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2022年8月12日のブックマーク (9件)

  • 台風8号 速度を上げながら本州へ 13日東海・関東甲信を直撃 特徴や警戒ポイント(気象予報士 望月 圭子)

    台風8号(メアリー)は、速度を上げながら州へ向かっています。13日土曜には、東海・関東甲信に上陸・直撃するおそれがあります。今回の台風について、特徴や警戒ポイントをまとめました。 台風8号は、12日金曜18時現在、潮岬の南約280キロを、1時間に15キロの速さで、北北東へ進んでいます。中心の気圧は1002ヘクトパスカル、中心付近の最大風速は18メートル、最大瞬間風速は25メートルで、中心の南東側330キロ以内と北西側165キロ以内では、風速15メートル以上の強い風が吹いています。 この中で、注目すべき点は「速度」です。12日金曜3時~15時は、台風の速度が「ゆっくり」でしたが、18時は1時間に15キロと、少しずつ速度が速まってきました。 この後、台風は、次第に速度を上げながら、北上し、13日日中には東日太平洋側にかなり接近し、上陸する見込みです。なお、今年7月5日には、長崎県佐世保市付

    台風8号 速度を上げながら本州へ 13日東海・関東甲信を直撃 特徴や警戒ポイント(気象予報士 望月 圭子)
  • 副大臣・政務官20人に接点 旧統一教会、自民関係深く | 共同通信

    政府は12日の臨時閣議で、第2次岸田改造内閣の副大臣と政務官計54人を決めた。うち少なくとも自民党議員20人が世界平和統一家庭連合(旧統一教会)側とパーティー券の購入や会合への出席などで接点があったことを人や事務所が認めた。改造内閣発足時の閣僚に続き、自民党議員との根深い関係が露呈。秋の臨時国会で野党は厳しく追及する構えで、岸田文雄首相らの説明責任が問われる。 20人は副大臣がデジタルの大串正樹氏、内閣府の和田義明氏、外務の山田賢司氏、文部科学の井出庸生氏、農林水産の野中厚氏、経済産業の中谷真一氏、いずれも国土交通の石井浩郎氏、豊田俊郎氏、環境の小林茂樹氏。 政務官がデジタルの尾崎正直氏、法務の高見康裕氏、いずれも外務の高木啓氏、吉川有美氏、文科の山左近氏、いずれも国交の古川康氏、清水真人氏、環境の柳顕氏、いずれも総務の国光文乃氏、中川貴元氏、内閣府の中野英幸氏。

    副大臣・政務官20人に接点 旧統一教会、自民関係深く | 共同通信
  • アイスランドの火山噴火、火口に大勢の見物人

    アイスランドのファグラダールスフィヤットル山から流れる溶岩を見物する人(2022年8月10日撮影)。(c)Jeremie RICHARD / AFP 【8月12日 AFP】アイスランドの首都レイキャビクから40キロほど離れたメラタリル(Meradalir)渓谷に、今月3日に噴火した火山を一目見ようと大勢が集まっている。皆、険しいでこぼこの山道を数時間かけて登りやって来る。 観光当局は11日、これまでに2万3000人以上が訪れたと述べた。3日間の閉鎖が明けた10日には、4600人以上が集まった。 アイスランドに休暇で訪れていたフランス人の年金生活の男性は、「もう3、4時間ここにいるがまったく飽きない。溶岩は動き続けている」と話した。 同じくフランスから来た観光客の女性は、「一生に一度しか見られないものだと思う」と語った。 今回の噴火で新たにできた火口を見るには、標高差300メートルの険しい山

    アイスランドの火山噴火、火口に大勢の見物人
  • 赤外線天文衛星「IRAS」と「あかり」のデータで「プラネット・ナイン」の候補を探索

    太陽系の惑星は現在8個ですが、9個目の惑星が存在するかもしれない、とする説があります。これは2006年に惑星から準惑星へと分類が変更された冥王星のことではありません。現在未発見であるこの惑星は、仮称として「プラネット・ナイン」と呼ばれています。この説が唱えられたのは、太陽系外縁天体が多数見つかった事に起因します。 太陽から非常に離れた公転軌道を持つ太陽系外縁天体は、非常に細長い楕円形をしています。この軌道の遠日点 (太陽から最も遠くなる位置) の分布を調べると、その位置に統計学的な偏りがあるという事が近年明らかとなりました。 【▲ 図1: 太陽から非常に遠くを公転する太陽系外縁天体には、その軌道の分布 (ピンク) に偏りがある事が見つかっています。その偏りを説明するために提唱された天体がプラネット・ナイン (オレンジ) です (Credit: Caltech/R. Hurt (IPAC))

    赤外線天文衛星「IRAS」と「あかり」のデータで「プラネット・ナイン」の候補を探索
  • トランプ氏の自宅捜索、司法長官が令状開示を要請 トランプ氏は反対せず - BBCニュース

    ドナルド・トランプ前米大統領の自宅を連邦捜査局(FBI)が家宅捜索したことについて、メリック・ガーランド司法長官は11日に記者会見し、捜索令状の請求を自ら承認したことを明らかにした。長官はさらに、令状の内容と押収品受領書の開示をフロリダ州の連邦裁判所に求めていることを明らかにした。一方、トランプ氏は同日夜、開示に反対しないと表明した。 FBIは8日、フロリダ州パームビーチにあるリゾート施設でトランプ氏の自宅でもある「マール・ア・ラーゴ」を家宅捜索。報道によると、FBIは複数の資料を押収した。司法省はこれまで捜索の理由を明らかにしていない。司法省が捜査中の案件について、内容を公表しないのは通常のことで、通常は捜索差押許可状(捜索令状)の内容などは捜査中は公表されない。 しかしガーランド長官は記者会見で、前大統領宅の捜索は国民の重大関心事なだけに、捜索理由が書かれた令状および押収品受領書の開示

    トランプ氏の自宅捜索、司法長官が令状開示を要請 トランプ氏は反対せず - BBCニュース
  • ハリルホジッチ氏、モロッコ代表監督退任 W杯直前で

    サッカーモロッコ代表の指揮官を退任したヴァイッド・ハリルホジッチ氏(2022年1月30日撮影)。(c)CHARLY TRIBALLEAU / AFP 【8月12日 AFP】サッカー日本代表監督で、現モロッコ代表のヴァイッド・ハリルホジッチ(Vahid Halilhodzic)監督が、W杯カタール大会(2022 World Cup)を3か月後に控える中で退任した。王立モロッコサッカー連盟(FRMF)が11日、明らかにした。 連盟は「W杯へ向けた準備に関する意見の相違から、われわれは友好的に分かれることで合意に達した」と発表した。 背景には、チームのスター選手であるチェルシー(Chelsea)のハキム・ツィエク(Hakim Ziyech)とバイエルン・ミュンヘン(Bayern Munich)のノゼア・マズラウィ(Noussair Mazraoui)に対するハリルホジッチ監督の扱いがあったとみ

    ハリルホジッチ氏、モロッコ代表監督退任 W杯直前で
  • 北極圏の温暖化ペース、世界の他地域の4倍 新たな研究で判明

    (CNN) 北極圏の温暖化は、過去数十年にわたり世界の他の地域よりもはるかに速いペースで進行していることが明らかになった。新たな研究をもとに研究者らが警鐘を鳴らしている。 北極温暖化増幅と呼ばれるこの現象は、化石燃料を燃焼させることによる温室効果ガスの排出が原因で起こる。北極周辺の気温上昇は、直近の数十年で他の地域の4倍の速さで進んでいる。フィンランド気象研究所の研究者らが11日、学術誌に発表した研究論文で述べた。 さらに、科学者らが長期の気候変動予測に使用してきた気候モデルでは、これほどの速さの温暖化に対応しきれないことも問題として浮上した。論文の筆頭著者を務めたミカ・ランタネン氏がCNNの取材で明らかにした。 当該のモデルで現在の状況が再現されないとしたら、科学者らは確度の高い長期予測をするのが難しくなる。現行モデルの修正、更新が必要だとランタネン氏は述べた。

    北極圏の温暖化ペース、世界の他地域の4倍 新たな研究で判明
  • 米マクドナルド、ウクライナで段階的に営業再開へ

    米ファストフード大手マクドナルドのロゴ(2017年9月4日撮影、資料写真)。(c)Tolga AKMEN / AFP 【8月12日 AFP】米ファストフード大手マクドナルド(McDonald’s)は11日、ウクライナで一部店舗の営業を「段階的に」再開すると発表した。2月24日のロシアによる侵攻開始を受け、営業を停止していた。 ポール・ポムロイ(Paul Pomroy)国際事業担当シニア・バイスプレジデントは従業員宛ての通達で、「他の企業が安全に営業を再開している首都キーウとウクライナ西部で、一部店舗の営業を再開する」と述べた。 ポムロイ氏によると、「ささやかでもかけがいのない日常感」を示すことになるとして、ウクライナの従業員から営業再開を求める声が上がっていた。マクドナルドは営業停止期間中も、1万人以上の従業員に給与を支払い続けてきたという。 ウクライナのドミトロ・クレバ(Dmytro K

    米マクドナルド、ウクライナで段階的に営業再開へ
  • 「在日3世」の私が、「先進国の日本」から移住してわかった「韓国=後進国」という残酷な現実(豊 璋) @moneygendai

    どんどん悪くなる「日韓関係」 文在寅政権以降、日でも急激に韓国に関心を持った人は多いだろう。 筆者が日で暮らした1960年代から2000年代の中でも最悪の日韓関係に陥ったと、韓国にいても感じたものだ。 そもそも日では2002年、小泉純一郎元首相が訪朝し、拉致事件を金正日に認めさせるまで多くの日人は朝鮮半島に“ほぼ無関心”であったのではないだろうか。 それもそのはずである。慰安婦問題が持ち上がったのは90年代、徴用問題は2000年初頭なのだ。 韓国に50年以上、不法占拠されている竹島問題も一部の人以外にはあまり関心を持たれてこなかったように感じる。 それが韓国の文在寅政権が慰安婦合意を覆し、徴用問題も再びクローズアップし始めたところから日韓関係はどんどん悪くなっていった。

    「在日3世」の私が、「先進国の日本」から移住してわかった「韓国=後進国」という残酷な現実(豊 璋) @moneygendai