妙高改二のおっさんホイホイ感 | Kousyoublog
妙高改二、非常におっさん向けな風情があってすばらしいですね。那智がガテン系、足柄が営業系ＯＬで羽黒が小学校教師だとすると、妙高改二は総務経理系あるいは出版系ＯＬっぽい。都営新宿線とか丸ノ内線あたり使って通勤してそうだし、スタバよりドトール派っぽいし、出勤前にはベックスコーヒーでモーニングセット頼んでそう。あとそこはかとなく漂う一回り以上歳の離れたおっさんと付きあってそう感、何なんでしょうか。なんとなく川上弘美の小説に出てくる女性キャラクターのイメージを投影させたくなる感じ。 とりあえず対空以外はＭＡＸまで改修してみた。つよい（確信） うむ。わるいようにはせん・・・と五〇代建設会社経営地方議会有力議員がつぶやきながら。
＜テレビＣＭ＞リアルな就活 批判受け東京ガス放映打ち切り （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
就職活動中の女子学生の厳しい日々を題材にした東京ガスのテレビＣＭ「家族の絆・母からのエール」編が、今年２月１日の放送開始から１カ月足らずで打ち切りになったことが話題となっている。当時、就活生やその母親とみられる人から「リアルにできていて心が痛む」などのクレームが寄せられ、そうした声などに配慮したためという。最近になってツイッターなどでこの打ち切られたＣＭが話題となり、「感動的。見て泣いてしまった」など、打ち切りに疑問を呈する声も上がっている。 ＣＭは、就活中の女子学生が主人公。志望企業から何十通もの「お祈りメール」（不採用通知、末尾に他社への就職活動の成功を祈念する文が付くことからこう呼ばれる）をもらった末に、ようやく最終面接までこぎ着けた企業からも「お祈りメール」が届く。近所の公園のブランコにぼんやり座っていて、母親に背を押されて号泣。母の作った鍋焼きうどんを食べ、翌朝、スマホに「まだ
週刊金曜日2014年6月13日号掲載『大日本帝国を擁護する動きに反発を強める日系米国人』 - macska dot org
大日本帝国を擁護する動きに 反発を強める日系米国人 「日系人たちが『慰安婦』碑撤去に立ち上がった」 「『慰安婦』碑のせいで日系人たちがいじめにあっている」―― 現地の日系米国人に取材した著者が、拡散するニュースの 真偽を問い、報道の背後にあるものを明らかにする。 小山エミ わたしは４月中旬にグレンデールの従軍「慰安婦」碑を訪れ、また地元ロサンゼルスの日系人団体の人たちの話を聞いた。なかでも、市民権と名誉回復を求める日系人の会(NCRR)及び日系米国人市民連合(JACL)サンフェルナンドバレー支部（グレンデールはサンフェルナンドバレー地域に含まれる）は、グレンデール市で開かれた公聴会において「慰安婦」碑の設置を積極的に支持する証言をしており、「慰安婦」碑の撤去を求める在米日本人たちと混同されることに困惑していた。 混同される在米日本人と日系人 「慰安婦」碑の撤去を求める裁判の原告にハーバード
内閣支持率、５割切る「ネガティブな報道影響」 : 政治 : 読売新聞（YOMIURI ONLINE）
読売新聞社は２～３日、集団的自衛権の行使を限定容認する新たな政府見解の閣議決定を受け、緊急全国世論調査を実施した。 安倍内閣の支持率は４８％で、前回調査（５月３０日～６月１日）の５７％から９ポイント下落し、２０１２年１２月の内閣発足以来、初めて５割を切った。不支持率は４０％（前回３１％）。政党支持率は自民党４０％、民主党６％、公明党４％などの順だった。 安倍内閣の支持率が初めて５割を切ったことに、政府・与党はショックを受けている。 集団的自衛権行使の限定容認に関する国民への説明が不十分だったとみて、「国民に理解をいただく努力をしていく」（高市自民党政調会長）構えだ。野党は「反転攻勢の機会が訪れた」（民主党）と勢いづいている。 菅官房長官は３日のＢＳ１１の番組収録で、報道各社の世論調査について「（集団的自衛権行使に関する）閣議決定をすれば、それなりに支持は下がると思っている。だが、一番大事な
集団的自衛権の行使容認に関する閣議決定 : 細谷雄一の研究室から
2014年07月02日 集団的自衛権の行使容認に関する閣議決定 7月1日、昨日になりますが（私はパリにいるのでまだ7月1日です）、安倍晋三政権で集団的自衛権の行使容認をめぐる閣議決定がありました。2006年に第一次安倍政権が成立してから実に8年が経っています。私は、2013年9月から、安保法制懇のメンバーに入りまして、今年の5月15日に安倍総理に提出された報告書作成にも多少は安保法制懇有識者委員としては関係しておりますし、報告書提出の際にも首相官邸で安倍総理の近くに座ってその重要な場面に居合わせることができました。 この問題をめぐるマスコミの報道、反対デモ、批判キャンペーンを見ていて、少々落胆しております。あまりにも、誤解が多く、あまりにも表層的な議論が多いからです。昨年11月には、特定秘密保護法案が成立しました。その際にも同様の誤解に基づく反対キャンペーンがあって、うんざりしました。特定
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