2050年までの世界半導体市場予測 ～人類の文明が進歩する限り成長は続く
2020年は新型コロナウイルス感染症（以下、コロナ）に翻弄された1年となった。ことし（2021年）こそはコロナの脅威が去って、希望に満ちた年になって欲しい……と思ったのもつかの間、1月7日に首都圏の1都3県に緊急事態宣言が発出されてしまった。年の初めから大きくつまずいてしまい、この先が思いやられる。 ところが、世界半導体市場と製造装置市場はともに、コロナ禍にあっても成長を続けている（拙著記事『半導体産業はコロナに負けない！ 製造装置市場の動向を読み解く』、2020年7月27日）。半導体市場は、2019年はメモリ不況により4123億ドル（以下、特に記載がない限り「米ドル」とする）に落ち込んだものの、2020年はコロナの悪影響を受けずに4331億ドルに回復し、2021年にはメモリバブルだった2018年の4688億ドルを超えて、過去最高の4694億ドルを記録する見込みである（図1）。 一方、製造
スキャンディット ハンディ端末の置き換え狙う スマホでコードを読み取る需要を開拓 - 週刊BCN+
スイスに本社を置くスキャンディットは、スマートフォン用のバーコード／QRコード読み取りソフトで、ハンディターミナルの置き換えを狙う。小売店舗でのレジ打ちや、倉庫の出入庫管理、製造業の部品管理、医療現場での投薬管理など、さまざまな分野で活用されているコード読み取り用のハンディーターミナルをスマートフォンに置き換えることで「汎用性や自由度が高まり、業務の効率化やコスト削減につながる」と、スキャンディット日本法人の関根正浩・日本事業責任者は話す。 近年、スマートフォンに内蔵された画像処理エンジンやカメラの性能が飛躍的に高まったことで、既存のハンディターミナルを上回る性能のコード読み取りも可能になっている。これに加えて専用機器の機能をソフトウェア処理で置き換えることで、例えば店舗や倉庫の据え付けのカメラで商品棚を写した画像を分析し、どの商品が欠品しているのかを瞬時に判別したり、スマートグラスなどの
20年世界5Gスマホ出荷台数2.4億台、67.7%を中国市場が貢献 | 36Kr Japan | 最大級の中国テック・スタートアップ専門メディア
市場調査会社「IDC」が10月14日に公表した『世界スマートフォントラッカー』によると、2020年、世界の5Gスマートフォンの出荷台数は約2億4000万台に達し、このうち中国市場では67.7%にあたる1億6000万台を上回り、今後5年間は中国が世界シェアの約半分を占め続けると予測している。 中国が世界の5G市場をリードできる主な要因は2つある。1つ目は、国際市場における5G端末の平均価格が837ドル（約8万8000円）であるのに対し、中国ではわずか平均464ドル（約4万9000円）で販売されており、価格が低く抑えられていること。2つ目は、中国の5Gユーザー数はすでに1億5000万人以上いると伝えられているように、主要価格帯のユーザー層をより広くカバーしていることだ。 5G基地局について見ると、2020年9月時点で中国通信キャリア大手「中国移動（チャイナ・モバイル）」が35万カ所、同じく大手
TSMCも？ 米中貿易摩擦で業界は過剰在庫に直面か
TSMCも？ 米中貿易摩擦で業界は過剰在庫に直面か：鍵を握るHuaweiとApple（1/2 ページ） TSMCと、同社を担当するアナリストたちは、エレクトロニクス業界のサプライチェーンで過剰在庫が生じているとの認識で一致している。しかし、両者の見解はここから分かれるようだ。 TSMCと、同社を担当するアナリストたちは、エレクトロニクス業界のサプライチェーンで過剰在庫が生じているとの認識で一致している。 しかし、両者の見解はここから分かれるようだ。 TSMCのチェアマンを務めるMark Liu氏は、2020年6月9日（台湾時間）に開催されたプレスイベントにおいて、「当社が以前に発表した2020年業績予測に変わりはない。2019年の設備投資費は149億米ドルだったが、2020年には150億～160億米ドルに増やす予定だ」と主張する。 また、TSMCにとっての最大顧客であるAppleに関しては
中国半導体産業、政府の“野心”には追い付けず
数年前に設定された中国の半導体における野心的な技術目標は、達成可能なものというより“願望”だったのだろう。これは、「2030年までにAI（人工知能）技術で世界をリードする」という中国の野望についても言えることだ。 数年前に設定された中国の半導体における野心的な技術目標は、達成可能なものというより“願望”だったのだろう。 これは、「2030年までにAI（人工知能）技術で世界をリードする」という中国の野望についても言えることだ。さらに、中国政府が策定した半導体産業計画である「Made in China 2025（中国製造2025）」にも当てはまるというエビデンスも示されている。 テクノロジー冷戦が迫りくる中で、中国の半導体製造の成長を予測することは日に日に困難になっている。米国が輸出規制を強化し、米国製の最先端製造装置の利用を阻止しようとしていることで、半導体のトップメーカーであるHiSili
インテル、困ってる？ ～プロセッサの供給不足は、いつ解消されるのか？
そのIntelは、14nmの増強を行うべく2018年10月28日に10億米ドルの追加投資を発表した。その結果、2018年の投資額は150億米ドルとなり、さらに2019年も155億米ドルと過去最高の設備投資を行った。 ところが、IntelのExecutive Vice Presidentを務めるMichelle Johnston Holthaus氏は2019年11月20日、PCメーカーやクラウドメーカーなどプロセッサのカスタマー関係者に宛てた書簡「Intel Supply Update」で、プロセッサの供給不足を謝罪するとともに、ファンドリーを活用してプロセッサの供給量を増強することを公表した。TSMCに加えて、Samsung Electronicsにも、生産委託を行うとみられる。 しかし、なぜ、プロセッサの供給不足が解消されないのか？ 2018年から2年連続で150億ドル規模の設備投資を行
中小企業が消えた産業、「高力ボルト」が足りぬ夏
鹿児島市内にあるJR鹿児島駅。JR九州は19年8月、秋に完成予定だった駅舎の改修工事の延期を余儀なくされた。来年3月の完成に向けて「待ち」の状況が続く。 山口県では、瀬戸内海の周防大島と本土を結ぶ橋の補修工事が2カ月延びた。滋賀県では、認定こども園の工事が進まず、開園できなかった。愛知県みよし市では、この夏に予定していた学校給食センターの耐震化工事が「入札不調」に終わった。 すべての工事延期は“同一犯”？ 駅も橋も子育て施設も給食センターも、その工事の発注元である自治体や企業を悩ます犯人は同じだ。「高力（こうりき）ボルト不足」。日本全国の建設現場で今、このボルトが足りていない。その不足の背景や構造を掘り下げていくと、ここにも「中小企業の淘汰と消滅」が関わっていることが見えてきた。 高力ボルトは鉄骨の柱や天井、梁（はり）をつなぐ部材として使われてきた。利点は取り付けが簡単な点。職人不足に悩む
EVへの誤解が拡散するのはなぜか？
21日、ITmedia Newsに「電気自動車の世界市場予測 2年後にHVなど抜き主力に」という記事が掲載された。「THE SANKEI NEWS」からの転載記事だ。短いので全文を引用する。 調査会社の富士経済は20日、電動車の世界販売台数予測について、電動モーターのみで動く電気自動車（EV）が、ガソリンエンジンと併用するハイブリッド車（HV）やプラグインハイブリッド車（PHV）を令和3（2021）年に抜いて主力となるとの見通しを発表した。17（2035）年には2202万台と、現在の17倍にまで急成長するという。 従来はPHVが最多になるとみられていたが、中国や欧州などでの政策誘導や技術の進展でEVの伸びが急加速すると予想。日本の自動車メーカーが得意とするHVも増えるもののEVには後れをとる見込みだ。 今回の予測で17年のPHVの販売台数は1103万台と、昨年予測の1243万台より伸びが鈍
世界半導体市場「2009年以来の低成長」米中摩擦などで
米調査会社のGartner（ガートナー）は2019年7月22日（米国時間）、2019年の世界の半導体市場の売上高は4290億米ドルとなり、2018年の4750億米ドルから9.6％減少するとの予測を発表した。同社の前回予測3.4％減からさらに下方修正した形であり、同社のシニアプリンシパルリサーチアナリスト、Ben Lee氏は、「米中貿易戦争やスマートフォンやサーバ、PCなどの主要アプリケーションの低迷によるメモリなどの価格下落は、世界の半導体市場を2009年以来の低成長へ向かわせている」としている。 米調査会社のGartner（ガートナー）は2019年7月22日（米国時間）、2019年の世界の半導体市場の売上高は4290億米ドルとなり、2018年の4750億米ドルから9.6％減少するとの予測を発表した。同社の前回予測3.4％減からさらに下方修正した形であり、同社のシニアプリンシパルリサーチア
5GはHuawei抜きで何とかするしかない 座談会【前編】
終息の糸口が見えない米中貿易戦争。IHSマークイットジャパンのアナリスト5人が、米中貿易戦争がエレクトロニクス／半導体業界にもたらす影響について緊急座談会を行った。座談会前編では、5G（第5世代移動通信）とCMOSイメージセンサーを取り上げる。 2018年から始まった米中間の貿易戦争は、激化の一途をたどっている。特に今回の貿易戦争は、Huaweiが狙い撃ちにされ、特定の中国半導体メーカーへの製品出荷を禁じ、PCやスマートフォンなどが対象に入った追加関税第4弾の検討が発表されるなど、エレクトロニクス／半導体業界に多大な影響を及ぼす“ハイテク戦争”となっている。 終息の糸口すら見えない米中貿易戦争は今後、特に日本、米国、中国のエレクトロニクス業界にどのような影響を与える可能性があるのか。市場調査会社のIHSマークイットのアナリスト5人とともに、2019年5月31日、緊急座談会を行った。 座談会
メモリ不況の夜明けは近い、市場動向から見たDRAMとNANDの挙動
ビッグデータの時代を迎えた2016年以降、メモリ市場が爆発的に成長した（図1）。2017年には、「スーパーサイクル」という流行語が生み出された。どこまで飛躍的な成長が続くのかと思っていたら、2018年後半にバブルがはじけたように、不況に突入していった。 このメモリ不況の原因としては、Intelが10nmプロセスの立ち上げに失敗し続けたため、PC用やサーバ用プロセッサが供給不足となり、それらを当てにして製造されたメモリが市場に溢れて価格暴落を引き起したことによると分析した（拙著記事：「Intel 10nmプロセスの遅れが引き起こしたメモリ不況」、2018年12月7日）。 結局、「スーパーサイクル」とは、“スーパー”にメモリ市場がアップダウンする“サイクル”だったと言えよう。つまり、古くから知られている“シリコンサイクル”の一環として、ここ数年のメモリ市場の好況と不況があったということだ。 と
iPhoneで分かるチップ部品小型化トレンド、0201部品の採用は2019年から
iPhoneで分かるチップ部品小型化トレンド、0201部品の採用は2019年から：JISSO PROTEC 2019（1/2 ページ） パナソニックは、「JISSO PROTEC 2019（第21回実装プロセステクノロジー展）」に合わせて技術セミナーを開催し、微小部品実装の技術動向について説明した。 パナソニックは2019年6月5日、「JISSO PROTEC 2019（第21回実装プロセステクノロジー展）」（2019年6月5～7日、東京ビッグサイト）に合わせて技術セミナーを開催し、微小部品実装の技術動向について説明した。 積層セラミックコンデンサー（MLCC）や抵抗などのチップ部品は、製品に採用される技術の高度化に合わせて微細化、小型化が進んでいる。例えば、携帯電話機やスマートフォンに採用されるチップ部品のサイズは、2000年代の主流だった1608（外形寸法1.6×0.8mm）や1005
AMDは、Intel CPU不足の解消後が正念場
ある市場観測筋によると、IntelのPCプロセッサの供給不足が続いていることにより、AMDに新たな扉が開かれ、これまで長期にわたりライバル同士だった両社は、2019年後半に向けて戦いを繰り広げるべく、準備を整えつつあるという。 7nmの準備を着実に進めるAMD ある市場観測筋によると、IntelのPCプロセッサの供給不足が続いていることにより、AMDに新たな扉が開かれ、これまで長期にわたりライバル同士だった両社は、2019年後半に向けて戦いを繰り広げるべく、準備を整えつつあるという。 Intelプロセッサは2018年から、特にハイエンド市場において供給不足になり始めた。このため、PCメーカーは制約を受けることになり、中にはAMDプロセッサをベースとしたシステムを導入するという動きもみられた。IntelのCEOであるBob Swan氏は2019年1月に、「プロセッサの供給不足は、2019年後
半導体市場、本格的な減速が始まる
半導体業界は、ここ3年間連続で過去最高となる売上高を記録してきたが、広く予測されていたとおり、減速の兆しが見えてきたようだ。世界半導体市場統計（World Semiconductor Trade Statistics／WSTS）によると、2019年1月の半導体売上高は、四半期ベース、年間ベースの両方において急激に減少したという。半導体売上高が前年比で減少した月は、2016年7月以来のことになる。 半導体業界は、ここ3年間連続で過去最高となる売上高を記録してきたが、広く予測されていたとおり、減速の兆しが見えてきたようだ。 世界半導体市場統計（World Semiconductor Trade Statistics／以下、WSTS）によると、2019年1月の半導体売上高は、四半期ベース、年間ベースの両方において急激に減少したという。半導体売上高が前年比で減少した月は、2016年7月以来のことに
4K・8K映像とインタラクティブ性の融合が製造業にもたらす新たな世界
2018年12月に国内で4K・8K放送がスタートし、本格的な高解像度のテレビ放送の時代が始まりました。2018年大みそかの「第69回NHK紅白歌合戦」は4K・8K放送も行われていたので、4K放送（50インチTV）と2Kの地上波放送（40インチTV）を同時視聴して見比べてみましたが、4K放送の映像の鮮明さには感動するものがありました。 筆者は、2020年代に、4K・8Kの高解像度映像技術とインタラクティブ性の融合で映像による技術革命が起こるのではないかと考えています。本稿では、筆者のこれまでの技術者としての経験を踏まえて、4K・8K映像という新しい技術の概要や、インタラクティブ性との融合によって製造業にもたらされるであろう2020年代の新たな世界について解説したいと思います。 1．映像技術の進化がもたらすスポーツのエンターテインメント性の変化 4Kテレビは、2013年1月に米国ラスベガスで開
「蓄電池併設」本格化、アンケート調査に見る、米太陽光施工業者の成長戦略
「蓄電池併設」本格化、アンケート調査に見る、米太陽光施工業者の成長戦略 蓄電池ブランドでは「LG」「テスラ」がトップ 全米870の太陽光施工業者にアンケート 米国における「蓄電池併設型太陽光発電」の販売、蓄電池のブランド評価、そして太陽光発電産業に携わる施工事業者の今後の事業戦略などのトレンドに関する調査結果が発表された。 これは、全米 の太陽光発電施工事業者を対象としたアンケート調査で、米エネルギーセイジ（EnergySage）と米NABCEPが共同で実施した。 米エネルギーセイジは、オンラインによる太陽光発電見積もりサービスを提供している。また、NABCEPとは「北米公認エネルギー実務者委員会（North American Board of Certified Energy Practitioners）」の略で、再生可能エネルギー産業に携わるインストーラーなどから構成される。 調査の対
Li空気電池まで地続きに進化、新型電池があらゆる人工物を刷新
フル電動化の「源」となる電池。特に期待が大きいのが電解液を固体化したLiイオン2次電池「全固体電池」だ。EV向けに実用化が見込まれる時期が「2022年ごろ」と急速に具体化してきた。スマートフォンやIoT端末向けはさらに早く1～3年内に量産される。当初のメリットは充電の速さや安全性の高さで普及すれば電池やEV市場の勢力図を塗り替えそうだ。エネルギー密度を大幅に高める道筋も見えている。 「実用化は早くて2035年と言われていた以前からすれば隔世の感がある。これほど早まるとは」─。ある全固体電池の研究者はこうした感想をもらした。3年ほど前には早ければ2025年と実用化見通しが10年前倒しされていた1）。 今回、2025年からさらに前倒しされ、具体的な実用化時期も見えてきた。トヨタ自動車の副社長、Executive Vice PresidentであるDidier Leroy氏が2017年10～11
見えてきた、LPWAの普及を阻害する3つの要因
IDC Japanは、LPWA（Low Power Wide Area）市場におけるLPWAサプライヤーの取り組みに関する調査結果の概要を発表した。 IDC Japanは2019年1月15日、LPWA（Low Power Wide Area）市場におけるLPWAサプライヤーの取り組みに関する調査結果の概要を発表した。 LPWAは低速、省電力、広域カバレッジという特徴から、IoT（Internet of Things）データを取得する上でのコスト面のハードルを下げ、IoTの普及を促進する技術として期待されている。 2018年は国内MNO（Mobile Network Operator）をはじめとする、主要なLPWAサプライヤーの通信規格のラインアップが顔をそろえたが、同時に普及の阻害要因となる課題も見えてきたという。その課題とは何か？ 関連記事 LPWAの急伸、MIPSの落日。IoTの歩みは
パネル市場で実力を伸ばす中国、今後の狙いはOLED
IHSマークイットでシニアディレクターを務める早瀬宏氏は2019年1月23日に行ったディスプレイ市場動向の説明会で、市場動向や、今後の注目ポイントについて語った。 中国メーカーの実力が上がった1年 「中小型ディスプレイでは中国の実力が上がってきた1年だった」――。IHSマークイットでシニアディレクターを務める早瀬宏氏は2019年1月23日に行ったディスプレイ市場動向の説明会で、2018年の中小型ディスプレイ市場を振り返ってこのように述べた。 早瀬氏は、携帯電話機用FPD（フラットパネルディスプレイ）の市場動向について説明した。以下、本稿の「FPD」は、特に記載がない限り「携帯電話用の中小型FPD」を指す。 FPDの出荷先動向として顕著なのは、Samsung Electronics（以下、Samsung）の減速だ。早瀬氏は、「Samsungは、中国勢から相当なプレッシャーをかけられ、苦戦が続
Intel 10nmプロセスの遅れが引き起こしたメモリ不況 (1/4) - EE Times Japan
2016年以降、メモリ市場が爆発的に成長を始め、“スーパーサイクル”という言葉が流行した。ところが、2018年に入ると、メモリ市場の成長に暗雲が立ち込め、スーパーサイクルどころか、もはやメモリ不況は避けられない事態となった。 これについて、TrendForceなどの調査会社や多くのアナリストたちは、「メモリメーカーがやみくもに設備投資を行ったため、メモリが供給過剰となり、価格下落を引き起している」というような分析をしている。 しかし、本当にそうなのだろうか？ 人類が生み出すデジタルデータは指数関数的に増大し、東京五輪が開催される2020年には44ZB（ゼタバイト＝1021）になるといわれている。また、2020年には、ネットにつながるデバイスが500億個を超え、世界を1兆個のセンサーが覆うと予測されている（図1）。 これらのビッグデータが、世界中のデータセンタにストレージされつつある。そのた
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