文在寅は「三流だ」「薄っぺら」…いよいよ韓国メディアからの「大批判」が始まった！（武藤 正敏） @moneygendai
文在寅は「三流だ」「薄っぺら」…いよいよ韓国メディアからの「大批判」が始まった！ 文在寅「困惑」発言の舞台裏を明かそう 文在寅「困惑している」発言の全舞台裏 韓国の文在寅大統領は、1月18日の年頭記者会見において、慰安婦裁判の判決に関連して「日本政府の資産が差し押さえられて売却されるべきか」という日本メディアの質問に答えて、「正直困惑している」と述べ、2015年の合意についても政府間の公式合意であったことを認めて「（合意を土台にして）ハルモニ（おばあさん）たちも同意できる解決方法を探していけるよう、韓日間で協議していく」と述べた。 あたかも問題がいまだ解決していないかのような言い方ではあるが、大統領自身が公の場で公式合意であることを認めたのは初めてではないだろうか。 2018年に文在寅大統領が元慰安婦を青瓦台の昼食に招いた時には「合意は真実と正義の原則に背き、内容と手続きも共に誤り」と述べ
Eテレ売却提案の高橋洋一氏 NHK会長の反論に対し「論理のすり替え」 | マネーポストWEB
“みなさまのNHK”に国民から厳しい視線が向けられている。巨額の受信料収入がありながら、それでもなお徴収強化に乗り出す姿勢に疑問の声が相次いでいる。だからこそ、内閣官房参与の高橋洋一氏が本誌・週刊ポストでブチ上げた大胆な改革案に大反響が寄せられた。この国の公共放送はどこへ向かうべきなのか――改めて問題提起する。 「NHKは『Eテレ売却』で受信料を半額にできる！」（週刊ポスト12月11日号） この記事で内閣官房参与の高橋洋一・嘉悦大学教授が提起した「Eテレ（教育テレビ）売却案」が大論争になっている。NHKトップの前田晃伸会長は12月3日の会見で真っ向から否定した。 「Eテレは、NHKらしさの1つの象徴だと思います。それを資産売却すればよいとか、そういう話には全くならないと思います」 SNSの反響も大きい。元NHKアナウンサーのジャーナリスト・堀潤氏は、「最も公共放送らしいEテレ売却なんて馬鹿
洪水被害が広がる中国、三峡ダムは果たして持つのか 東アジア「深層取材ノート」（第43回） | JBpress (ジェイビープレス)
熊本県で54人が死亡したのを始め、日本全国に豪雨被害が広がっている。被災者の方々にはお悔やみ申し上げたいが、私が日々ウォッチしている中国の豪雨被害は、日本の比ではない規模で進んでいる。その中心にあるのが、中国の「母なる大河」長江（揚子江）の氾濫だ。 三峡ダム、完成後最大の危機 「三峡ダムが決壊する！」 主に台湾メディアが、このところ「三峡ダム決壊説」を報じていて、それが一部の日本メディアにも伝播している。 台湾メディアでは、「三面挟攻」（サンミエンジアコン）という表現を使っている。空から降ってくる豪雨、長江の上流から流れてくる激流、それに三峡ダムの放水による「人工洪水」という「三面からの挟撃」に遭って、武漢や上海など、長江の中下流地域が甚大な被害に見舞われるというのだ。そして「三面挟攻」の結果、「そもそも50年しかもたない三峡ダムが決壊するリスクができた」と報じている。 逆に中国メディアは
電通「2019年 日本の広告費」 インターネット広告費が初の2兆円超えでテレビを逆転
電通は2020年3月11日、わが国の総広告費および媒体別、業種別の広告費を推定した「2019年 日本の広告費」を発表しました。これによると2019年（1～12月）の日本の総広告費は6兆9381億円になりました。 なお、今回の数字には「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント」領域が追加されており、前年同様の推定方法では6兆6514億円。それでも前年比101.9％となり、8年連続で前年実績を上回る結果となっています。 【訂正】：2020年3月11日午後8時50分 初出時に冒頭の日付が間違っていたため、修正しました。 媒体別広告費では「マスコミ四媒体広告費」（衛星メディア関連を含む）は2兆6094億円で前年比96.6％。これで5年連続の減少となりました。媒体別でもテレビメディアと新聞、雑誌、ラジオの全てが前年割れとなっています。 テレビメディア広告費は1兆8612億円（前年比97.3％）
米中貿易摩擦激化で広がる中国メディアの「忖度」
トランプ大統領がツイッターでのつぶやきで予告した通り、米国政府は5月10日、2000億ドル分の中国製品について関税をこれまでの10％から25％に引き上げた。米国による中国製品の関税引き上げは中国経済にどのような影響をもたらすのか。普段から付き合いのある中国国内の証券会社のアナリストに取材を申し込んだところ、返ってきたのは「今回は応じられません」との答えだった。 理由を問うと「みんなが答えていない中で、自分だけが話すのはちょっと……」。いつもの明快な口調が消え失せ口ごもる様子には、はっきりと言えないが察してくれという空気がにじんでいた。 米国政府は10日の関税引き上げに続き、13日にはスマートフォンなど消費財を多く含む約3000億ドル分を制裁関税の対象とする「第4弾」の措置も発表した。それでも中国政府は外務省の耿爽副報道局長が「貿易戦争を恐れてはいない。最後まで付き合う」と述べるなど、強気の
小川淳也議員による根本大臣不信任決議案趣旨弁明を悪意ある切り取り編集で貶めたNHK « ハーバー・ビジネス・オンライン
3月1日の衆議院本会議。根本厚生労働大臣の不信任決議案が野党より提出され、この間の統計不正問題を先頭に立って追及してきた小川淳也議員（立憲民主党・無所属フォーラム）が、1時間48分にわたる渾身の趣旨弁明を行った。 その内容は「衆議院インターネット審議中継」より、録画で確認できるほか、国会パブリックビューイングでも趣旨弁明の全体を字幕つきで公開した。 ●【字幕つき映像】３月１日衆議院本会議 根本厚生労働大臣不信任決議案趣旨弁明 小川淳也議員（立憲民主党・無所属フォーラム）＃国会パブリックビューイング さらに筆者はその演説の全文を下記に文字起こしした。 ●【文字起こし】小川淳也議員：根本厚生労働大臣不信任決議案趣旨弁明（2019年3月1日衆議院本会議） また、小川議員自身も、「本会議で言及した部分」、そして「時間切れだったが最も訴えたかった最終盤」をブログで発表している。 演説の文字起こしに、
なぜNHKは政権による嘘と誤魔化しに加担するのか＜永田浩三氏＞ « ハーバー・ビジネス・オンライン
3月1日の衆議院本会議で提出された根本厚生労働大臣の不信任決議案において、小川淳也議員が行った趣旨弁明の演説が、NHKによって本人の言葉を一切紹介されることなく、悪意あるようにしか思えない編集で報じられたことについては当サイトでも報じた通りだ。（参照：”小川淳也議員による根本大臣不信任決議案趣旨弁明を悪意ある切り取り編集で貶めたNHK”–HBOL”） この例からもわかるように、いまNHKの報道が異常事態に陥っている。 22日発売の『月刊日本4月号』では、安倍政権に不都合な報道が抑えられ、安倍総理を持ち上げる「提灯報道」一色になり、「安倍様のNHK」と揶揄されることについて、第一特集で報じている。同特集から、長年NHKで活躍してきた永田浩三氏の論評を紹介したい。 ── 現在のNHKの報道をどう見ていますか。 永田浩三氏（以下、永田）： 私は2009年に退職するまで、32年間NHKでディレクタ
Huaweiについて否定的な報道が目立つ4つの理由
ハイテク技術のスクープ記事を担当する記者としてHuaweiをレポートすることは、同社に対するバッシングが激しさを増している昨今は特に、難しい仕事だ。しかし幸運にも、深センにあるHuawei本社を訪ねる機会を得た。 ハイテク技術のスクープ記事を担当する記者としてHuaweiをレポートすることは、同社に対するバッシングが激しさを増している昨今は特に、難しい仕事だ。 筆者はHuaweiについてよく知らない。社名の読み方にも悩んだくらいだ。しかし幸運にも、深センにあるHuawei本社を訪ねる機会を得た。HuaweiのコンシューマービジネスグループのリーダーであるShao Yang氏同席の下、2人のエグゼクティブに対しそれぞれインタビューを行った。 さらに、Huaweiをモデルにする深センの新興企業数社のエンジニアと対談する機会にも恵まれた。その中には、問題を解決するためならば、簡易寝袋を使ってオフ
マツコが絶賛した予約殺到の「できたてポテトチップ」！ “神がかったうまさ”の舞台裏に迫る
岩井菊之（いわい きくじ） 1957年東京都生まれ。80年に東京薬科大学卒業。薬剤師の資格を取得。89年に東京製菓学校洋菓子科卒業。日本メルク万有（現在のMSD）に医薬情報担当者（MR）として勤務した後、菊水堂に入り、2000年4月から父親の清吉さんの後を継いで社長に ポテトチップの市場は、カルビーと湖池屋の2社で9割のシェアがあり、圧倒的な寡占状態が続いている。その中で菊水堂はポテトチップメーカーとしては6位か7位でシェアはわずか0.5％だ。このため、大手と競争しても販売量では勝ち目がない。岩井社長は「大手メーカーとは仲が良く、『共存共栄』の立場でお付き合いしている」と話す。昨年、じゃがいもの最大の産地である北海道が異常気象で大不作になったときは、大手からじゃがいもを融通してもらったこともある。 菊水堂の売り上げ構成は、生活協同組合向け、ネット通販、高速道路サービスエリア向けがそれぞれ3
「空気」は万博開催では変わらない：日経ビジネスオンライン
2025年の国際博覧会（万博）が、大阪で開催されることが決定した。 このニュースが伝えられた11月24日の午前、私は、ツイッター上に 《NHKは局をあげて万博大歓迎体制なのだな。 まあ、公共放送とてメディア企業である以上、この種の巨大イベントから直接的な収益を期待するのは当然なわけで、彼らはモロな利害関係者というのか、立ち位置的には祭りにおける露天商（←言葉の使い方に配慮しています）と同じなのだね。》（こちら） 《万博を起爆剤にとか言ってる人たちは、もしかして本気で大阪を爆破するつもりでいるわけなのか？》（こちら） 《招致の賛否を問う段階では反対派の意見も応分に紹介されていた。それが、招致が決定すると反対派の声は「なかったこと」にされる。一夜にして「もう決まったことなのだから一丸となって協力しよう」という空気ができあがる。東京五輪の時も同じだった。たぶん先の大戦でも同様の空気だったはず。》
リアリティー次第で豹変する「トランプ原則」
米ニューヨーク・タイムズや米CNNなどはドナルド・トランプ大統領に対して、基本的な政策も計画もなく行き当たりばったりの外交を続けていると厳しい批判を浴びせていますね。実際のところ米国民はトランプ外交をどうみているのですか。 高濱：今の米国は真っ二つに割れています。客観的な尺度として世論調査を見ると、米国民の44%前後はトランプ大統領の政策を支持しています。 （"President Trump Job Approval," Realclearpolitics, 7/22/2018） それに米上下両院の過半数を占める与党共和党議員たちは一部（重鎮のジョン・マケイン上院議員＝元共和党大統領候補のような議員）を除いて、トランプ大統領の政策を支持しています。トランプ大統領は党大会で正式指名を得た共和党の大統領候補ですから、逆らうと後（中間選挙）が怖いと考えているのでしょうね（笑）。中間選挙は4カ月先
日大アメフト選手の償いとメディアの無慈悲
「ついに」と言うべきか、「ようやく」と言うべきか。 5月6日に行われたアメリカンフットボールの日本大学と関西学院大学の定期戦で起きた騒動に、大きな進展がありました。関学大の選手に悪質なタックルを仕掛けて負傷させた日大の選手が、都内の記者クラブで記者会見を開いたのです。 この会見で、日大の監督やコーチが、「1プレー目で相手のクォーターバックをつぶすのなら出してやる」「ケガをして秋の試合に出られなかったら、こっちの得だろう」「できませんでは済まされないぞ」「日本代表に行くな」などの発言をしていたことが明らかになりました。 監督、コーチとしての指示というより、強制的な命令であり、絶対服従。パワハラのレベルを超えて、脅迫に近い怖さを感じた人も少なくないでしょう。 すでに、反則行為に至る経緯や、それが監督、コーチの指示だったことなどは報じられているため、ここでは詳細は省き、会見の当事者と取材者の是非
東莞、東莞
中国のお騒がせ国有テレビ局、中央電視台がまた「大地震」を引き起こした。ネットがえらい騒ぎになっている。中央電視台といえば、昨年の春のアップルのメンテナンス契約問題、夏には著名微博ユーザーの「売春」逮捕と「自供」、秋のスターバックス「価格差別」叩きをそれぞれぶちあげ、こうやって書きだすとほぼ季節の風物詩化していることに気づく。そして今度は春節明けに、またやってくれたという感じだ。 騒ぎのきっかけは今月9日、日曜日の午前に流れたニュースだった。華南の広東省にある都市、東莞市でさまざまなホテルや風俗店の様子をカメラで隠し撮りしたものが次から次へと流れ、「今日は普通なら陽の光を見ることが出来ない非合法の行為に焦点を当てましょう。それは売春、買春です」とやったのである。 もちろん、中国では買春も売春も違法である。10年ほど前に日本から社員旅行で東莞の隣町、珠海を訪れた日本人観光客グループが買春で摘発
怖くて肉まんが食べられない！中国・豚の死骸漂流事件の内幕
ジャーナリスト。アジア・ビズ・フォーラム主宰。上海財経大学公共経済管理学院・公共経営修士（MPA）。およそ15年滞在した上海で情報誌創刊、“市井の息遣い”から時代の変遷をウォッチ。「中国取材はデッサンと同じ。あらゆる角度から取材して光と影で実像をつかむ」を持論に30年近く中国に向き合う。近年は中国からの人や資本の流入をフォロー。ダイヤモンド・オンライン「ChinaReport」は10年を超える長寿コラム。 著書に『中国で勝てる中小企業の人材戦略』（テン・ブックス）、『インバウンドの罠』（時事出版）『バングラデシュ成長企業』（共著、カナリアコミュニケーションズ）、『ポストコロナと中国の世界観』（集広舎）ほか。内外情勢調査会、関西経営管理協会登録講師。宅地建物取引士。3匹の猫の里親。 China Report 中国は今 90年代より20年超、中国最新事情と日中ビジネス最前線について上海を中心に
プリントアウトした方が間違いに気づきやすいワケ - A Successful Failure
2012年09月24日 プリントアウトした方が間違いに気づきやすいワケ Tweet もう随分前の話になるが、モニタ上で見るよりも、紙で確認したほうが間違いに気づきやすいのはなぜかという議論が盛り上がった。 どうして紙にプリントアウトした方が圧倒的に間違いに気付きやすいのか なぜ｢画面｣より｢紙｣のほうが間違いに気づきやすいのか? 考えうる理由についてはおおよそ挙げられているようだ。既出の論点の中では、身体性に関する指摘が重要であるように思われる。身体性とは、認知科学において近年注目されている概念で、身体という物理的存在が周囲の環境とインタラクションすることによって、学習や知識構築を行うことを指す。物理的な紙にプリントアウトされた情報を読むときには、本を持つ、ページをめくる、文字をなぞるなどの物理的なインタラクションを行なっており、ページの厚みや重さといった電子情報には無い要素が間違い発見の
電通が、「電子雑誌ビジネス」にこだわる理由：日経ビジネスオンライン
電通はヤッパ（東京都渋谷区）と提携し、電子雑誌事業「MAGASTORE（マガストア）」を今夏より開始する。スマートフォン（多機能携帯電話）や携帯電話端末、パソコン、ゲーム機など様々な機器で利用できる電子雑誌事業を展開する計画である。 米アップルのiPhone（アイフォーン）向けのサービスから開始し、2009年内に主要携帯電話キャリアとパソコンにも対応する。サービス開始時には、朝日新聞出版の「AERA」、扶桑社の「週刊SPA！」と「SUMAI no SEKKEI」、ダイヤモンド社の「週刊ダイヤモンド」など、20社以上の出版社から約30誌の販売が決定しているという。 出版社のリスクを抑える MAGASTOREは、（1）出版社がコンテンツ提供する際の負担が少ない、（2）提供コンテンツを雑誌に特化、（3）異なる機器で同一のコンテンツ利用が可能な「超流通」モデルを採用、（4）広告配信ビジネスを視野に
「のりピーの夏休み」は意外に短そう：日経ビジネスオンライン
先週頂いた夏休みの間、私は、考えていた。 どうして自分は、こんなにものりピーに注目しているのだろう、と。 どうでもいいと、心の片側ではそう思いつつ、もう一つ深い部分で、どうしても無視できない。 だから、選挙報道や、各党のマニフェストの情報を脇に除けて、台風情報もイチローの連続安打記録報道も、本田△のゴールのお知らせもすべてを押しのけて、私は、結局、のりピーの続報を待ち続けた。 不可解ななりゆきだ。 だって、しょせんは旬を過ぎたアイドルの、ありがちな不祥事に過ぎなかったわけで、ポロポロと漏れ出してくる周辺情報を含めてみても、報道された内容のほとんどは、当方が当初抱いていた予断とそんなに違わなかったのだから。それなのに、私は、彼女を黙殺することができなかった。 20年間テレビに出続けている人間への関心は、それほどわれわれの心の奥深くに根を張っているものなのだろうか。 おかげで、彼女が富坂署管内
改革派も反米。イラン騒乱を生んだのはSNSだった?!：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 6月13日午後、イランの大統領選挙で現職大統領マフムード・アフマディネジャド氏が63％の有効投票数を勝ち取り再選を果たした。対立候補だった元首相ミルホセイン・ムサビ氏はすぐさま不正を訴え、氏の支持者がデモを始めた。彼らの手にあったもの、それはTwitterだった。 Twitterがデモ・ネットワークを作った 13日の午後以後、テヘランで行われ始めたデモは、不満を持った若者が散発的に広場にやってきて、その場で固まりになる程度。つまり、組織だったものではなかった。しかし日増しに人数が増えていき、大きな変化を見せ始めたのが17日だ。 若者だけではなく、チャドルを着た女性たちや、都市の中間所得者層も繰り出してきた。手には緑のリストバンド。もちろんムサ
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「中国版Abema」マンゴーTV、番組作りはデータ使い内製で
黒字の「中国版AbemaTV」、マンゴーTVに学ぶべきもの
