ちょｗｗｗｗ食育冊子ｗｗｗｗｗ - 荻上式BLOG
先日友人達と旅行中、「手作り雑貨とかも売ってるエコなカフェでっせ」的な店に入ったわけですが、そこにあった冊子がマジパネェ。ガチパネェ。 タイトルの通り、肉と牛乳と砂糖が危なくて、ご飯がえらいということを主張する冊子。とってもすばらしい内容だったと思うので、みんなに紹介するよ！（棒読み） まずは『肉はあぶない？』から。 「肉の消費量とガンの発症率が同じくらい伸びている→ガンは肉のしわざ」 ちょｗｗｗ 「全ての病気の原因は肉にあるというのは欧米のトレンディな人々の間では常識」 肉こええええええ。で、欧米ってどこ？ 「ジャンクフードばかり食べているとガンになります」 「ガーン！」 ダジャレです。 「肉食獣は立っている力が弱い。最近の若者も同じだ。すぐに地べたに座り込む。だから私はジベタリアンと呼んでいるんだ」 あれは肉のせいだったのか。 「昭和46年代の生徒に比べると明らかに持久力が落ちている」
東京新聞:どうなる学校 教員採用事情（中） “使い捨て” 非正規教員:暮らし(TOKYO Web)
非正規教職員の交流インターネットサークル「Ｔ−ｐａｌ」の主宰者で、愛知県の私立専修学校と公立夜間定時制高校を掛け持ち勤務する社会科非常勤講師、高橋祐介さん（２９）は採用試験を受けながら勤務校を転々としてきた。挑戦九度目の今年も不合格だった。 非正規教員には、授業や学級担任などを正規教員同様にこなす「臨時任用教員（臨任）」などと呼ばれるフルタイムの常勤講師と、パートタイムで授業のみ受け持つ非常勤講師の二種類がある。高橋さんは後者だ。
「何でデフレを気にしなきゃいけないのかわかんない」という中央銀行 - kmoriのネタままプログラミング日記
「日本経済の現状・先行きと物価の安定」─神戸市における金融経済懇談会での須田美矢子審議委員挨拶要旨より。次に、インフレ率ののりしろについては、金融政策運営上はデフレに陥るリスクを小さいものにするためにはある程度のインフレ率ののりしろ(バッファー)が必要だという考えは現在の学界の主流であり、例えば、バーナンキFRB議長は理事時代にのりしろは少なくとも1％だと述べています。それがまともな認識だと思う。のりしろにかかわる様々な要因については理論的にあるいは定量的にもこれまでいろいろ議論されてきていますが、これら要因をひっくるめてトータルで必要なのりしろを量的に把握することは困難です。ただ言えることは、これについても日本においてはかつてよりも低くなりつつあるのではないかと思っています。その理由は、一つには物価をめぐる環境が変化しつつあるからです。もう一つはそのこととも関係しますが、物価下落を回避す
青くなっている大学の最後の息の根を止める | 5号館を出て
昨日付けで、国立大学協会が「緊急アピール」を出しています。 pdfファイルで出すという時点で、この組織のやる気のなさが伝わってくるのですが、いちおうリンクを貼っておきます。 概算要求基準における国立大学法人運営費交付金の削減幅を３％とする方向の検討について（緊急アピール） 全文が転載されているサイトがありますので、こちらをごらん下さい。 要するにまだ伝聞の段階ですが、「来年度概算要求基準における運営費交付金や私学助成費の削減幅を３％とする方向で検討が行われている」という情報を得て、それに対しての緊急アピールを出すということのようです。 国立大学が法人化されて、毎年１％ずつ運営交付金が一律に削減されて今年で４年目ですから、すでに４％の削減が行われていることになります、ここで来年度から３％の削減が上乗せされると７％の削減になり、体力がなくなりかけている大学はここで臨終宣告を受けることが充分考え
【増税】 自民幹事長 「お殿様は国民。国民が使うものに年貢が追いつかないなら、年貢を増やすのは当たり前」 : 痛いニュース(ﾉ∀`)
【増税】 自民幹事長 「お殿様は国民。国民が使うものに年貢が追いつかないなら、年貢を増やすのは当たり前」 1 名前：☆ばぐた☆ ◆JSGFLSFOXQ ＠☆ばぐ太☆φ ★ 投稿日：2008/05/13(火) 16:26:31 ID:???0 自民幹事長「年貢増やすのは当たり前」 自民党の伊吹文明幹事長は13日午前の記者会見で、同党の中川秀直元幹事長が消費税などの増税に反対していることに関連して 「（今の時代は）お殿様は国民だ。国民が使っているものに年貢が追いつかない場合は、国民が年貢をもう少し増やすのは当たり前のことだ」 と述べ、税金を「年貢」と例えて反論した。 http://www.nikkei.co.jp/news/seiji/20080513AT3S1300S13052008.html 5 名前：名無しさん＠八周年[] 投稿日：2008/05/13(火) 16:27:27 ID:pB
自民、外国人定住へ基本法・「移民庁」設置など検討 NIKKEI NET（日経ネット）：主要ニュース
資源・発電事業を手掛ける商社が相次ぎ脱石炭を鮮明にする。三菱商事と三井物産は、発電に使う燃料用石炭（燃料炭）の鉱山事業から2019年にも撤退する方針を決めた。それぞれオーストラリアに保有する燃料炭…続き 三井物産、燃料用石炭の新規開発撤退 権益売却も 「1.5度」と「脱石炭」問題 COP24で浮き彫りに ［有料会員限定］
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