フェノバボードR
壁および天井の断熱リフォーム用として、室内側から施工が可能な断熱パネルです。断熱材フェノバボードと超軽量せっこう板を貼り合わせた「フェノバボードRS」、重量物などの固定が可能なクロス下地合板を貼り合わせた「フェノバボードRG」の２タイプあり、施工部位に応じて使い分けが可能です。 ・高い断熱性能：断熱材は熱伝導率 0.019W/(m・K)と断熱性能に優れたフェノバボードを使用しています。 ・優れた施工性：断熱材と下地材が一体となっており、既存下地の上からの施工が可能なため、住みながらの断熱リフォームに適しています。 ・専用の見切材：開口部まわり等、フェノバボード R の小口面が露出する箇所に使用します。
クルマが買える値段で住宅を提供する――3Dプリンタが業界変革の起爆剤に
最終目標は100m2を300万円で ――なぜ、3Dプリンタによる住宅の製造に取り組むのでしょうか？ 飯田氏 スタートアップの存在意義は課題解決にある。われわれにとっての解決すべき課題は、30年という長い住宅ローンだ。「もしクルマが買える値段で家を買えたら、人生がもっと自由になる」という思いがスタート地点にある。われわれの最終目標は、100m2の家を300万円で提供することだ。2025年以降には量産体制を確立していきたいと考えている。 3Dプリンタを活用することにより大幅なコストダウンが可能になるが、3Dプリンタさえあれば家が作れるというわけではない。素材開発から施工までを1社でカバーするのは不可能だ。そのため、協力企業を募っており、現在その数は270社以上になっている。われわれは住宅産業の完全ロボット化を目指している。 ――セレンディクスは建設用3Dプリンタを開発しないのでしょうか？ 飯田
3Dプリンタ住宅はなぜこんなに安いのか？ 住宅づくり自動化の第一歩を見学
3Dプリンタ住宅はなぜこんなに安いのか？ 住宅づくり自動化の第一歩を見学：3Dプリンタの可能性を探る（1/3 ページ） セレンディクスが2024年4月に岡山県で小規模3Dプリンタ住宅「serendix10」を施工した。現地での施工の様子を関係者や施主の声を交えながら紹介する。 3Dプリンタ住宅メーカーのセレンディクスは、2024年4月に岡山県において小規模3Dプリンタ住宅「serendix10」（当初は「Sphere」としていたが、現在は本呼称に統一）を施工した（図1）。serendix10は24時間での施工が可能であり、人件費や物流費などのカットにより大幅な価格の低減を実現するとしている。さらに、同社は住宅の製造から施工、仕上げまで、全ての工程をいずれはロボット化するという目標を掲げている。岡山県でのserendix10の施工の様子を、セレンディクス 執行役員 COO（最高執行責任者）の
防湿梱包｜防湿シートや防湿袋などのバリア性フィルム｜株式会社ウインテックス
湿気の発生状況 湿度とは、空気中の水分量のことです。湿度には絶対湿度と相対湿度がありますが、普段使われてる湿度という言葉は主に「相対湿度」のことを指します。相対湿度はその温度で含むことができる水蒸気量の上限（飽和水蒸気量）に対し、実際にどの程度水蒸気が含まれているかをパーセンテージで示したものです。温度によって空気中に含むことができる水蒸気量の上限は変わります。高温状態では相対湿度は上がり、低温になると下がります。冬に空気の乾燥を感じるのはこのためです。結露とは、低温になることで空気の飽和水蒸気量が小さくなり水分が気体から液体になる現象です。水に弱い製品を輸送したり保管したりする際には、相対湿度と製品に含まれている水分量などを精査し適切な防湿梱包材を使用する必要があります。 飽和水蒸気量とは 空気中に水を水蒸気として保てる上限は温度によって決まっています、これを飽和水蒸気量といいます。 入
「ノートルダム再建」取材こぼれ話、専門家の見解を聞いて記者が想起したあの言葉
レーザースキャナーで撮影した4万6000枚の画像からデジタルツインを構築。崩落した石材1つひとつの3Dモデルも作成し、デジタル空間上で修復方法を検討していく──。2019年の大規模火災で甚大な被害を受けたパリ・ノートルダム大聖堂が、デジタル技術を駆使した驚きの手法でよみがえりつつある。日経アーキテクチュア24年5月9日号では再建の様子を詳細にリポートした。 記者は再建の評価を聞くため、フランスのゴシック建築を専門にする東京大学大学院の加藤耕一教授に取材した。その際、あの有名な言葉を思い起こした。 「これがあれを滅ぼすだろう」。19世紀フランスの文豪ビクトル・ユゴー（1802～85年）が著書『ノートルダム・ド・パリ』（岩波文庫）で記したものだ。「これ」は印刷術、「あれ」は建築術を指す。 建築術は古くは人間が思想を表現するための重要な手段であり、大聖堂は書物のような存在だった。ところが15世紀
「2024年問題」待ったなし 物流・建設業界の働き方はこう変わる
「2024年問題」待ったなし 物流・建設業界の働き方はこう変わる：法改正マスター2024 中小企業こそテック活用で乗り越えろ！（1/2 ページ） 2024年4月より、物流業界や建設業界に対する働き方改革が強化されます。いわゆる「2024年問題」です。今回は、その内容と対策についてお伝えします。 2024年問題とは？ 2024年問題とは、24年4月に施行される「働き方改革関連法」に関連する問題を指します。働き方改革関連法は19年に施行されており、多くの企業が年次有給休暇の取得義務化、労働時間の上限規制、同一労働同一賃金などの取り組みを進めていきました。 その中で、最も経営者を悩ませたのが「労働時間の上限規制」です。もともと、時間外労働については限度基準告示で上限が定められていましたが、これには罰則がありませんでした。また特別条項を設けることで、青天井で残業をさせることも可能だったのです。労働
サグラダ・ファミリア聖堂、２０２６年ついに完成 スペイン
（ＣＮＮ） スペインのバルセロナにあるサグラダ・ファミリア聖堂が、着工から１４０年あまりを経て２０２６年、ついに完成する。 ６つの塔のうち最後の塔の建設が完了すれば、サグラダ・ファミリア聖堂は完成を迎える。 サグラダ・ファミリアは２３年の年次報告書発表の声明で、「聖母被昇天の礼拝堂は２５年に、イエス・キリストの塔は２６年に完成が見込まれる」と発表した。 ２６年に完成予定のイエス・キリストの塔（高さ１７２．５メートル）は、最後に高さ１７メートルの十字架を設置する。 サグラダ・ファミリア聖堂が完成すれば、ドイツのウルム大聖堂を抜いて世界一高い教会となる。 カタルーニャの建築家アントニ・ガウディが設計したサグラダ・ファミリア聖堂の建設は１８８２年に始まった。聖堂は、それぞれ聖書の登場人物（１２使徒と４人の福音書作家、聖母マリア、イエス）を象徴する１８の巨大な尖塔で構成される。 ガウディが１９２６
3Dプリンター住宅はこのままだと普及しない
近い将来、3Dプリンター住宅が日本中に立ち並ぶようになるかもしれない――。こうしたニュースをテレビや新聞などが頻繁に取り上げるようになってきた。しかし、その実現可能性は今のところかなり低い。建築物の材料などに関するルールが変わらない限り、夢物語に終わるのはほぼ間違いないだろう。 急速な進化を遂げつつある建設3Dプリンターは、ノズルを水平移動させながら特殊なモルタルを連続して吐出し、数センチメートルの厚さの層を幾重にも積み重ねて構造物を造形する新技術だ。プリンターには産業用ロボットアームを改造したものや、門形の専用マシンなどを用いる。モルタルとは、セメントと砂、水を練り混ぜた建築材料。3Dプリンティングに使用する場合は硬化速度を調整するために混和剤などを混ぜる場合もある。 建設3Dプリンターを用いれば、職人が鉄筋と型枠を組み立て、そこにコンクリートを流し込んでつくる従来の鉄筋コンクリート（R
鹿島がダム工事を完全自動化、材料製造から打設まで ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
鹿島は秋田県東成瀬村で進める成瀬ダム堤体打設工事で、土砂とセメント、水を混合して作る材料「ＣＳＧ」の自動搬送と自動ダンプトラックでの運搬・荷下ろし作業を実現した。すでに適用している自動ブルドーザーによるまき出しや、自動振動ローラによる締固め作業と合わせて、ＣＳＧの製造から打設に至るまでの全作業を完全自動化。今後も建設機械の自動運転機能の向上や自動化機種の増強によって適用作業を広げていく。 同社は人手や熟練労働者不足、生産性向上、労働災害撲滅といった建設業界の課題に対応するため、建設機械の自動運転を中心とする自動化施工システム「クワッドアクセル」を開発。成瀬ダムの工事では２０２０年度からＣＳＧ打設にクワッドアクセルを導入し、順次、自動化建設機械を稼働させてきた。 ２３年度からは長距離ベルトコンベヤーなどを介し、ＣＳＧを製造プラントから堤体まで直接かつ自動供給するようになった。ＣＳＧを荷受けし
ラピダス半導体工場建設で技能者は足りるのか、ビッグプロジェクトの光と影
ピーク時には建設技能者など約6000人が建設に携わるとされるビッグプロジェクトが、北海道千歳市で始まろうとしている。最先端半導体の受託製造を目指すRapidus（ラピダス、東京・千代田）が2023年4月25日に発表した大型工場だ。工場の設計・施工は鹿島が受注した。 ラピダスの進出による北海道への経済効果は大きい。建設業も恩恵を受ける業種の1つだ。工場の建築工事はもちろん、建設後も工場で働く人をターゲットに住宅や店舗などの建築需要が見込めるはずだ。地元の建設会社にとって、ラピダスのプロジェクトは多くのメリットをもたらす存在になるだろう。 ただ、気になる点もある。これほどの規模のプロジェクトを進めるだけの技能者をどうやって集めるのかという問題だ。 北海道の現状に目を向けてみよう。道内では、30年度末の札幌延伸を目指して北海道新幹線の建設工事が進んでいる。JR北海道などは新幹線の開業に合わせ、札
住宅着工は堅調だが…建設業界は「2024年問題」にどう対応するか ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
建設業界は２０２４年４月に時間外労働の上限規制が適用される。他業種よりも高齢化率が高く、若年層の割合が低い傾向にあり、人手不足の懸念が一層高まっている。この「２０２４年問題」に対応するべく、各社とも人材の確保・育成の強化を急ぐ。国内の住宅着工需要は堅調だが、これを「うれしい悲鳴」で済ませるのではなく、現場の効率化をいかに進められるかが問われる。（大阪・園尾雅之） 働き方改革関連法により、時間外労働規制が１９年から大企業、２０年から中小企業で始まった。ただ建設、物流、医療などの業種では元々、長時間労働を前提としていることから、対応に時間がかかるとし、規制開始が５年間猶予されていた。その猶予期間がいよいよ終了する。 積水ハウスは５月、技能工の新規採用を２５年度に現状比３・４倍の１３３人に増やす計画を打ち出した。その上で親方に当たる３０代の「チーフクラフター」の年収を最大で現状比１・８倍の約９０
耐酸性に優れたセメントゼロのコンクリート、CO2排出量を8割減
IHIとIHI建材工業（東京・墨田）、横浜国立大学、アドバンエンジ（新潟市）は共同で、耐酸性を高めたセメント不使用のジオポリマーコンクリート「セメノン」を開発した。セメントを使用する通常のコンクリートと比べ、製造時に排出する二酸化炭素（CO2）の量を最大で約8割削減できる。 ジオポリマーコンクリートは、フライアッシュや高炉スラグ微粉末といったアルミナシリカ粉末と、水ガラスなどのアルカリシリカ溶液、骨材などから成る資材だ。ジオポリマーはセメントを使わず、アルミナシリカ粉末とアルカリシリカ溶液との反応でコンクリートのように硬化する。 セメノンは、アルミナシリカ粉末として、粘土鉱物の一種であるカオリナイトを焼成して生成する「メタカオリン」を使う。メタカオリンによって、セメントを使ったコンクリートの約15倍の耐酸性を持つ点が特徴だ。酸性環境下の下水道施設や温泉施設にも適用できる。 耐酸性が高いのは
「原始的な方法で家を建てる動画」のほとんどはニセモノだという告発
インターネット上には「重機を使わず、素手で土を掘ったり道具を作ったりして、豪華な家を建築するムービー」が数多く投稿されています。しかし、それらのムービーのほとんどは偽物で、実際には大勢の人々が参加していたり、掘削機などの重機が使われているという告発ムービーがYouTubeチャンネル「SunnyV2」によって投稿されています。 How Primitive Building Videos Are Staged - YouTube 「重機を使わず原始的な方法で家を建築するムービー」はインターネット上に数多く存在しますが、それらのムービーの元祖とも言えるムービーは、2015年にYouTubeチャンネル「Primitive Technology」が公開した「素手で道具を準備して立派な屋根付きの家を建築するムービー」です。当該ムービーの内容は、以下の記事で詳しくまとめています。 ジャングルで暮らす人必
冬場の床コンクリート作業に大革命、大和ハウスが導入する新工法の中身 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
大和ハウス工業と太平洋マテリアル（東京都北区、江上一郎社長）は、建設現場で冬場の床コンクリートの作業時間を減らせる工法を順次導入する。コンクリートを流し込み固め、表面を滑らかに仕上げるまでの一連の時間を従来比３割減の７時間で完了できる。大和ハウスが手がける全国の商業施設と事業施設の建設現場で導入する。建設現場では就業環境の改善が課題となっており、長時間労働の削減など現場での働き方改革を進める。 今後、大和ハウスは床のコンクリートの性能値を含む施工データを数値化。コンクリート床の仕上げロボットに同データを組み込み、省人化や生産性の向上など建設現場のデジタル変革（ＤＸ）を推し進める。太平洋マテリアルは２０２３年１０月にも同工法に使うコンクリートの販売を始める。 総務省の労働力調査によると、２１年の建設業の就業者はピーク時と比べ約３０％減の４８２万人。また国土交通省のデータでは、全産業と比較した
WEAZER The offgrid module
WEAZERは太陽光から電気を、 雨水から水を自給する、 オフグリッド型居住モジュールです。 自然の力でエネルギーをつくるので、 CO2の排出量はゼロ。 環境に優しく、あらゆる場所での 滞在・居住を可能にします。 VALUE 1 Place it Anywhere どこにでも、置くだけ WEAZER は、太陽光発電で電気を作り、 雨水を 濾過・滅菌して水を作ることで エネルギーを自給する 「オフグリット型」 の居住モジュールです。 エネルギーを自給するので、電気・ガス・ 水道等の インフラのない場所でも 設置することができます。 ユニット化された「WEAZER」は 数日の工事で設置する ことが可能なため、 ”置くだけ”で世界中どこでも 自然を 傷めずに滞在することが可能な世界を実現します。
可視・電波透過性が高い透明反射遮熱フィルム開発
東京大学は、省エネガラス窓に応用できるフレキシブルな「透明反射遮熱フィルム」を開発した。可視光や電波の透過性が高く、熱線を遮る能力にも優れている。5G（第5世代移動通信）で用いられるマイクロ波帯域の電波を遮ることも無いという。 酸化物半導体ナノ粒子の近赤外表面プラズモン技術を応用 東京大学大学院工学系研究科バイオエンジニアリング専攻／電気系工学専攻の松井裕章准教授らによる研究グループは2022年10月、省エネガラス窓に応用できるフレキシブルな「透明反射遮熱フィルム」を開発したと発表した。可視光や電波の透過性が高く、熱線を遮る能力にも優れている。5G（第5世代移動通信）で用いられるマイクロ波帯域の電波を遮ることも無いという。 窓から侵入する赤外光（熱線）を遮ることは、省エネにつながることから、ビルや住宅、自動車などの分野で、さまざまな研究がなされている。遮熱性能を有するガラス窓としてはこれま
住宅：脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律 - 国土交通省
「公共建築物等における木材の利用の促進に関する法律の一部を改正する法律」が、令和3年10月1日に施行されました。 これにより、法律の題名が「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」に変わるとともに、法の対象が公共建築物から建築物一般に拡大しました。また、農林水産省の特別の機関として木材利用促進本部が設置されました。木材利用促進本部の下、政府一体となり、地方公共団体や関係団体等と連携し、建築物におけるさらなる木材利用の促進に取り組んでまいります。 ◆建築物における木材利用の促進に向けた措置の実施状況の取りまとめについてはこちら（林野庁ＨＰ） ◆公共建築物における木材の利用の推進については、こちら ●法律の題名、目的の見直し 題名を「脱炭素社会の実現に資する等のための建築物等における木材の利用の促進に関する法律」に改め、目的について「脱炭素社会の実現に資
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