第4四半期に出荷を開始する予定。価格は9995ドル。また中国とブラジルでの販売も予定している。 家庭でも簡単に入手できる砂糖、イースト菌、水、そして機械を動かす電気だけでエタノールが精製でき、精製コストは1ガロン（約3.8リットル）当たり1ドル程度。商用エタノール燃料精製機と比較して、電力効率が80％高いという。 エタノールを作るには、材料をMicroFuelerの発酵タンクに入れ、コントロールパネルの発酵オプションを選択。4.5～6.4キロの砂糖から、1ガロンのエタノールを精製できる。MicroFuelerは1日に5ガロンの精製が可能という。同社によれば、バーやレストランなどがこの機械を導入した
バイオ燃料と利権 (FINANCIAL TIMES)：NBonline(日経ビジネス オンライン)
エネルギー安全保障と気候変動は、人類を襲う2大テーマだ。それに対してどんな対策が取られているのか。我々が目にするのは、政策が利権団体に牛耳られるお馴染みの光景である。好例がバイオ燃料の補助金だろう。供給不安と気候変動に対処するというお題目の下、この政策は相も変わらぬ問題を抱えている。保護主義、生産者への無尽蔵の支援、経済合理性の欠落だ。 間違いだらけの補助金制度 経済協力開発機構（OECD）諸国の補助金は既に年間130億〜150億ドルに上る。だが、それで作られるバイオ燃料は液体輸送燃料全体の3％以下。バイオ燃料のシェアを30％に引き上げるには年間1500億ドル以上かかる。 こうした政策の合理性を誰かが検証すべきだった。国際持続的発展研究所（IISD）から素晴らしい報告書が出た。結果は無残なものだ。 政策というものは非常に不合理になり得る。例えばブラジルは世界一効率的なバイオ燃料の供給国だが
bp special ECOマネジメント／ナショナル ジオグラフィック・スペシャル
インディ500は、米国で人気の自動車レースだ。今年は、ダリオ・フランキッティが史上初めて、トウモロコシを原料とするエタノールでマシンを走らせて優勝した。インディ500は環境への影響を配慮し、2007年からエタノール業界と協力して、全車エタノール100％の燃料でレースを実施している。 インディ500のエタノール採用は、バイオ燃料ブームの過熱ぶりを物語るエピソードの一つにすぎない。ガソリンやディーゼル燃料に代わる、トウモロコシや大豆、サトウキビなどを原料とした「再生可能燃料」は、低迷する農業地帯の経済を活性化し、中東の石油への依存を断ち切り、二酸化炭素（CO2）の排出量を削減してくれると期待する向きもある。 バイオ燃料に含まれる炭素は作物が成長する過程で大気から取り込んだものなので、それを排出しても大気中のCO2濃度は変わらない。理論上は、時速300km以上でレーシングカーを疾走させても、CO
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