iPhoneの機内モードは「通信遮断」なのに“安全”ではない？
関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 Appleの「iOS」搭載デバイスなどのモバイルデバイスは、「機内モード」を搭載している。機内モードはモバイルデバイスをネットワークから遮断し、接続できないようにする機能だ。これに対して、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが見つけた攻撃手法は、「機内モードであってもインターネットに接続できる」状況を作り出すことができる。どのような悪用が考えられるのか。 消費者こそ気を付けるべき「iPhoneの利用パターン」とは 併せて読みたいお薦め記事 連載：iOSを危険にさらす新たな手口 前編：iOSユーザーを脅かす「機内モード」に潜む“わな” 何が危ない？ 中編：iPhoneユーザーはだまされる？ iOSに「機内モードの穴」見つかる Apple製デバイス
iOSユーザーを脅かす「機内モード」に潜む“わな” 何が危ない？
関連キーワード Apple | iPhone | iOS | サイバー攻撃 | モバイル端末 飛行機でのフライト中は、スマートフォンの電源を切るか、「機内モード」をオンにする必要がある。スマートフォンの電波は飛行機の通信システムやナビゲーションシステムに干渉すると考えられるためだ。機内モードにすることで、スマートフォンの無線通信がオフになり、モバイルネットワークへの接続が遮断される。実際には規則は以前よりも緩やかになっており、幾つかの航空会社は機内で無線LANサービスを提供している。それでも、機内モードをオンにすることは、フライト前のルーティンにおける重要な手順であることに変わりはない。 そうした仕組みを悪用するために機内モードを悪用する攻撃手法を、Apple製デバイス管理ツールベンダーJamfの研究チームJamf Threat Labsが発見した。どのような攻撃手法なのか。 iOS「偽の
「S9」のベースは「A16 Bionic」!? Appleの自在過ぎるスケーラブル戦略
「S9」のベースは「A16 Bionic」!? Appleの自在過ぎるスケーラブル戦略：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（78）（1/4 ページ） Appleのプロセッサ開発力は、スピードを含め確実に上がっている。さらにAppleは、コア数を自由自在に増減し、ローエンドからスーパーハイエンドまでのプロセッサファミリーをそろえる「スケーラブル戦略」を加速している。発売されたばかりの「Apple Watch Series 9」を分解すると、それがよく分かる。 2023年のAppleは、かつてないペースで新製品の発表を行っている。2023年2月3日にはプロセッサ「M2 Pro」「M2 Max」を搭載した「Mac mini」「MacBook Pro」を発売した。M2ファミリーのハイ／ミドル／ローのうち、ローに相当する「M2」は2022年6月に発売されている。おおよそ8カ月後の202
アップルサプライヤーのFoxconn、脱炭素化ランキングで下から2番目--グリーンピース調査
Appleに対するサプライヤーのうち最大規模の1社である台湾の鴻海科技集団（Foxconn）は、2022年の脱炭素化の取り組みについて、D+の評価を受けた。米国時間11月21日に公開されたGreenpeaceの報告書によると、評価したすべての最終組み立て企業の中で下から2番目だったという。 Appleの別のサプライヤーである立訊精密工業（Luxshare Precision）は、最終組み立て企業の中で最も高いC+の評価を受けており、Foxconnは同社を下回った。Foxconnは、台湾の和碩聯合科技（Pegatron）も下回ったが、評価に必要とされる十分なデータを開示しなかったためFの評価を受けた中国のGoertekよりは上だった。 同報告書は、世界最大規模のコンシューマーエレクトロニクス（CE）ブランドのサプライチェーンを構成する主要企業における2022年の脱炭素化の取り組みを評価するも
iPhoneのガラス面に刻まれた「見えない」QRコード：735th Lap
バーコード決済など多くの用途で利用されるQRコード。iPhoneには液晶を保護しているガラス面に、人間の目では見えないQRコードが存在するという。 「QRコード」は2次元バーコードの中でもポピュラーなもので、スマートフォンを使った決済をはじめ、URLのようなさまざまな情報を伝達する手段としても利用されている。 iPhoneには液晶を保護しているガラス面に「見えないQRコード」が存在するという。実は、これには重要な意味があるらしい。 いくらじっと見つめても見えない、人間には不可視のQRコード。これがiPhoneを製造する上で非常に重要で、製造コストの削減に貢献する欠かせないものだという。 この件について、Tech系ビジネス情報サイト「The Information」が2023年9月29日に記事を掲載して話題になった。それによると、約0.2mmの極小のQRコードがディスプレイを覆う保護ガラスに
アップル出身者が創業したHumane、手のひらに投影できるデバイス「Ai Pin」を発表
UPDATE Apple出身者らが創業した新興企業Humaneは米国時間11月9日、同社初の消費者向け製品「Ai Pin」を発表した。 基本的にAi Pinはウェアラブルなプロジェクターであり、超広角RGBカメラで写真を撮ったり、テキストメッセージや電子メールを送ったり、「ChatGPT」に似た機能によって質問に答えたりできる。Humaneには、OpenAIの最高経営責任者（CEO）であるSam Altman氏やMicrosoftなどが出資している。Ai PinはOpenAIとMicrosoftのAIモデルで動作する。 ワイヤレスイヤホンやスマートウォッチなど、他のウェアラブルと同じく、Ai Pinはカジュアルで日常的なアクセサリーとなることを想定したものだ。しかし、コンパクトな姿から想像されるほど軽量ではない。シャツに留めておくにはマグネット式のバッテリーパックが必要で、重さは合わせて約
アップル「2030年カーボンニュートラル達成」の本気度 7年で何ができるのか？
アップル「2030年カーボンニュートラル達成」の本気度 7年で何ができるのか？：本田雅一の時事想々（1/4 ページ） 新しいiPhone、そして今やアップルのブランドイメージをけん引するほどに成長したApple Watch。それらの新製品を発表した9月のイベントで、2030年までにカーボンニュートラルを実現し「アップル製品が気候変動に与える影響をゼロにする」とティム・クックCEOは話した。 その期限を30年末とするならば、ちょうど7年後、年末向け製品を発表する9月のイベントでは、全製品の開発、生産、流通などはもちろん、製品自身がライフタイムサイクルで消費する電力、廃棄時の製品回収、分解、希少素材の取り出しなどを含め、その全てでカーボンニュートラルを実現していることになる。 生産や流通はともかく、製品自身が消費する電力まで含めるのは「いささかハードルが高すぎるのではないか？」と思う読者もいる
Apple独自チップ「T2」「M1」「M2」は安全？ Mac暗号化機能の中身
関連キーワード Mac | Apple | 暗号化 | データセキュリティ 暗号化は、あらゆるエンドポイント（端末）にある企業データを保護するための効果的な方法の一つだ。Appleのクライアントデバイス「Mac」は暗号化機能を搭載している。Macの暗号化機能とはどのようなものなのか。具体的に解説しよう。 Apple独自チップ「T2」「M1」「M2」はやっぱり安全？ 併せて読みたいお薦め記事 連載：「Mac」の暗号化機能とデータ保護 第1回：いまさら聞けない「暗号化」とは何か？ なぜ必要なのか Apple製デバイスの脅威と対策 「MacはApple製で安全だからマルウェア対策製品は不要」が間違いなのはなぜ？ iPhoneに“謎のアプリ”が？ Apple製品「マルウェア感染」の兆候はこれだ AppleのクライアントOS「macOS」はデータの暗号化機能を搭載している。例えば次のような種類のデー
それでもスマホの技術進化は続いている、「iPhone 15 Pro Max」「Mate 60 Pro」を分解
それでもスマホの技術進化は続いている、「iPhone 15 Pro Max」「Mate 60 Pro」を分解：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（77）（1/4 ページ） 今回は、2023年夏に発売された話題のスマートフォン、Apple「iPhone 15 Pro Max」とHuawei「Mate 60 Pro」の分解結果を報告する。 2023年に入ってから、生成AI（人工知能）ビジネスが日進月歩で成長を続けている。生成AIのエンジンとなるNVIDIAのAI-GPUが話題となり、半導体はニュースでも大きく取り上げられている。NVIDIAの「A100」や「H100」といったモンスター級プロセッサの需要が激増しており、今や業界全体の成長のけん引役となっている（両チップは弊社でも入手、解析を行っており、本連載でも報告する予定）。 一方で過去10年にわたり半導体業界をけん引してきたス
Apple M2 Ultraと「たまごっち ユニ」から見える、米中半導体の位置付け
Apple M2 Ultraと「たまごっち ユニ」から見える、米中半導体の位置付け：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（76）（1/3 ページ） 今回は、Appleのモンスター級プロセッサ「M2 Ultra」と、バンダイの「Tamagotchi Uni（たまごっち ユニ）」を分解。そこから、米中の半導体メーカーが目指す戦略を読み解く。 前回に続き、Appleのモンスター級プロセッサ「M2 Ultra」に関して報告する。M2 Ultraは2023年6月に発売されたApple最上位のコンピュータ、「Mac Pro」「Mac Studio」に採用されている。プロセッサ部は、2023年2月発売の「MacBook Pro」に採用された「M2 Max」（12コアCPU、38コアGPU）が2基向かい合わせで接続され（Apple独自のインタフェースで接続されている。詳細は有償情報で提供）、演
国がスマホの「サイドローディング」を義務化したい理由 内閣府の担当者に直接聞いてみた
日本政府が米Appleに対して義務化の方針を打ち出した「サイドローディング」。これが実現すれば、iPhone標準のアプリストア「App Store」以外からアプリを入手できるようになる一方、セキュリティ上の懸念が一気に高まるため義務化に反発する声は少なくない。サイドローディングに関する一連の疑問を関係者に直接ぶつけてみた。 疑問の声が多いサイドローディング義務化、政府の考えは スマートフォンのアプリはOS標準のアプリストア「App Store」や「Google Play」から入手するのが当たり前と思っている人も多いだろうが、それが問題だとしているのが日本政府だ。実際政府は「デジタル市場競争会議」を2019年から実施し、2023年6月16日にはそこでの議論の成果として「モバイル・エコシステムに関する競争評価 最終報告」が取りまとめられている。 その中で政府が打ち出したものの一つが、OS標準の
「iPhone」日本上陸15年、アップル商法の欺瞞と凄味
米アップルのスマートフォン「iPhone」が日本に上陸して15年。アップルの販売手法は問題が多く、顧客軽視の傲慢さが透けてみえた。しかし数年後……。 米アップルのスマートフォン「iPhone」が日本に上陸して15年。当時、産経新聞の情報通信担当記者として“iPhone旋風”を取材した筆者は、批判的な記事を書いていた。アップルの販売手法は問題が多く、顧客軽視の傲慢さが透けてみえたからだ。しかしその後、筆者はiPhoneを購入し、機種変更を繰り返しながら現在も愛用している。あのiPhone旋風とは何だったのか？ iPhoneは携帯電話市場の何を変えたのか？ 「アンチ」から「ヘビーユーザー」に転向した元担当記者が、懺悔を交えつつ総括する。
米アップル預金は、中国アリババの「余額宝」を超えるか？
2023年4月17日、米IT大手のアップルは米金融大手ゴールドマン・サックスと提携して開始した新しい預金サービス（以下「アップル預金」）を開始した。利率が全米平均（0.3％台）の10倍以上となる年4.15%に設定されたことで国内外から大きな注目を集めた。 同社が提供する米国在住者向けのクレジットカード「アップルカード」の利用者が対象で、スマートフォン「iPhone」のウォレットからすぐに開設でき、資金移動も簡単だ。普通預金であるため流動性も高い。 このような優位性を背景に多くの資金が集まっている。米経済誌Forbesによると、サービス開始後わずか4日間で9億9000万ドルの預け入れがあり、口座数は20万を超えたという。 ちょうど10年前の13年6月、中国でも巨大プラットフォーマーが始めた金融商品が市場を騒がせたことがある。アリババ系フィンテック企業アントグループの「余額宝」だ。 ※「余額宝
アップルM2チップ生産中断か 売れ行き不振で
アップルは新型MacBook Air／Proに搭載しているM2チップの生産を2023年初めに全面中断していたという。韓国メディアThe Elecが4月3日に報じた。 同紙は業界筋からの話として、台湾のTSMC社が1月と2月にM2チップ用にウェーハ加工した半導体をパッケージ工場に送っていないと伝えている。 原因はアップルがMacBookの需要減少を予測し、生産中断を要請したためだとみられている。 同紙によると3月からはまた動き出したそうだが、例年の半分程度の水準にとどまっているとのことだ。 M2チップ搭載MacBookが売れていない理由だが、おそらくは多くの人がM1チップ搭載MacBookで満足してしまっているものと思われる。筆者もそのひとりだ。単純に毎年買い替えるお金がないだけとも言えるが……。
Appleが「オフィスで働いて」と社員に望む理由 日常が戻ってきた米国の「ハイブリッドワーク」事情
Appleが「オフィスで働いて」と社員に望む理由 日常が戻ってきた米国の「ハイブリッドワーク」事情：シリコンバレーから見た風景（1/3 ページ） シリコンバレーのIT企業にソフトウェアエンジニアとして勤務する五島正浩さんが見た現地のテック動向を紹介する連載「シリコンバレーから見た風景」。第25回は、コロナ禍から3年がたち、日常が戻ってきた米国の「ハイブリッドワーク」事情について紹介します。 振り返ってみるとコロナ禍が始まってから3年がたちます。先が見えない在宅勤務生活が続いていましたが、昨年からは経済再開に伴いオフィス勤務に戻る動きが始まりました。シリコンバレーではこれをRTO（Return To Office）と呼んでいます。 オフィスに出社してオンサイトで働くのか、これまで通りリモートワークを続けるのか、二つのバランスを取ったハイブリッドを導入するのか。ワークスタイルの在り方が大きく議
Apple「M2」プロセッサ搭載のMacBook Pro／Mac miniを分解する
Apple「M2」プロセッサ搭載のMacBook Pro／Mac miniを分解する：この10年で起こったこと、次の10年で起こること（71）（1/3 ページ） 今回は、Appleのプロセッサ「M2」に焦点を当てる。M2が搭載された「MacBook Pro」「Mac mini」を分解し、M2周りを解析した。 2020年後半にAppleは独自のMac向けプロセッサ「M1」を搭載した「MacBook」を発売した。その後M1はAppleのタブレット「iPad」や「iMac」など多くの製品に展開されている。M1はCPUコア数やGPUコア数、さらにDRAMインタフェースを拡張し、「M1 Pro」「M1 Max」「M1 Ultra」とスケーラブルに進化。ハイエンドからミドルハイの多くの製品に採用されている。 現在、M1ファミリーはMacのほぼ全ての製品に採用されていて、2020年以前のインテルプロセッ
中国の電子機器工場で｢求人減少｣の背景事情
中国では電子機器工場の多くで受注が減少し、一般工員の求人を抑えている。写真は広東省深圳市のフォックスコンの工場（同社ウェブサイトより） 中国では元宵節（旧暦の1月15日。新暦では今年は2月5日）を過ぎると、春節（旧暦の正月）を故郷で過ごした出稼ぎ労働者が続々と都市部に戻り、働き口を探し始める。企業もそれに合わせて求人活動を行うが、今年は様子が違う。スマートフォンなどのエレクトロニクス製品やその部品を生産する工場の多くが、求人活動を早めに切り上げているのだ。 「今年の活動のピークは6日間で終わった。1月24日から27日まで連日300人を面接した後、2月1日から3日まで200人余りを追加募集しただけだった」。浙江省の人材派遣会社で採用責任者を務める徐さんは、財新記者の取材に対してそう語った。 徐さんの会社は華東地区の工場に（専門技術を持たない）一般工員を派遣しており、顧客リストには太陽光パネル
出荷額前年割れ…電子部品需要にかかる下押し圧力の正体 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
中国の景気減速で電子部品需要に一段と下押し圧力がかかっている。電子情報技術産業協会（ＪＥＩＴＡ）が３１日発表した日本メーカーによる２０２２年１１月の電子部品世界出荷額は、前年同月比３％減の３８３２億円だった。ドル換算では３月から前年割れが続いていたが、今回、円換算でも７カ月ぶりのマイナスとなった。中国でのスマートフォンの生産縮小やデータセンター（ＤＣ）投資の鈍化が影響した。為替の円安効果も薄まっており、１２月以降も前年割れが続く可能性がある。（山田邦和） 自動車やスマホなどの中で電気を一時的に蓄えたり放出したりして、回路のノイズを除去し、電圧を安定させるコンデンサーは前年同月比７％減の１２４８億円。コンデンサーと組み合わせて電流の波をなだらかにするインダクターも同７％減の２６７億円だった。スマホ内蔵カメラの手ぶれ防止などに必要なアクチュエーターは同４％減の４２６億円で、２０年９月以来、２年
iOS 16公開を急いだか？ 専門家が見る「Apple脆弱性“多発”のなぜ」
関連キーワード Apple | iOS | 脆弱性対策 Appleが2022年10月にパッチ（修正プログラム）を公開した、モバイルOS「iOS 16」の重大な脆弱（ぜいじゃく）性「CVE-2022-42827」。攻撃者はCVE-2022-42827を悪用すれば、任意のプログラムを実行できるようになる。 CVE-2022-42827の他にも、Apple製品の脆弱性が複数見つかっている。セキュリティ専門家は、Appleデバイスのリスクをどう見ているのか。 Appleは「iOS 16提供を優先してセキュリティ対策を後回しか」と専門家 併せて読みたいお薦め記事 連載：またか「Appleが脆弱性修正」 前編：iOS 16に見つかった“危ない脆弱性” 影響を受けるAppleデバイスはこれだ Apple製品に潜む脅威 Apple Payに不正決済の脆弱性 「AppleにもVisaにも責任」と専門家が語る
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