高級食材なのに…ウニは邪魔者？ 捕獲→養殖で冬場に出荷＜北の食☆トレンド＞：北海道新聞デジタルキタムラサキウニは道南から日本海沿岸の海域に多く生息しています。コンブ漁業者にとって厄介者であっても、やっぱりウニはウニ。新たな資源として活用するために、北海道の各地でウニ養殖の研究が進んでいます。
新着情報: 放流しても魚は増えない～放流は河川の魚類群集に長期的な悪影響をもたらすことを解明～（地球環境科学研究院 助教 先崎理之）
2023年2月9日 北海道大学 北海道立総合研究機構 ポイント ●理論・実証分析の双方から、河川における放流が魚類群集に与える影響を検証。 ●放流は種内・種間競争の激化を促し、多くの場合で群集構成種を長期的に減らすことを解明。 ●魚類資源の回復には、河川等の生息環境の改善等の別の抜本的対策が求められることを示唆。 概要 北海道大学大学院地球環境科学研究院の先崎理之助教は、ノースカロライナ大学グリーンズボロ校の照井 慧助教、北海道立総合研究機構の卜部浩一研究主幹、国立極地研究所（当時）の西沢文吾氏と共同で、魚のふ化放流は多くの場合で放流対象種を増やす効果はなく、その種を含む生物群集を減らすことを明らかにしました。 飼育下で繁殖させた在来種を野外に放す試みは、野外個体群の増強を目的として様々な動植物で行われています。特に、漁業対象種のふ化放流は、国内外に広く普及しています。一方、こうした放流で
衰退する水産業の救世主はロボット 漁も餌やりも自動化
岩手県滝沢市のベンチャー企業、炎（ほむら）重工はロボットを使って漁業・養殖業をよみがえらせようと奮闘する。創業者の古澤洋将代表取締役に水産業の未来を聞いた。
電気を使った海産ミミズの観察と制御
理化学研究所（理研）環境資源科学研究センター生体機能触媒研究チームの庄野暢晃特別研究員（研究当時）、中村龍平チームリーダー、環境代謝分析研究チームの菊地淳チームリーダー、水産研究・教育機構の伊藤克敏主任研究員らの共同研究グループは、養殖環境に生息する海産ミミズ[1]の活動によって作り出される電気シグナルのリアルタイム計測に成功しました。 本研究成果は、電気を使った養殖場の環境診断と浄化技術の開発に貢献すると期待できます。 近年、食料問題を解決する切り札として養殖業に注目が集まっています。しかし、魚への過剰な餌の投与は、魚病や赤潮を引き起こす原因になります。 今回、共同研究グループは、養殖場の直下にある底質[2]からサンプルを採取し、そこに生息する海産ミミズが作り出す電気シグナルを追跡しました。その結果、電気シグナルを指標とすることで適切な給餌量を把握できること、さらには人為的に海産ミミズの
魚が減ったら養殖すればいいの？エサがないけど……
魚が減ったのなら養殖すればよいのでは？ と考える人は少なくないでしょう。ところで、水産業に占める養殖の位置付けをご存知でしょうか？ 世界の生産量（天然物＋養殖物）は、約2億トン（2億1400万トン）。内訳は、天然（9100万トン）と養殖（1億2300万トン）です（FAO 2020年・海藻類と餌料用の非食用水産物を含む）。養殖物は、全体の57%を占め、生産量を押し上げています。 一方で天然物は、わが国のように資源量も漁獲量も減り続ける国もあれば、欧米・オセアニアを始め、持続可能な開発目標（SDGs）を意識し、資源が豊富で、かつサステナビリティを考えて漁獲する国がいくつもあります。これらの国々は、短期的には漁獲量を大幅に伸ばすことはしません。 このため、天然物の漁獲量の伸びはあまり期待できません。養殖物なしに世界全体の水産物の供給を賄うのは困難な状況なのです。 魚が減っている現実 わが国では、
「くら寿司」子会社が日本初の快挙 AI活用したハマチ養殖に成功、24日から限定販売
回転寿司チェーン「くら寿司」を運営するくら寿司株式会社の子会社、KURAおさかなファーム株式会社が、ウミトロン株式会社と協働し、AIやIoTを活用したハマチのスマート養殖に日本で初めて成功したと発表した。そのハマチを、新商品「特大切り AIはまち」として、全国のくら寿司にて、24日から26日まで販売する。 回転寿司チェーン「くら寿司」を運営するくら寿司株式会社の子会社、KURAおさかなファーム株式会社が、ウミトロン株式会社と協働し、AIやIoTを活用したハマチのスマート養殖に日本で初めて成功したと発表した。そのハマチを、新商品「特大切り AIはまち」として、全国のくら寿司にて、24日から26日まで販売する。 軽トラからセンチュリー、バイクにバギー…大御所タレントの仰天愛車遍歴（JAF Mate Onlineへ） 同社は2010年より「漁業創生」に向けたさまざまな活動を行っている。その一環と
三菱電機 ニュースリリース 音波で魚群を遠ざける技術を開発
三菱電機株式会社は、魚類の聴覚特性を利用した独自の音場制御技術で、魚群を自由に集めたり、遠ざけたりする「音波による魚群誘導技術」の開発を進めており、今回、音波で魚群を遠ざける技術を開発しました。 日本の水産業は、地球温暖化などによる水産資源の減少や漁業従事者の減少と高齢化などの課題を抱えており、2018年の水産物生産量は1984年と比較して約3分の1※に減少しています。解決策の一つとして、海全体を牧場に見立てた漁網を必要としない海洋牧場が注目されています。海洋牧場は、養殖用の稚魚や魚卵を放流し、音波や光に反応する魚類の特性を利用して育てた成魚を誘導することで、安定的かつ効率的な漁獲が期待できるシステムです。しかしながら、これまでの海洋牧場では、給餌中に光や音波などの刺激を与えて、継続的に魚類に馴致（学習）させる必要があるため、魚類の牧場内での定着率に課題があり、実用化は難しいとされてきまし
AI桜鯛に養殖クラウド、進む「スマート養殖」 海・川がなくても可能な「陸上養殖」の時代が到来
AI桜鯛に養殖クラウド、進む「スマート養殖」 海・川がなくても可能な「陸上養殖」の時代が到来：プラマイデジタル（1/2 ページ） 海に囲まれた日本で魚を陸地で育てる「陸上養殖システム」の開発が加速している。 海産物のニーズは世界で拡大傾向にあり、1人当たりの食用水産物の消費量は過去半世紀で2倍以上に増加し続けている。漁船による漁業生産量は横ばいだが、養殖市場は急激な伸びを見せ、成長産業として中国やインドネシアを中心に力を入れる傾向にある。 海に網で囲んだ生け簀を作り、魚を育てる「海面養殖」ではノルウェーが早くから大規模化に取り組み、最新テクノロジーによるスマート化を国家事業としても推進している。穏やかで豊かな海に巨大な生け簀を作り、管理はIoTやロボティクス技術を活用して沖からリモートで行う。水中ドローンで撮影した魚の画像をAIで健康増進を分析する技術は、農業にも応用されている。 AIが育
宮崎大学の循環型養殖サクラマス：農林水産省
宮崎県では以前からヤマメの内水面（河川）養殖が行われていましたが、冬季の低水温による成長停滞が大きな問題となっていました。そこで宮崎大学の内田勝久教授はこの問題の解決に向けて、冬季でも温暖な宮崎県沿岸域の海面でヤマメの養殖を行うための研究を開始。2012年から続けられた研究により、内水面養殖と海面養殖を組み合わせた“循環型養殖技術”が確立されました。今回はこの養殖技術が開発されるまでの道のりと、その研究から誕生したサクラマスを紹介します。 サクラマスは、実は淡水魚のヤマメと同種の魚です。春になり温かくなると、海へ降って冷たい北の海を回遊する習性のある“降海型”のものはサクラマス、そのまま河川に留まる“陸封型”のものはヤマメと呼ばれ、九州に生息するヤマメは降海する習性がなく、全て陸封型です。 宮崎県の五ヶ瀬町では昭和の頃から内水面でヤマメの養殖が行われており、2007年には宮崎県水産物ブラン
【ディープテックを追え】食品サプライチェーンを持続可能に。「誰でも」陸上養殖できる装置とは？ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
面積９．９９平方メートル、駐車場１台分のコンテナ。一見、なんの変哲も無いこの設備は「誰でも」陸上養殖ができるようにするものだ。製品を開発したＡＲＫ（東京都渋谷区）の栗原洋介最高サステステナビリティー責任者（ＣＳＯ）は「養殖業を含めた食品の供給網（サプライチェーン）を持続可能性があるものにしたい」と力を込める。 経験ベースの養殖産業 水産庁の「令和２年度 水産白書」によれば、世界の魚介類消費は過去半世紀で約２倍になった。海洋資源の減少から海洋漁業による生産量の横ばいが続く。需要を補うため拡大が続くのが、生産量の約半分を占めるまでになった養殖生産だ。ただ課題もある。海面養殖ではできる場所が限られる。陸上で養殖を行う場合も、生産管理を安定させる難易度は高い。また、一つの飼育法をほかの環境や施設で再現することが難しかった。栗原ＣＳＯは「養殖でのエサのタイミングや量などは経験に裏打ちされたものだ」と
水産養殖のスタートアップは魚の自動給餌機開発にAWSをどう活用したのか
AWSが2020年9月8日～30日にかけて開催中のオンラインのユーザーイベント「AWS Summit Online」で、水産養殖向けテクノロジーを開発するスタートアップのウミトロンが事例紹介講演を行った。AWSの各種サービスを活用して同社開発の自動給餌機「UMITRON CELL」に機械学習システムやIoT機能を搭載した事例を紹介する。 アマゾン ウェブ サービス（AWS）は2020年9月8日～30日、オンラインのユーザーイベント「AWS Summit Online」を開催している。その中で、水産養殖向けテクノロジーを開発するスタートアップのウミトロンが、AWSの各種サービスを活用して同社開発の自動給餌機「UMITRON CELL」に機械学習システムやIoT（モノのインターネット）機能を搭載した事例を紹介した。本稿ではその講演内容を紹介する。 テクノロジーで魚の飼料代の無駄を省く ウミトロ
海中センサーとドローンで広島の養殖牡蠣の生育環境を保全――シャープ、東大らが共同実証へ - ITmedia エンタープライズ
シャープと東京大学大学院 大学院情報学環 中尾研究室らは、広島県江田島市の牡蠣養殖漁場で、AI／IoTを活用した「スマートかき養殖」の実証実験を始める。海中に設置したセンサーとドローンに搭載したカメラで、牡蠣の生育環境を遠隔監視する有効性を検証する。 シャープと東京大学 大学院情報学環の中尾研究室（中尾彰宏教授）は2018年12月13日、広島県江田島市の牡蠣養殖漁場で、AI／IoTを活用した「スマートかき養殖」の実証実験を開始すると発表した。 実証実験は、江田島市の牡蠣養殖場に、プライベートLTE／LPWA（Low Power Wide Area）を使った専用の無線ネットワーク網を構築して実施する。 漁場のブイや養殖用の筏（いかだ）にセンサーを設置し、海水の温度や塩分濃度などを遠隔監視するとともに、ドローンに搭載したカメラで上空から牡蠣の幼生が多く生息する場所や潮流などを観測する。 これら
ディープラーニングで生簀のマグロは数えられるか | スペシャルコンテンツ | 電通国際情報サービス（ISID）
長崎県の北、玄界灘を望む湾口に横たわる周囲約40kmの島「鷹島（たかしま）」。 古くからトラフグの養殖が盛んなこの島の周りの海には、水質や気候、海流など、漁場としての好条件がそろっています。その沖合500メートルの大海原に並ぶ大小の生簀の中でいま、「海のダイヤ」と呼ばれるクロマグロの養殖事業を、AIやIoTを駆使して効率化しようという取り組みが行われているのをご存知でしょうか。 ISIDが双日、双日ツナファーム鷹島とともに取り組むスマート漁業の実証実験。それは、マグロ養殖で重要な鍵を握る「生簀のマグロの数」を、ディープラーニングを使って自動でカウントしようという試みです。本リポートでは、2017年8月から2018年1月まで約6カ月にわたって行われたプロジェクトの様子をご紹介します。前編は、プロジェクト開始に至る背景と実証実験の方針が定まるまでの紆余曲折をお伝えします。 私たちと双日グループ
人口1500人の村でウナギに挑む地域密着企業
体育館には、大きないけすが並ぶ。体育館の床は通常の建物より耐久性が高く、水を満杯に入れたいけすでも配置可能。床下も広く、様々な配管を置くスペースも十分にある。 この体育館ではウナギを合計9000尾育成する。稚魚からの飼育期間は1年半～2年。一般的な養殖業者が約半年で出荷するのに比べて3～4倍の期間だ。「稚魚が非常に貴重になる中、一匹一匹を大きくなるまで育てた方が水産資源保護につながる」（牧社長）との考えからだ。 ウナギは小学校校舎内の調理場でさばき、かば焼きにし、真空パックに包装した状態で「森のうなぎ」ブランドとしてネットなどを通じて販売する。 森の中のウナギ養殖業者として注目を集める同社だが、実態は木材加工から地元の起業支援、建築など幅広い事業を手掛ける地元密着型のベンチャー企業グループの一員だ。 牧社長は京都大学大学院で森林生態学を専攻。その後、民間シンクタンクを経てコンサルタントとな
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ニホンウナギ完全養殖へ期待高まる…鹿児島県が稚魚生産に成功 都道府県では初めて | 鹿児島のニュース | 南日本新聞 | 373news.com
函館市、キングサーモンを名産に 道南で養殖挑戦相次ぐ - 日本経済新聞
赤潮被害のサクラマス試験養殖 再チャレンジへ稚魚を放流｜NHK 北海道のニュース
海藻食べ尽くす厄介者をおいしい食材に 「ウニノミクス」の挑戦
AIやIoTでチョウザメの養殖方法を確立へ、ソフトバンクと北大大学院が共同研究を開始
株式会社環境技術研究所(oo)