2024年2月の世界半導体売上高、前年から16.3％増の462億米ドルに
米国半導体工業会によると、2024年2月の世界半導体売上高は前年同月比16.3％増と2022年5月以来最大の伸びを見せ、462億米ドルになったという。一方、前月比では3.1％減だった。 米国半導体工業会（SIA：Semiconductor Industry Association）は2024年4月3日（米国時間）、2024年2月の世界半導体売上高が前年同月比16.3％増の462億米ドルになったと発表した。前年同月比の伸びとしては、2022年5月以来最大という。なお、前月比では3.1％減となった。 世界半導体売上高は2023年、前年比8.2％減のマイナス成長となったが、単月でみると2023年3月以降は前月を上回る回復を継続していて、2023年11月、12月には前年同月比でもプラス成長に転換した。2024年1月には前月比で2.1％減となった一方、前年同月比は15.2％と大きな伸びを見せていた。
3Dプリンタで成形する複合材料は世界を変えるか？
3Dプリンタで成形する複合材料は世界を変えるか？：複合材料と3Dプリンタのこれまでとこれから（1）（1/4 ページ） 東京工業大学 教授／Todo Meta Composites 代表社員の轟章氏が、複合材料と複合材料に対応する3Dプリンタの動向について解説する本連載。第1回では、複合材料を成形可能な3Dプリンタの歴史や現状、同プリンタを用いて機械部品を設計する際に必要な安全率の重要性について紹介します。 皆さん初めまして。MONOistでは初めて連載記事を書かさせていただきます。現職は東京工業大学（2024年10月1日から東京科学大学）で教授を務めていますが、複合材料と金属製品の設計や製造／3Dプリント製品のコンサルティングを行うTodo Meta Compositesという会社の代表社員もしております。今回はMONOistの連載記事として、これから数回に渡り、複合材料を成形可能な3Dプ
半導体の好況は「NVIDIAのGPU祭り」による錯覚？ 本格回復は2025年以降か
2021年から2022年にかけてコロナ特需が起き、世界半導体市場は急成長した。ところが、2022年後半にコロナ特需が終焉（終えん）したため、2023年は史上最悪クラスの大不況に陥った。しかし、その大不況は2023年で底打ち、ことし（2024年）には本格回復すると期待されている。 そして、半導体市況が本格回復するかどうかはメモリの動向にかかっていると考えていた（拙著『2024年の半導体市場、本格回復はメモリ次第 ～HBMの需要増で勢力図も変わる？』）。 実際、種類別の半導体の四半期出荷額を見ると、Logicは既にコロナ特需のピークを超えて過去最高を更新している。また、Mos MicroとAnalogは、コロナ特需の終焉による落ち込みは大きくないため、2024年に過去最高を更新する可能性が高い（図1）。 その中で、Mos Memoryは大きく落ち込んだ後、2023年第1四半期（Q1）で底を打ち
「2030年に1兆ドルの市場」を目指すなら、半導体工場はまだ足りない
「2030年に1兆ドルの市場」を目指すなら、半導体工場はまだ足りない：SEMIのCEOが主張（1/3 ページ） SEMIのプレジデント兼CEO（最高経営責任者）を務めるAjit Manocha氏は、米国EE Timesによるインタビューで、「半導体業界が2030年に1兆米ドルの市場規模を達成するには、工場の生産能力がまだ不十分である」と指摘した。【訂正あり】 SEMIのプレジデント兼CEO（最高経営責任者）を務めるAjit Manocha氏は、オーストリアのウィーンで2024年3月6～8日に開催された「Industry Strategy Symposium（ISS） 2024」においてオープニング基調講演に登壇し、「2023年には多くの人々が、『米国の半導体業界が現在の成長軌道を維持すれば、2030年までに1兆米ドル規模の市場になる可能性がある』という話をよく耳にしたのではないだろうか。し
車載半導体需要に暗雲、サプライチェーンが大きく変わるタイミングか
半導体市場の動向に異変が起きている。全体的には回復基調なのだが、これまで好調だった車載半導体やパワー半導体の動向が減速し始めているのだ。日系半導体メーカーの多くは、車載および産業機器向けの比率が高く、それらの分野が好調だった今までは業績が堅調に推移していた。ところが現在、好調だった車載分野と不調だったスマホ／PC分野の波が入れ替わろうとしている。果たしてこの先はどうなるのだろうか。 半導体市場全体は回復傾向 世界半導体市場統計（WSTS）によれば、2024年1月の世界半導体市場は前年同月比15.5％増で、2023年12月の同19.0％増に比べて伸長率は若干低めではあったが、3カ月連続で2桁のプラス成長を記録した。 グラフを見ても分かる通り、メモリ市場が急速に回復している。2024年1月の実績は前年同月比88.8％増、2023年12月の同63.0％を大幅に上回っており、成長率だけを見れば前回
「工作機械」受注、けん引役はどこか…期待される市場の火付け役 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
今年受注見通し、底堅く前年並み ２０２４年の工作機械市場は前年並みの受注水準をうかがう展開となりそうだ。日本工作機械工業会（日工会）は２４年の受注額が２３年比０・９％増の１兆５０００億円と見通す。景気が減速する中国市場の先行きや、半導体の回復需要をどう織り込むかで見方が分かれる。足元では受注残が高水準で推移するが、キャンセルはほぼ見られないという。底堅い需要に支えられながら受注のけん引役を探る動きが続きそうだ。（西沢亮） 中国市場 不動産不況、先行き読めず 「１番低いのが１兆４０００億円、１番高い方は１兆６０００億円程度との見通しが示された」。日工会の市場調査委員会は２４年の工作機械の受注額を１兆４０００億―１兆６０００億円程度と推定。稲葉善治日工会会長（ファナック会長）はこうした分析結果などを勘案し、最終的に１兆５０００億円を見通すことに決めたと経緯を明らかにした。 その受注見通しで２０
NVIDIAもIntelも……チップ開発で進む「シリコン流用の戦略」を読み解く
NVIDIAもIntelも……チップ開発で進む「シリコン流用の戦略」を読み解く：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（80）（1/4 ページ） プロセッサでは、半導体製造プロセスの微細化に伴い、開発コストが増大している。そこで半導体メーカー各社が取り入れているのが、「シリコンの流用」だ。同じシリコンの個数や動作周波数を変えることで、ローエンドからハイエンドまでラインアップを増やしているのである。 半導体にかかわらず、ありとあらゆる製造物にはバラつきや不良というものが存在する。全てが良品で狙い通りの性能を出せるのが理想だが、さまざまなパラメータや環境によって出来栄えは違ってくる。そのため、一つの製品がときに一部の機能を停止して販売されることもあれば、性能を若干落として販売されることもある。実際にはあまりにも多様な製品の定義があるので、ここには書ききれない。 有名なものはIntel
EV電池原料リチウム､｢供給過剰｣で値崩れが加速
中国の商品市場で、EV（電気自動車）向け車載電池の主要原料である炭酸リチウムの先物が売り込まれている。先物相場の急落に引きずられ、現物価格も値下がりが止まらない状況だ。 炭酸リチウムの先物を取り扱う広州先物取引所では、12月5日、決済期限が2024年1月の先物取引の終値が1トン当たり9万3000元（約191万円）と、2日連続のストップ安で引けた。また、同日の現物価格は1トン当たり12万4000元（約255万円）と、2021年9月上旬以降の最安値となった。 先物価格は1トン200万円割れ 2023年初めの時点では、リチウムの現物価格は1トン当たり約50万元（約1029万円）の高値をつけていた。しかし車載電池の（供給過剰による）在庫急増を背景に、3月にかけて同約20万元（約412万円）に急落。その後は同約30万元（約618万円）まで値を戻し、年央までは横ばいが続いた。 ところが、7月21日に広
原油暴落か急騰か、サウジアラビアをめぐり交錯する真逆の2大リスク 財政ピンチで自主減産放棄し増産に転換？フーシ派が石油施設を攻撃？ | JBpress (ジェイビープレス)
原油市場で弱気ムードが強まっている。12月12日には一時、6月以来の安値を付けた。OPECプラスが打ち出した自主減産の実効性に疑問符が付いているほか、米中の需要低迷が重荷だ。 だが、原油市場最大のリスクはサウジアラビアにある。価格低迷で財政難に陥り、自主減産を放棄して増産に転じるとの見立てが急浮上。一方、親イラン武装組織フーシ派が原油施設を攻撃する懸念も拭えない。 暴落か、急騰か、真逆の方向にある2つのリスクをどう読み解くか。原油市場の先行きが混沌（こんとん）としている。（JBpress） （藤 和彦：経済産業研究所コンサルティング・フェロー） 原油市場は12月に入り、弱気ムードが支配的になっている。 米WTI原油先物価格は12日、前日比3.8％安の1バレル＝68.61ドルで取引を終えた。一時、68.22ドルと6月下旬以来の安値を付けた。 原油価格は前月末から12日時点までに10％近く下落
世界半導体産業は23年Q4から回復、24年以降は継続成長へ
世界半導体産業は23年Q4から回復、24年以降は継続成長へ：SEMIとTechInsightsが予測 SEMIは2023年11月13日（米国時間）、世界半導体産業について、2023年第4四半期以降はサプライチェーン全体で行われた生産調整が功を奏して、プラス成長に転じると予測した。2024年以降は、継続的な成長を見込む。 SEMIは2023年11月13日（米国時間）、世界半導体産業について、2023年第4四半期は回復に向かっていて、2024年の継続的な成長の土台が整うとの予測を発表した。 この予測は、SEMIと米TechInsightsが四半期ごとに発行する半導体業界の統計レポート「Semiconductor Manufacturing Monitorレポート」の最新版に基づくものだ。同レポートによると、電子機器の売上高は、2023年第3四半期の前四半期比7％増からさらに成長し、2023年第
世界出荷 “最低水準”…事業撤退・縮小相次ぐスマホ端末市場、生き残りの道はどこか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
モトローラの折り畳み式スマホ「レーザー ４０ ウルトラ」。同社は新製品を相次ぎ投入し日本市場で存在感を高めている スマートフォン市場の成熟化が鮮明だ。２０２３年の世界出荷は過去１０年間で最低になる見込み。逆風化で日本の端末メーカーが事業を縮小したり断念したりする動きが相次ぐ。また端末出荷が低迷する中、電子部品メーカーに対する値下げ圧力がさらに強まる可能性がある。新常態に入ったスマホ市場を生き抜くためには、端末メーカー、電子部品メーカーともに新たな戦略が必要になる。（阿部未沙子、山田邦和） ２３年に入り、日本の携帯端末メーカーが相次いで事業撤退や縮小を決めた。京セラは２５年３月末までに一般向けスマホからは一部撤退し、法人需要の多い高耐久性スマホなどに集中する方針。またバルミューダは次期モデルの開発は困難として、スマホ事業からの撤退を決めた。 ほかに富士通の携帯端末事業を引き継いだＦＣＮＴ（旧
EV電池材料リチウム｢相場低迷｣に長期化リスク
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原油100ドル超え予想は疑問だらけ、サウジ・ロシア減産も他国は増産傾向 イランは抜け駆け、EVでガソリン需要減少、米中景気は悪化懸念 | JBpress (ジェイビープレス)
原油価格が10カ月ぶりの高値をつけた。サウジアラビアの自主減産延長に加え、ロシアの協調が背景にある。 来年は「1バレル＝100ドル超え」との見方もあるが、イランの「抜け駆け」などで世界の原油生産はむしろ増加傾向にある。 EVの普及や米中の景気悪化も懸念されるなか、実態を反映しない原油価格の上昇は長続きしない。（JBpress） （藤 和彦：経済産業研究所コンサルティング・フェロー） 米WTI原油先物価格は9月に入り1バレル＝80ドル台後半で推移している。 原油価格は9月5日、1バレル＝88ドル台前半と約10カ月ぶりの高値を付けた。サウジアラビアが同日、7月から実施している原油の自主減産（日量100万バレル）を今年12月まで延長することを表明したからだ。「サウジの減産は10月まで続く」との観測があったが、「3カ月の延長」は市場関係者にとって驚きだった。サウジは自主減産を1カ月ごとに見直すと言
半導体製造装置販売額、23年2Qは前年同期比2％減
SEMIは、2023年第2四半期における半導体製造装置（新品）の世界総販売額が、258億1000万米ドルになったと発表した。前年同期（2022年第2四半期）に比べ2％減、前期（2023年第1四半期）に比べると4％減である。 中国市場は前年同期比15％増、前期比29％増と大幅伸長 SEMIは2023年9月6日（米国時間）、2023年第2四半期における半導体製造装置（新品）の世界総販売額が、258億1000万米ドルになったと発表した。前年同期（2022年第2四半期）に比べ2％減、前期（2023年第1四半期）に比べると4％減である。 SEMIは、日本半導体製造装置協会（SEAJ）と共同で、それぞれの会員企業から提出されたデータを集計し、世界半導体製造装置市場統計（WWSEMS）レポートとして発行している。 これによると、2023年第2四半期における販売額を地域別にみると、中国市場が75億5000
世界半導体産業は23年後半も逆風継続、回復は24年以降
SEMIは2023年8月15日（米国時間）、世界半導体産業について、向かい風が2023年中は継続するものの、2024年には回復に向かうとの予測を発表した。 SEMIは2023年8月15日（米国時間）、世界半導体市場の売上高や出荷額などに関する予測を発表した。世界半導体産業は向かい風が2023年中は継続するものの、2024年には回復に向かうという。 この予測はSEMIと米TechInsightsが四半期ごとに発行する半導体業界の統計レポート「Semiconductor Manufacturing Monitorレポート」の最新版に基づくものだ。同レポートによると、電子機器の売上高は、2023年第3四半期（7～9月）に前四半期比10%増の成長を記録する見込みで、IC分野の売上高も連続的な減少が緩和し始めていて、2024年には回復に向かう予測だという。特に、2023年第3四半期のメモリIC売上高
最終製品の「モノ余り」…電子部品大手の業績に浮上した新たなリスク ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
最終製品の「モノ余り」が電子部品大手の業績の新たなリスクとして浮上している。中国・欧米ともに景気の減速感が強まり、幅広い最終製品で供給過剰感が台頭。スマートフォン（スマホ）メーカーなど顧客の部品在庫削減は進展しているが、実需が期初想定ほど戻っていない。各社は２０２３年度下期に前年同期比で増益に転じるとの見方を崩していないが、成長のけん引役に欠ける中、回復は緩やかな「Ｕ字」にとどまりそうだ。 ２０２３年４―６月の大手６社の連結営業利益の合計は前年同期比２６％減の１７４０億円だった。マイナス幅は１―３月の９０％減より縮小したが、低位横ばいが継続。TDKは通期の営業利益予想を前期比１１・２％減の１５００億円に下方修正した。増益としていた従来予想から一転、減益になる見通し。４―６月は日米金利差の拡大を背景に円安が再加速し、電子部品各社もコスト削減や原材料上昇分の価格転嫁に努めたが「一連の増益要因を
スマホやPCは「中身のみ進化」する時代に突入
スマホやPCは「中身のみ進化」する時代に突入：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（75）（1/4 ページ） 今回は、Appleの「Mac Pro」と「Mac Studio」や、ソニー、Samsung Electronicsのスマートフォンを分解。いずれも「外観は前世代品と同じ」で、中身を大きく変更していることが共通している。 Appleは2023年6月、ハイエンドコンピュータ2機種の発売を開始した。「Mac Pro」と「Mac Studio」である。ともに現時点でApple最上位のプロセッサ「M2 Ultra」を搭載し、前者はPCI Expressもサポートしている。 Mac ProもMac Studioも前機種とほぼ同じ形状だが、Mac Proでは中身が大幅に入れ替わっている。Appleは2020年にMac向けプロセッサに自社開発の「Apple M1」を採用し、それまで長年
コロナ後の半導体市場、商社が語る「4つのシナリオ」
コロナ後の半導体市場、商社が語る「4つのシナリオ」：需給バランスの回復はいつなのか（1/2 ページ） コアスタッフは2023年7月5日、コロナ禍以後の半導体／電子部品業界の見通しと課題、同社の今後の事業戦略についての説明会を開催。社長の戸澤正紀氏が登壇し、オンラインでの販売と対面での営業をハイブリッドで行う半導体専門商社という視点から半導体／電子部品業界の現状を分析した。 コアスタッフは2023年7月5日、コロナ禍以後の半導体／電子部品業界の見通しと課題、同社の今後の事業戦略についての説明会を開催した。 同社は半導体／電子部品の通販サイト「CoreStaff ONLINE」を運営するカタログディスティ（カタログ商社）だ。同サイトで自社在庫を販売するほか、顧客の手元で余剰となっている部品の買い取りや代理販売を行う余剰在庫削減事業、顧客が短納期での調達を必要とする部品を探して販売する緊急調達事
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2024年の半導体市場、本格回復はメモリ次第 ～HBMの需要増で勢力図も変わる？
裏面電源供給がブレークする予感、そしてDRAMも3次元化に加速 ～VLSI2023
