地球環境の激変につながりうる7つの転換点 | WIRED VISION
前の記事 「理数系学生が減少、国家安全保障上の危機」：米軍 地球環境の激変につながりうる7つの転換点 2010年1月20日 Brandon Keim 地球の東半球と西半球。Image:NASA 2009年12月9日付けの『米国科学アカデミー紀要』(PNAS)は、地球環境における転換点(tipping elements)という特集を掲載した。転換点とは、限界を超えたときに大規模な変化を起こし、元の安定性には戻らなくなる可能性があるポイントだ。 海流や海底メタンなど、地球の「転換点」になりうる領域について紹介していこう。 両極の氷 北極海の海氷が融解しつつあることは、今や広く知られている[氷がなくなったため、「北西航路」が開通したという日本語版記事はこちら]。この現象は加速している、つまり、氷が溶けると、暗い部分が出来るためさらに温度が上がるということも主張されている。 ただし、独マックス・プ
「地球はミニ氷河期に突入した。」と発表（ドイツ研究所） : カラパイア
英紙「デイリーメール」が伝えたところによると、気候変動に関する政府間パネル（IPCC)の重要メンバーであるドイツ・キール大学ライプニッツ研究所は、太平洋および大西洋の水温自然循環の分析により、「地球ミニ氷河期説」を発表したという。 事実、コロラド州の米国家雪氷資料センターの数値によると、2007年より、北極は夏に海面氷結面積がすでに約106万平方キロ増加しており、増加率は 26％にのぼったという。「地球ミニ氷河期説」は、北極が2013年の夏までに、完璧に融けてしまう「地球温暖化説」と1900年から始まった地球温暖化は人類が排出した温室効果ガスが原因であるとのこれまでの認識を覆した。 広告 海外研究：地球はミニ氷河期に突入か？ ライプニッツ研究所・研究チームを率いるラティフ氏は、海洋の寒さと暖かさの循環の始まる所、即ち地表下914メートルのところの海水温度の測定を発案し成功したと2008年に
未来のモビリティ、本命は「自転車」：日経ビジネスオンライン
細田 孝宏 日経ビジネス 副編集長 1995年早稲田大学卒業。日経BPに入社し、日経ビジネス編集に配属される。日経アーキテクチュア編集、日経ビジネス・ニューヨーク支局長などを経て現職 この著者の記事を見る
ビョルン・ロンボルグ 特別寄稿 「意志の力」と「政治的合意」で気候変動と戦えるという“誤解” | 2009年の教訓 2010年の課題 | ダイヤモンド・オンライン
『環境危機をあおってはいけない』の著者が語るデンマーク礼賛の嘘と温暖化対策の誤り 世界的な論争を巻き起こした『環境危機をあおってはいけない』の著者であり、環境保護主義者に懐疑的な論陣を張ることで知られるコペンハーゲン合意センターのビョルン・ロンボルグ所長は、風力や太陽エネルギーなどの代替エネルギーの可能性について極めて冷ややかに見ている。彼からすれば、風力発電の普及で礼賛されるデンマークは、世界各国が従うべき模範ではない。 ビョルン・ロンボルグ（Bjorn Lomborg） コペンハーゲン合意センター所長 著書『The Skeptical Environmentalist（邦題：環境危機をあおってはいけない）』『Cool It（邦題：地球と一緒に頭も冷やせ！）』は日本でも話題に。 地球温暖化と戦うために唯一不足している必須要素は、意志の力と政治的な合意である──これは危険な誤解である。実際
環境巡る熱き戦い、独り負けの日本 政治なき理念先行で義務だけ背負うことに | JBpress (ジェイビープレス)
先月コペンハーゲンにて開催された気候変動枠組み条約第15回締約国会議（COP15）の「北京版」。 焦点となったのは、二酸化炭素排出量削減は中国の経済発展にどう影響するか。「先進国VS途上国」PK合戦には、COP15中国代表団のコアメンバー、経済・気候変動専門家、企業家、米国、フランス、インドからのゲストも加わり、激烈な議論となった。 COP15では、2013年以降の枠組みとなる「ポスト京都」は達成されなかった。米国、中国、インド、ブラジル、南アフリカが「間に合わせ」で作ったコペンハーゲン合意のみが謳われた。「世界全体としての長期目標として産業化以前からの気温上昇を2度以内に抑える」 「先進国は、2010～2012年の間に300億ドルの新規かつ追加的な資金による支援を共同で行い、2020年までに年間1000億ドルの資金動員を約束する」などの目標のみが羅列された。 中国人はこの「成果」をどう認
「ＨＶ用電池、日本追い越す」 オバマ大統領、２３億ドルの優遇税制発表 - MSN産経ニュース
【ワシントン＝渡辺浩生】昨年１２月の米雇用統計で就業者数が予想を下回ったことを受けてオバマ米大統領は８日、クリーンエネルギー技術開発を支援する２３億ドル（約２１００億円）の企業向け優遇税制策を発表、ハイブリッド車（ＨＶ）用のリチウムイオン電池の国産を急ぎ、先行する日本をいずれ追い越すと宣言した。 総額７８７０億ドルの大型景気対策の一環で、太陽光や風力発電、次世代型エコカーの技術開発に携わる企業に供与する。 オバマ大統領は「われわれのＨＶに使用される電池のほとんどは日本かアジアの企業が製造した」と指摘。「より多くのＨＶ用電池を米国で生産していく」と述べ、家庭で充電できるプラグインＨＶや電気自動車（ＥＶ）用電池の量産も視野に、日本などアジア勢への対抗姿勢を示した。 オバマ大統領はクリーンエネルギー振興を景気対策の柱に掲げている。２３億ドルの税還付はエネルギー省が選考した約１８０の開発事業を対象
さよなら、トラック物流：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン トラック運送会社の数が史上初めて減少に転じた。2009年12月末に国土交通省が発表した2008年度の貨物自動車運送事業者数は6万2892社で、前年度から230社減少した。 日本のトラック運送会社の数は、1990年の「物流二法」（「貨物自動車運送事業法」と「貨物運送取扱事業法」）の施行による規制緩和を契機として、一貫して増え続けてきた。 毎年2000社前後の新規参入があり、退出は500社程度に抑えられていたことから、1990年度時点の約4万社が2007年度には6万3000社余りにまで膨らんだ。 しかし、拡大ペースは2007年度から陰りが見え始めていた。新規参入の数が減り、廃業や倒産などの退出が増えた。そして2008年度はついに退出が新規参入を上
asahi.com（朝日新聞社）：里山守れば高いビル建設認めます 名古屋市が新制度検討 - 社会
ヒメボタルの群生地として知られる相生山緑地も新制度の検討対象になる＝名古屋市天白区、朝日新聞社ヘリから、恵原弘太郎撮影 里山や緑地を保全すれば、名古屋駅周辺地区などの都心部でより高いビルの建設を認めます――。こんな制度の導入を名古屋市が検討中だ。高層ビルの容積率の緩和と引き換えに、業者に開発の恐れがある里山を買い取ってもらい保全を図る。里山保全を世界にアピールする場になる生物多様性条約第１０回締約国会議（ＣＯＰ１０）が開催される来年度中の運用開始を目指す。 検討されている制度は、２００２年施行の都市再生特別措置法が根拠。同法は、高層ビル建設の際、開発業者が敷地内に歩道や広場を整備すれば、建物の建設予定地に占める延べ床面積の割合である容積率を、自治体が緩和できると定めている。特区に指定された地域内で、土地の合理的な利用を進めるのが目的だ。 名古屋市内では、名古屋駅周辺から伏見・栄までの
総額150億ドル、安価に地球温暖化を遅らせる方法 | WIRED VISION
前の記事 インカ文明の人々にもストレス：1500年前の頭髪を分析 ヒマラヤ氷河を急速に溶かす、都市からの「煤」(動画) 次の記事 総額150億ドル、安価に地球温暖化を遅らせる方法 2009年12月22日 Brandon Keim 大気中の黒色炭素濃度。Image:Nature Geoscience ある科学者の単純計算によると、150億ドルかけるだけで、地球上で温暖化の影響を最も受けやすい地域の温暖化を遅らせることができるらしい。しかも、その効果はすぐに表れるという。 150億ドルというのは、木材や動物の糞、石炭を炉にくべて暖房や調理に利用している5億世帯に、環境を汚染しないクリーンなコンロを提供するのにかかる、だいたいの費用だ。地球温暖化の原因の1つである汚染物質の煤(黒色炭素)の4分の1は、こうした家庭の炉から排出されている。 「煙を出さずに調理する方法はある。環境を汚染しないコンロの
チェルノブイリ周辺の核汚染、予想より減少進まず | WIRED VISION
前の記事 ホイールの交換で、「ネット接続できる電動自転車」に チェルノブイリ周辺の核汚染、予想より減少進まず 2009年12月18日 Alexis Madrigal Image: flickr/StuckinCustoms。サイトトップの画像はWikimedia 1986年に史上最悪の事故を起こしたチェルノブイリ原子力発電所は、期せずして、放射能の影響を研究する格好の実験場となった。事故から20年以上たった現在でも、現場には驚きが隠されている。 周辺の放射性セシウムが、予想されたペースでは消失していないことが、12月14日(米国時間)、米国地球物理学会の秋季大会で発表されたのだ。 [放射性の]セシウム137の半減期(物質が元の量の半分まで崩壊するのにかかる期間)は約30年だが、チェルノブイリ付近の土壌に含まれるセシウムの量は、およそそんなペースでは減少していなかった。 ウクライナ政府が将来
気候変動を食い止めろ コペンハーゲン・サミット開幕へ向けて JBpress(日本ビジネスプレス)
（英エコノミスト誌 2009年12月5日号） 先進国と発展途上国はコペンハーゲンで互いに譲歩して取り決めを結ぶ必要がある。そのうえで、炭素排出権価格の設定に注力しなくてはならない。 世界が取り組むべき緊急の問題が山積しているこの時期に、100人余りの世界の指導者がコペンハーゲンで12月7日から始まる会議に出席し、2週間にわたって気候変動に関する京都議定書の刷新に取り組むというのは、いささか放縦に思われるかもしれない。 会議では、地球を救うという大量の美辞麗句と、ダークスーツを着て深刻な面持ちをした政治家たちの無数の写真のほか、事が計画通りに運べば、気温の上昇を避けるために排出ガスを削減する合意が得られるだろうが、気温上昇は実は大したことはなく、自然に調整される程度のものだったと判明するのかもしれないのだ。 そうなるかもしれないが、そうはならないかもしれない。というのも、気候変動の結果につい
科学史上最悪のスキャンダル？！ "Climategate" - 化学者のつぶやき - Chem-Station
一般的な話題 科学史上最悪のスキャンダル？！ “Climategate” 2009/12/7 一般的な話題, 化学者のつぶやき, 日常から Climategate, クライメイトゲート, 二酸化炭素, 京都議定書, 国連機構変動枠組条約会議, 温暖化, ＣＯＰ１５ 投稿者: StarryNight 既に海外のメディアでは大きく取り上げられており、日本でも数々のサイトで取り上げられていることなのでご存知の方も多いかと思いますが、去る１１月に起きた、「Climategate事件」についてのつぶやきです。（＊筆者が尊敬する科学者H.M氏より情報提供・ご協力を得ての執筆です） 長いので先に簡単にまとめると、 ・地球温暖化に関する大御所研究者のこれまでのデータとemail等が流出 ・そのデータから、研究の不正・印象操作が発覚（地球温暖化はＣＯ２が主要因ではない＆そもそも温暖化してない？！） とのこと
asahi.com（朝日新聞社）：盗み出された「温暖化」メール 論争に火 陰謀説も - ネット・ウイルス - デジタル
【ワシントン＝勝田敏彦】気象研究で有名な英イーストアングリア大のコンピューターにハッカーが侵入し、研究者が地球温暖化を誇張したとも解釈できる電子メールなどが盗み出された。１２月の国連気候変動枠組み条約第１５回締約国会議（ＣＯＰ１５）を控えた陰謀との見方もあり、英米メディアはウォーターゲート事件をまねて「クライメート（気候）ゲート事件」と呼んで報じている。 メールには、国際的に著名な気象研究者同士のやりとりが含まれ、イーストアングリア大のフィル・ジョーンズ教授が米国の古気候学者らに出した「気温の低下を隠す策略（ｔｒｉｃｋ）を終えたところだ」などと書かれたものもあった。 この記述に対し、地球温暖化やその人為影響に懐疑的な人たちが飛びつき、ネットなどで批判が相次いだ。ジョーンズ教授は声明で自分が書いたことを認める一方、「誤った文脈で引用されている」などと反論。木の年輪のデータから推定されるが
解説委員室ブログ:NHKブログ | スタジオパークからこんにちは「暮らしの中のニュース解説」 | スタジオパーク 「復活する鳥と生物多様性」
<< 前の記事 | トップページ | 2009年12月04日 (金)スタジオパーク 「復活する鳥と生物多様性」 （稲塚キャスター） 「暮らしの中のニュース解説」です。 先日、日本で人工的に育てられたアホウドリがアメリカ西海岸で見つかるというトピックスがありましたが、トキやコウノトリも話題が続いています。 きょうは、「復活する鳥と生物多様性」というテーマで藤原正信解説委員です。 ～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～～ 生物の多様性は地球環境維持の上から重要。大型の日本の鳥、回復の例を紹介。 翼を広げると２ｍを超える日本生まれのアホウドリが、アメリカ西海岸の サンフランシスコ沖で確認された。 これが撮影された写真。 なぜ日本のアホウドリかは、衛星追跡で判った。黒いのは今年生まれの若鳥だから。 （撮影 Alvaro Jaramillo サンフランシスコ湾鳥類観
国家戦略室の環境戦略とは？：日経ビジネスオンライン
政府の国家戦略室はまだ機能していないようだ。菅直人担当大臣がドイツの電気買い取り制度（フィードインタリフ）と同じことをすれば環境問題が大きく前進するかのような発言をしていることからもそれが分かる。他の先進事例の紹介や後追いだけでは戦略にならない。 戦略性のない日本の行政はこの30年ほど続いていると思う。1980年以降ということだ。この時代は、民間と市民の頑張りで持ちこたえてきたと言えるかもしれないのだが、その間に不動産バブルやITバブルがはじけたり、ついには経済危機に陥ってしまったことから分かるように、価値観の変化とともに、社会は複雑化して非線形（nonlinearity）性を高めてきた。 こんな時こそ「戦略性」を、そして「長期的な視点からの国家戦略」を取り戻すことが必要なのだ。鳩山政権の「CO2排出25％削減を目標」も「アジア共同体構想」も、そういう意味では素晴らしいことだ。新政権は21
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