今から5億4000万年ほど前のカンブリア紀。現在の動物の基となる動物が短期間で一気に出そろうという現象が起こったとされる。「カンブリア爆発」（cambrian explosion）と呼ばれるこの生命の大進化と同様の変化が，間もなくケータイに訪れようとしている。ケータイを縛る制限を解き放ち，種を一気に増やす圧力となるのが，「LTE」（long term evlolution）に代表される，「第3.9世代」（3.9G）の移動体通信方式である。
ケータイが迎える種の爆発
今から5億4000万年ほど前のカンブリア紀。現在の動物の基となる動物が短期間で一気に出そろうという現象が起こったとされる。「カンブリア爆発」（cambrian explosion）と呼ばれるこの生命の大進化と同様の変化が，間もなくケータイに訪れようとしている。ケータイを縛る制限を解き放ち，種を一気に増やす圧力となるのが，「LTE」（long term evlolution）に代表される，「第3.9世代」（3.9G）の移動体通信方式である。
日本企業よ、Googleの先を走れ！ | 情報・通信 | nikkei BPnet 〈日経BPネット〉
記者の眼 日本企業よ、Googleの先を走れ！ 世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにする――。米グーグルはこの社是に則り、インターネットにあふれる情報を整理し、検索エンジンを介してユーザーに提供してきた。最近のグーグルを見ていると、ネット上に書き込まれた情報だけでなく、現実（リアル）世界でやり取りされているヒトやモノの動きである「ライフログ」をも、“整理してアクセスできるようにしよう”と動き始めていることに気付く。 先ごろ同社が発表した「Google Voice」では、電話の「発着信」や「声」というリアルのデータをグーグルのプラットフォームで収集しようとしている（関連記事）。Google Voiceでは、グーグルがユーザー1人に付き一つの番号を割り当てる。その番号に電話をかけると、登録してある電話機全部で着信する。例えば、携帯電話と固定電話を登録しておけば、この両
「監査倒産」続出の懸念：日経ビジネスオンライン
「3月を乗り切っても、4月以降も危機は続く。しかも問題は一段と厄介になりそうだ」――。金融庁の幹部はそう言って顔を曇らせた。 世界的な金融危機の中で、日本が直面する大きなヤマ場と見られてきた3月決算期末がやってきた。 期末越えに政策「何でもあり」 「3月危機」として懸念されてきたのは大きく分けて2つ。決算期末の資金繰りと、保有株の価格下落で損失が発生することによる自己資本不足だ。前者は主に企業の問題で、この半年、中小企業ばかりか大企業までもが手元資金の確保に躍起になってきた。後者は主として銀行の問題で、「株価次第では、地方銀行が2～3行破綻しかねない」との噂が根強くささやかれてきた。 こうした中で、政府や日本銀行は危機対応に、なりふり構わず取り組んできた。金融機関が中小企業向けに融資する際に、信用保証協会が100％債務保証する緊急保証制度を導入。地方銀行の企業向け貸し出しを促進した。金融庁
財務省の復権で漂う日本経済の暗雲 / SAFETY JAPAN [森永 卓郎氏] / 日経BP社
ここに来て、麻生総理への逆風がぱたりと止んだ。その最大の理由は、小沢一郎民主党代表の公設第一秘書の逮捕、起訴であることは言うまでもない。 内閣の政党支持率に歯止めがかかり、自民党内の麻生降ろしの声もほとんど聞かれなくなった。これで当分の間、経済政策は麻生総理と与謝野大臣の考え方を中心に進められていくことになるだろう。 では、麻生内閣が息を吹き返したことによって、日本の経済政策はどのように展開していくのだろうか。それを占う上で、重要な発言が与謝野大臣、麻生総理から立て続けにあった。 ３月10日、与謝野大臣は参議院予算委員会において、政府系金融機関の民営化について「間違いだったと思う」と述べた。従来の政策を真っ向から否定するもので、財務・金融・経済財政大臣としては極めて異例の発言である。 続いて３月13日、麻生総理は記者会見の場において、総選挙の争点を問われ、「消費税を含む税制の抜本的
bp special ECOマネジメント／特集
地球温暖化を背景にした気温上昇によって、人々の生命と健康が脅かされている。現在、東アフリカでマラリアが流行し、バングラデシュではコレラが猛威をふるうなど、衛生状態が不十分な途上国の人たちが被害を受けており、世界保健機構（WHO）は深い憂慮を表明している。 社会インフラが十分に整備されている日本でも、伝染病を媒介する蚊が、平均気温の上昇に伴って生息域を拡大しており、伝染病汚染地域を訪れて感染した帰国者が引き金になって、いつ大流行が起きてもおかしくない状況になっている。ほかにも、記録的な猛暑となった2007年には、国内主要都市だけで5000人以上が熱中症で倒れ、全国では約900人が命を落とした。2003年夏に欧州を襲った熱波によって3万人以上が死亡したことも、まだ私たちの記憶に新しい。 このまま温暖化が進めば、高齢者や病人などの「弱者」を中心に深刻な被害が避けられなくなる。われわれの健康へ
LED照明、普及の隘路：日経ビジネスオンライン
4月から、2010年度施行の改正省エネ法（エネルギーの使用の合理化に関する法律）に向けた準備期間が始まった。従来は工場・事業場単位でエネルギー使用量を管理すればよかった。2010年4月からは企業単位となり、オフィスや小売店、加盟店チェーン、ホテルなどに規制の対象が広がる。エネルギー使用量が年間1500キロリットル（原油換算値）以上の場合は、経済産業省に届け出る必要があるため、企業は今月から年間の使用量を記録しておかなければならなくなった。 企業が省エネ対応で関心を寄せるのは、LED（発光ダイオード）だ。蛍光灯と比べると、消費電力は半分以下。商品寿命は約4万時間で、蛍光灯よりも数倍長い。改正省エネ法を追い風に、LED照明を売り込もうするメーカーが続々と登場している。「蛍光灯より初期投資はかかるが、ランニングコストを考えれば安い」が各社の売り文句。競争激化で、価格も急落。半年前と比べ、半値から
30年前に仕込まれた「GM危機」の芽：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米ゼネラル・モーターズ（GM）とクライスラーの再建問題は、破たん処理も現実味を帯びる展開となってきた。かつて世界のビッグスリーと呼ばれた米自動車大手3社がここに至る起点として、約30年前のある出来事が思い起こされる。日米政府の合意による「日本製乗用車の対米輸出自主規制」だ。 この「管理貿易」は、両国政府当局者や業界関係者の思惑から大きく外れた展開となり、日米の自動車産業の力関係を逆転させる契機となった。 1980年、日米間の経済問題として自動車が最大のテーマとなっていた。70年代の2度の石油ショックを経て、米自動車市場では燃費性能に優れる日本製の小型乗用車が一気に販売を伸ばしていたのだ。 日本車の輸出は、対抗車種を持たない米メーカーを苦境に導
複雑怪奇な平日の高速道路料金に隠された陰謀 / SAFETY JAPAN [森永 卓郎氏] / 日経BP社
景気対策の柱の一つとして、３月28日から高速道路料金引き下げが始まった。今後約２年間にわたって実施されるものだ。その目玉商品とされるのは、「休日の乗用車は、どこまで行っても1000円」という点だろう。もっとも、ニュースではその点ばかりを報道しているから気がつかないかもしれないが、実は今回の割引はもっと広範囲に及んでいる。 本当に影響が大きいのは、平日の料金体系だろう。当然ながら、休日よりも平日のほうが日数は多い。では、地方部の平日割引の内容がどうなっているかというと、その内容は実に複雑怪奇なのである。 ０時～４時 ５割引（深夜割引） ４時～６時 ３割引（平日夜間割引） ６時～９時 ５割引（通勤割引） ９時～17時 ３割引（平日昼間割引） 17時～20時 ５割引（通勤割引） 20時～24時 ３割引（平日夜間割引） おそらく、どこかの交通経済学者が助言をして、「こう
「それは先入観ではないか」と考えてみることの大切さ / SAFETY JAPAN [小山 昇氏] / 日経BP社
手で見て、口で聞いてリアルな情報を収集せよ わたしは「真実は現場にしかない」が口癖です。お客様は何を期待しているか。営業の最前線で頑張っている社員は誰か。こうしたことは、社長室では絶対に把握できません。現場に行って見聞きするしかない。それを知るのは社長の仕事です。昨年、朝から晩まで会社にいたのは１日しかありませんでした。経営方針を決める上で、精度・鮮度の高い生の情報が必要です。現場で起こっていることを知らないで、また知ろうとせず、稟議を無条件で決裁するだけの社長は、遠からず会社を潰します。 日本中を飛び回って仕事をしているわたしですが、それでも5分、10分という空き時間を見つけては、実に頻繁に現場に足を運んでいます。今日は××支店、明日は○○営業所といった具合です。そして、直にお客様と接している社員やアルバイト・パートの話に真摯に耳を傾ける。こうして得られた情報と、わたしの社長としての
「テポドン２号」は日本に何を残したか / SAFETY JAPAN [花岡 信昭氏] / 日経BP社
北朝鮮の弾道ミサイル「テポドン２号」は、予告通り４月５日昼、「無事に」日本上空を飛び越えてくれた。日本に落下することもなく、自衛隊始まって以来の「破壊措置命令」を実行する場面には至らなかった。「無事に」と書いたのは、なんとも不謹慎であることは承知しているが、政府当局者の対応ぶりを見ていると、それが本音なのではないか。 それにしても、大気圏外とはいえ、日本上空を飛び越えるというのは、国家に対するきわめて失敬な態度である。本当に人工衛星を打ち上げたいのであれば、中国に頼めばいいではないか。広大な中国なら、ほかの国に迷惑をかけることもない。 ささやかに発信しているブログで「夜中にトイレに起きた古女房が亭主の頭をまたいでいくようなものだ。これをどやしつけられない亭主も情けない」と書いたら、読売のマンガ「コボちゃん」も似たようなのをやっていた。 今後は国連安保理でどこまできつい非難決議を採択で
傷だらけ新興市場に“挑戦者”：日経ビジネスオンライン
2008年度（2008年4月～2009年3月）に新規上場した会社数はわずか34社と、2006年度の187社に比べて5分の1以下に急減した。全国の証券取引所はベンチャー企業の上場を増やそうと、東京証券取引所マザーズや札幌証券取引所アンビシャスなど上場基準の低い新興企業向け市場を運営するものの、閑古鳥が鳴く状態が続いている。 市場関係者には「景気後退で上場企業数が減っても、上場を目指す企業は減っていない」という楽観論もある。 だが新規上場数の低迷は、一時的なものではない。証券会社や証券取引所、ベンチャーキャピタルそれぞれが抱える問題が事態を深刻化させている。
bp special ECOマネジメント／コラム
「21世紀型の新しい資源・環境危機」は非常に多面的で、一国の努力だけでは問題解決できない。したがって、「グローバル・ガバナンスの枠組み」が不可欠だ。しかし、各国間に横たわる利害の対立が大きな障害になっている。 たとえば、石油の問題を一つとっても、原油価格をどの水準で安定化させるかなど、産油国と消費国の間で思惑が食い違う場面が多い。また、地球温暖化問題ではご存じのとおり、先進国と途上国間の利害対立が国際会議の焦点となっている。さらには、その先進国間および途上国間でも、さまざまな利害が交錯するという複雑な図式を描いている。 したがって、先進国だけで世界の方向性を決めても、地球全体の問題解決につながらないことが明らかになってきた。 2005年に英国のグレンイーグルズで開かれたサミット以降、温暖化問題においては、主要国首脳会議（G8）が中心となって取り組んできたが、2008年に開催された洞爺湖サミ
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