生成系AIが変える技術職の役割--今後のキャリアのために知っておくべきこと
Joe McKendrick （Special to ZDNET.com） 翻訳校正： 川村インターナショナル 2023-04-21 07:30 全職業の80％以上（特に大学教育が求められる仕事）が、生成系AIの影響を受けるか、生成系AIによって能力を高められるだろう。これは、OpenAI、OpenResearch、ペンシルベニア大学の研究者チームが先頃発表した論文の予測だ。この自動化の台頭は、ITの開発／運用に従事する人やこの分野での就職を志す人にとって、何を意味するのだろうか。 AIと、訓練データに基づいてコンテンツを作成する生成系AIは、テクノロジーキャリアに2つの点で影響を及ぼすだろう。ツールとしてのAIは、プロフェッショナルの生産性と能力を向上させる。ビジネスレベルでは、自動化の進歩によって、そのようなシステムの設計、構築、維持に必要なAIスキルに対する需要が拡大する。 開発者や
働きやすさを目指して。中森農産が今後の農業のためにLINE WORKSを選んだ理由とは
就農してから10年も経たないうちに200haの圃場を管理するようになった中森農産。散らばる圃場で作業する社員と密接且つ効率的なコミュニケーションを取ることが一つの課題でしたが、LINE WORKSを導入し連絡手段を構築できたそうです。中森社長が「社員のはたらく姿勢が変わった」と話す、その目的と変化、使用事例を聞いてきました。 誰もが気軽に使えるLINE WORKSで密なコミュニケーション 中森農産は埼玉県の北東部に位置する加須市で、米、麦、大豆など合計200haの面積で生産している農業法人です。生産工程を詳細に管理する「GAP（Good Agricultural Practice）」認証や、有機農産物を生産していることを示す「有機JAS」認証を取得しており、米は農産物の検査機関としても登録しています。 そのような品質の裏付けと大ロット、大消費地に近い土地柄を強みとし、主に食品メーカーに販売
島根県松江市の町おこし、起爆剤は「まつもとさん」 IT企業など40社を誘致
島根県松江市の町おこし、起爆剤は「まつもとさん」 IT企業など40社を誘致：ヒントはまつもとさん（1/2 ページ） 町おこしといえばどのような手段を思いつくだろうか。分かりやすいところとしては観光業だろう。名物イベントや町を象徴する建造物があれば毎年一定の観光客を確保できるし、海や山などの豊かな自然や食もアピールポイントになりうる。 しかし、観光以外の町おこしはどうすればいいのだろうか。松江城や穴道湖などで知られる島根県松江市は”意外な方法”で地方創生に取り組む。それはプログラミング言語「Ruby」の活用だ。企業誘致との相性も良く、2009～21年度の累計企業誘致件数は40社に上った。 プログラミング言語で町おこし――本来、対極にありそうな要素を組み合わせ、松江市は06年から「Ruby City MATSUEプロジェクト」を推進している。「Rubyの街」として新たな地域ブランドの創生を目指
アマゾン、テスラを含む米国のトップIT企業7社「FAATMAN」は1分間にいくら稼ぐのか？
アマゾン、テスラを含む米国のトップIT企業7社「FAATMAN」は1分間にいくら稼ぐのか？：世界を読み解くニュース・サロン（1/4 ページ） 新型コロナウイルスの変異株であるオミクロン株が11月24日に南アフリカから報告され、世界はその対応を急いでいる。 日本でも、外国人の入国を制限する水際対策を行うことになったが、また外出できないような日々が続くのは勘弁してほしいというのが多くの国民の感情だろう。 コロナ禍で経済活動に多大なる悪影響が出たのは言うまでもない。ただそんな状況でも、盛況だったといえる業界があった。ネットショッピングやゲーム業界などだ。 巣ごもり需要で伸びた業界 総務省の発表では、「インターネットショッピングを利用する世帯の割合は、2020年3月以降に急速に増加し、その後は2人以上世帯の約半数以上が利用する状況が続いている」という。
「Trelloで個人情報流出」から考える、人事のITリテラシー
プロジェクト管理ツール「Trello」経由で、個人情報が流出するという問題が発生しました。 顔写真や履歴書などの候補者情報や、不採用理由といった選考評価情報が流出したことが問題を大きくしました。この問題は、システムからの個人情報の流出という側面で取り上げられることが多いですが、使用者がITリテラシーを高めることも重要です。 人事はITシステムを活用する際、どのような点を理解すべきでしょうか。 1983年生まれ。明治大学卒業後、ベンチャーのモバイル広告代理店に入社し、人事採用業務に従事。2011年に人事採用の上流戦略を提案するHRディレクションカンパニーを立ち上げ、コンサルティングファーム、ITベンチャー、教育、食品会社などの採用チーム立ち上げ・再建を中心とした採用コンサルティング全般に携る。 2016年11月シングラー株式会社を設立し、面接CX（候補者体験）を高めて内定辞退を防ぐ「HRアナ
デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会の報告書『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』をとりまとめました （METI/経済産業省）
経済産業省は、我が国企業がデジタルトランスフォーメーション（DX）を実現していく上でのITシステムに関する現状の課題の整理とその対応策の検討を行い、『DXレポート～ITシステム「2025年の崖」の克服とDXの本格的な展開～』として報告書を取りまとめました。 あらゆる産業において、新たなデジタル技術を使ってこれまでにないビジネス・モデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起ころうとしています。こうした中で、各企業は、競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーション（DX：Digital Transformation）をスピーディーに進めていくことが求められています。 このような中で、我が国企業においては、自らDXを進めるべく、デジタル部門を設置する等の取組みが見られます。しかしながら、PoC（Proof of Concept:概念実証。戦略仮説・コンセプトの検証工程）を繰
「カエル跳び」でデジタル経済大国化するインド
私が最初にインドの地に足を踏み入れてから20年以上がたつ。この間、世界におけるインドの地位や取り巻く環境は目まぐるしく変わった。インドが変わったというより、世界が様々に変化した結果、インドのポジションがより重要視されるようになったとも言える。 例えば近年、「一帯一路」構想や米中貿易戦争などが象徴するように、中国が世界的に発言力を高めている。中国が覇権を強めようと動けば動くほど、これと比例するようにインドに対する期待も高まっていくように見える。インドがこの構図を好意的に受け入れているとは必ずしも言えないが、いずれにせよ、インドを中国への対抗軸として見る向きが強まっていることは確かだ。 「リープフロッグ」が起こりやすい環境 ここ数年の間で注目を集めるようになった産業の「デジタルトランスフォーメーション」の文脈でも、インドは特異なポジションを確立しみつつある。というのも、インドはほぼ全産業で「課
ITが支えた“史上初”のブラックホール観測
世界初のブラックホール観測。その成功には、P（ペタ）B級の電波信号のデータを捉え、保存・処理し、バックアップする手段が必要だった。それはどのようなものだったのか。
クラウドで小麦を収穫せよ！7日間の決戦
ICTの活用は農業ビジネスに何をもたらすのか。生産者の課題解決のため、2000年初頭から先進的な取り組みを続けてきたのが北海道のJAめむろだ。衛星画像を使って小麦の成熟度を判定するシステムを構築。2013年にはクラウドの活用を開始し、圃場での収穫状況をリアルタイムに把握することで小麦の品質向上と受入体制の大幅な効率化を実現した。JAめむろのデジタル革新の軌跡と、農業におけるICT導入を成功に導く秘訣を探る。 生産者一戸当たりの作付面積は東京ドーム7個分 JAめむろのある北海道河西郡芽室町は、十勝平野の中西部に位置し、東西22.6km、南北35.4kmという広さを持つ。町を流れる十勝川、芽室川、美生川などの河川に恵まれ、肥沃で平坦な大地が広がり、その約42%が畑を中心とした農地だ。1戸あたりの作付面積は約33ヘクタールと、実に東京ドーム約7個分の広さになる。 JAめむろで最大の作付面積を誇る
渡辺研司教授に聞く、IoT時代の制御システムセキュリティ対策の進め方
東京五輪などを控え、社会インフラにダメージを与えるサイバー攻撃のリスクが増大している。特に巧妙化・高度化の一途をたどっている制御システムに対するサイバー攻撃に対処するためには、どのような対策を講じればよいのか。また、あらゆる企業にとって他人ごとではない問題とは。重要インフラのサイバーセキュリティや演習などに詳しい名古屋工業大学 大学院 社会工学専攻 教授 渡辺研司氏に話を聞いた。 レガシー制御システムがサイバー攻撃に弱い理由 制御技術は、自動化も含めて昔からあるものだが、現場が関与するOT（Operation Technology）の部分でサイバー攻撃をしかけられると、気づかないうちにシステム全体が危険にさらされる可能性がある。 また、人間と機械の間で行われる自動化において、機械が勝手に判断し、作業者の意図にかかわらず誤作動するケースもある。制御システムのインシデントの原因はサイバー攻撃だ
チャットbotを導入して、「社内ヘルプデスクの電話対応」をやめてみた結果
チャットbotを導入して、「社内ヘルプデスクの電話対応」をやめてみた結果：問い合わせが「10分の1」に（1/4 ページ） 社員向けのヘルプデスクは情シスの代表的な業務の1つ。しかし、度重なる同じような質問にうんざりすることも少なくないだろう。そんな中、チャットbotを導入して、ヘルプデスクの電話対応をやめたという会社がある。 「VPNにつながらないんですが、どうしたらいいですか？」「支給されたスマホの初期設定が分からないんです」 情シスの皆さんであれば、社員からこういった質問を受けたことがあるだろう。多くの企業で、情報システム部門は社内向けのヘルプデスクとしての機能を備えている。他の仕事もあるのに内線電話に追われて、一日中てんてこ舞い……なんて話も珍しくはない。 とはいえ、問い合わせに対応できずに社員の業務が止まってしまっては本末転倒だ。そんな中、「毎週水曜日以降は、ヘルプデスクの電話対応
帰りにくいIT職場、休めないSEを生む厄介な存在
働き方改革関連法の施行を2019年4月に控え、IT職場の改革は待ったなしの状況だ。しかし、やみくもに改革を唱えても残業削減や有休取得はうまく進まず、休めないSEを生むだけだ。改革を阻む厄介な存在を押さえ、対策を打つ必要がある。 罰則付き残業規制や有休取得の義務化が4月に迫るなか、多くのIT 職場が残業削減や有休取得率向上を目指す。だが、現場にはこうした働き方改革を阻む厄介な存在がある。「帰りにくい雰囲気」だ。 「今週木曜日は休みです」。NECソリューションイノベータの増田智子パブリック事業本部第二官公ソリューション事業部マネージャーのチームでは、メンバーからこうした話が毎週のように出る。 同社の第二官公ソリューション事業部では有休（有給休暇）取得率を高める取り組みを進めている。「以前は風邪を引いた、子供の行事があるといった特別な理由がないと休まない雰囲気があった」と増田マネージャーは証言す
開発速度を上げ、反感を買う ローコード開発の光と影
関連キーワード OSS | オープンソース | アプリケーション開発 モバイルアプリの開発は、短距離レースよりも長距離レースになることが多いが、常にそうなるとは限らない。 「OutSystems」や「Appian」などの、最小限のコード記述でアプリの開発ができる「ローコード開発」ツールを使えば、ITチームは少ないリソースで迅速にアプリを開発できる。OutSystemsは年次カンファレンス「NextStep」を開催しており、2018年のカンファレンスでは、専門家たちがローコード開発のユースケースと課題を幾つか話題にした。 ローコード開発ツールによって、技術者だけでなく、IT部門以外に所属する開発経験がほとんどないような人々（いわゆる「シチズンデベロッパー」）も、テンプレートやドラッグアンドドロップで配置できるコンポーネントを使用し、複数プラットフォームで稼働するモバイルアプリの構築が可能にな
“ひとり情シス”が集結、課題や悩みを共有--存在感が高まり、役割に変化 - ZDNet Japan
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 企業の規模を問わず、ビジネスの遂行にITは欠かせなくなって久しいが、中堅・中小企業においては社内のITに関わる全ての事柄にたった一人で対応せねばならない、いわゆる「ひとり情シス」が数多く存在している。ひとり情シスはその名の通り社内でも仕事上の悩みや疑問などを相談する相手がなかなか見つからないのも現実だ。そうした中、約80人ものひとり情シスが一堂に会するイベント「ひとり情シス大会議」が10月19日、デルの主催により都内で開催された。 変わりつつある、ひとり情シスの形と立ち位置 まずは「ひとり情シス 最新動向」と題して執行役員 広域営業統括本部 統括本部長の清水博氏が登壇した。同氏は、連載「ひとり情シスの本当のところ」のほか、2018年7月
教えるのは先生でなく「デジタル」の仕事に
教育現場でのICT活用は、Education（教育）とTechnology（技術）を掛け合わせた「EdTech（エドテック）」という造語で呼ばれている。総務省の研究会資料によれば、2020年のEdTechの世界市場規模は11兆円超と、15年実績の2倍以上へ急成長する見通しだ。 さまざまなEdTechが登場する中で、「アダプティブラーニング」と呼ばれる教育方法が注目を浴びている。アダプティブラーニングとは、生徒の学習進捗に合わせ、学習内容や難度を調整した学習コンテンツを提供し、学習効率を高めようという教育方法だ。しかし従来は習熟度別のクラス分けなど限定的な実施にとどまっていた。 教員が一方向に教える方法では難しかったアダプティブラーニングは、電子教材を使うことで実施しやすくなる。試験の解答などをビッグデータ分析して学習者の思考の癖や弱点を見抜き、最適なデジタルの教材を自動提案するようになる。
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