マツダの象徴、ロータリーエンジン復活に挑んだ女性主査の「生産現場改革」 | Japan Innovation Review powered by JBpress
マツダの技術力の象徴ともいえるロータリーエンジン。三角形のローターが回転することで動力を生む独自の構造を持つ同エンジンは、燃費面ではやや不利ながら、小型、軽量、高出力という特性を持ち、1967年発売の「コスモスポーツ」に初搭載された。その後、ロータリーエンジンは2012年に生産終了となっていたが、今般、発電機用として蘇った。11月に発売となったプラグインハイブリッド（PHV）車「MX─30 Rotary─EV」がそれだ。同車の主査を務める商品開発本部の上藤和佳子氏に、ロータリーEVの開発秘話や、同氏の異色のキャリアなどについて聞いた。 ロータリーEVモデルの開発に時間がかかった理由 ――マツダの象徴ともいえる独自技術、ロータリーエンジンの量産を11年ぶりに復活させましたね。 上藤 和佳子／マツダ商品開発本部 主査 1975年11月28日生まれ。1998年10月マツダに入社し、車両技術部 塗
ダイハツ工業の品質不正は対岸の火事ではない
この記事は、2023年12月25日発行の「日刊MONOist」に掲載されたMONOistの編集担当者による編集後記の転載です。 先週はダイハツ工業の品質不正問題に大きな注目が集まりました。詳しくは以下の記事をご覧いただければと思いますが、ダイハツ工業において、64車種とエンジン3機種で型式認証の試験での不正行為が確認され（生産終了したものも含む）、そのため国内外で生産中の全車種の出荷を自主的に停止すると発表しました。ダイハツ工業の仕入先は国内で423社あるとされており、その影響度の大きさや、古くは1989年から継続して行われてきたこと、また第三者委員会による調査で、硬直的な体制や組織的対応が露呈したことなどから、大きな問題だと捉えられています。 関連記事 無理解な経営陣の「短期開発」が生んだ、ダイハツ64車種の不正 ダイハツ工業は同社が開発し、国内外で生産中の全ての車種の出荷を自主的に停止
ダイハツの取引先は全国に6084社、出荷停止長期化で資金繰りに影響も
東京商工リサーチは2023年12月21日、出荷を停止したダイハツ工業グループの取引先調査の結果を発表した。ダイハツや主要子会社5社と直接または間接的に取引のある企業は全国に6084社あることが分かった。このうち製造業の比率が44.3％で、生産や販売を休止する影響が長引くと取引先も大きなダメージを受けそうだとしている。 ダイハツが2023年4～5月に発表した側面衝突試験（UN-R95）やポール側面衝突試験（UN-R135）での不適切行為を受けて、第三者委員会が調査を行った結果、生産を終了したものを含め64車種とエンジン3機種で型式認証の試験での不正行為が確認された。 これを踏まえて国内外で生産中の全ての車種の出荷を停止しており、国土交通省による監査と指導、基準適合性の確認を経て出荷を再開する。具体的な再開時期や、業績への影響については明らかにしていない。 自動車部品や付属品を製造する取引先が
無理解な経営陣の「短期開発」が生んだ、ダイハツ64車種の不正
ダイハツ工業は同社が開発し、国内外で生産中の全ての車種の出荷を自主的に停止すると発表した。生産を終了したものを含め、64車種とエンジン3機種で型式認証の試験での不正行為が確認されたためだ。 ダイハツ工業は2023年12月20日、同社が開発し、国内外で生産中の全ての車種の出荷を自主的に停止すると発表した。生産を終了したものを含め、64車種とエンジン3機種で型式認証の試験での不正行為が確認されたためだ。国土交通省による監査と指導、基準適合性の確認を経て出荷を再開するが、具体的な時期については未定だ。 出荷停止に伴い生産も止まるため、サプライヤーに発注済みの部品はダイハツ側で引き取る他、サプライヤーのダイハツ向け売り上げの依存度や企業規模を踏まえて1社ごとに補償を相談していくという。ダイハツの仕入先は国内で423社。ダイハツ向けの売り上げが10％以上を占めるのは47社で、さらにこのうち34社が中
ダイハツ 新たに174件の不正 全車種出荷停止 社長が会見で陳謝 | NHK
自動車メーカーのダイハツ工業は、国の認証取得の不正問題で新たに174件の不正が見つかったと発表し、国内外のすべての車種で出荷の停止を決めました。一連の不正について、奥平総一郎社長は記者会見で「お客様の信頼を裏切ることとなりおわび申し上げます」と述べて陳謝しました。 ダイハツ工業では、ことし4月、海外向けの乗用車の衝突試験で不正が発覚し、その後、国内向けの車種でも国の認証を不正に取得していたことが明らかになっています。 会社は20日、第三者委員会によるその後の調査で、新たに25の試験項目で174件の不正が見つかったことを公表しました。 衝突試験のほかに排ガスや燃費の試験なども含まれ、不正は1989年から確認されたということです。 生産をすでに終了したものも含めて64車種に上っています。 この中には、他社ブランドで販売される車としてトヨタ自動車の22車種、SUBARUの9車種、マツダの2車種が
ダイハツが新たに公表した認証試験不正の対象車種一覧｜自動車メーカー｜Gallery
ダイハツ工業が12月20日に公表した今回新たに判明した認証試験不正の対象車種一覧を紹介する。対象車種は、国内販売車種、生産終了車種、海外販売車種の3つに分類。
第三者委員会による調査結果および今後の対応について｜ニュースリリース｜ダイハツ工業株式会社 企業情報サイト
PDFダウンロード プリント お知らせ その他 NEW2023/12/20 第三者委員会による調査結果および今後の対応について 2023年12月20日 ダイハツ工業株式会社 ダイハツ工業株式会社（以下、当社）は本日、不正関連の調査を依頼した第三者委員会（貝阿彌誠委員長）より報告書を受領し、国土交通省ならびに経済産業省へ、今後の対応と併せて報告いたしました。 調査の結果、4月のドアトリム不正・5月のポール側面衝突試験不正に加えて、新たに25の試験項目において、174個の不正行為があったことが判明しました。不正行為が確認された車種は、すでに生産を終了したものも含め、64車種・3エンジン（生産・開発中および生産終了車種の合計）となっております。この中には、ダイハツブランドの車種に加え、トヨタ自動車株式会社（以下、トヨタ）、マツダ株式会社（以下、マツダ）、株式会社SUBARU（以下、SUBARU）
ダイハツの不正行為は1989年から--新たに174個、対象車種はOEM含み64車種・3エンジン
ダイハツ工業（ダイハツ）は12月20日、4月のドアトリム不正を発端とする一連の調査報告書を受領し、今後の対応と併せて国土交通省や経済産業省へ報告したと発表した。 調査の結果、4月のドアトリム不正、5月のポール側面衝突試験不正に加えて、新たに25の試験項目で174個の不正行為を確認。認証試験に合格するための意図的な不正に加え、合格を見込むものの確実にするための不正も含むという。 対象は64車種・3エンジン--トヨタ、マツダなどへのOEM含み 不正行為が確認された車種は、すでに生産を終了したものも含め、64車種・3エンジン（生産・開発中および生産終了車種の合計）。この中には、「ダイハツ」ブランドの車種に加え、トヨタ自動車（トヨタ）、マツダ、SUBARUへOEM供給をしている車種も含む。 あわせて、国内外で生産中の全てのダイハツ開発車種の出荷を一旦停止することも発表した。 不正行為の類似案件は1
トヨタ・VW・ステランティス、ソフト定義車両のアプローチに差
ソフトウエア定義車両（Software Defined Vehicle、SDV）に対する自動車メーカーの取り組みについて、自動車技術調査・コンサルティング会社の英SBD Automotive（SBDオートモーティブ）が分析した。2022年10月7日に開催した同社セミナー「ソフトウエアデファインドビークル（SDV）：そのモチベーションと実現に伴う変革」で解説した。 SBDオートモーティブは従来型の車両を「Vehicle 1.0」、車載情報システム（IVI）などのデジタル化を進めた車両を「同2.0」、ソフト更新が可能な車両を「同3.0」、ソフトとハードが完全に切り離されたSDVを「同4.0」と定義している。 現在は多くのクルマが同1.0～3.0に相当するが、例えば米Tesla（テスラ）の電気自動車（EV）は同4.0に近いという。テスラは旧来のレガシー車両を持たず、ゼロから新しいクルマを設計・開
日産は半固体ではなく「全固体」電池、懸念される低寿命をNASAや大学と克服
日産自動車は2022年4月8日、2028年度の実用化を目指す全固体電池の開発状況を発表した。 全固体電池は重量エネルギー密度を2倍に向上できるため、ピックアップトラックやSUVなど車両サイズが大きく大容量のバッテリーが求められるEV（電気自動車）でバッテリーの重量による走行距離低下を抑制することが期待されている。また、搭載できるバッテリーに限りがある軽自動車を含む小型車のセグメントのEV化にも貢献する。 電解質が液体から固体になることにより運転温度限界を引き上げることができ、充電時間は従来の3分の1に短縮できるとしており、試作したセルでそのめどもつきつつある。運転温度限界が上がることで冷却システムが簡易化できるのはコストにも貢献する。電解質が固体になることで、材料間の副反応が減少することから、低コストな正極材の選択肢も広がる。 こうしたメリットを見込み、2028年度に自社開発の全固体電池を
遅れが目立つ自動運転車の技術開発、乗用車よりトラックが先行か
だが、主要幹線道路や固定された配送ルート、あるいは鉱山や港湾など自転車や歩行者の姿がまれな環境で運用されるトラックの方が、ロボタクシーに比べて規制面・技術面のハードルが低いため、現在ではむしろこちらが先に利益を生むようになると見られている。 スタートアップ企業関連のデータを提供するサイト「ピッチブック」によれば、今年に入ってから12月6日までに、自動運転物流用車両への累積投資額は、2020年同時期の13億ドル（約1476億円）に対し、65億ドルへと5倍に膨れ上がっている。 一方、ピッチブックがロイター向けにまとめたデータで見ると、ロボタクシー企業への投資額は、2020年同時期の108億ドルから22％減の84億ドルだった。 実際のトレンドは、こうした数字よりもさらに顕著かもしれない。というのも、アルファベット傘下のウェイモなどロボタクシー企業の一部は、自動運転トラック事業への投資を増やしてい
日本の自動車産業はEV開発で出遅れていても商機を失ったわけではない
日本の自動車産業はEV開発で出遅れていても商機を失ったわけではない：異色の日本人社長が見た米国モノづくり最前線（2）（1/2 ページ） オランダに育ち、日本ではソニーやフィリップスを経て、現在はデジタル加工サービスを提供する米プロトラブズの日本法人社長を務める今井歩氏。同氏が見る世界の製造業の現在とは？ 今回は「自動車産業」に光を当てる。 はじめに 筆者がシカゴ郊外に住んでいた頃、米国はまさに“自動車の国”だと実感しました。クルマはまさに生活必需品。ほんの15分の通勤や買物でも、クルマがないと本当に不便でなりませんでした。そして、それだけではなく、クルマは米国の“建国の精神”や“自由の文化”とも深く結び付いています。どんなに遠くとも、たとえ深夜でも、クルマがあればいつでも好きなときに、行きたいところに行くことができます。思うままに移動できる。そんなところが、米国の自由の思想や個人主義の文化
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ダイハツ、認証申請における不正に関する調査結果公表 新たに25の試験項目で174個の不正行為が判明し、すべての車種で出荷を一時停止
東芝、手のひらサイズの小型「LiDAR」を開発 自動運転やインフラ監視などへの適用に期待
東芝、無充電EVの実現に貢献する新たな「透過型亜酸化銅（Cu2O）太陽電池」を開発
マツダ、最軽量ロードスター「990S」に搭載された新技術「車両姿勢安定化制御」とは？ 斎藤開発主査が解説