小惑星探査機「はやぶさ」には、高分解能カメラが搭載されています。これらのカメラは探査機の眼として、「はやぶさ」を小惑星イトカワに導くための航法用に使われました。さらに、航法誘導だけではなく理学観測のためにも使われ、小惑星の科学において多くの新しい知見を得ることができました。「はやぶさ」の画像とそこから得られた成果を、どうぞお楽しみください。
ISAS | 「はやぶさ」がとらえたイトカワ画像 / 特集
小惑星探査機「はやぶさ」には、高分解能カメラが搭載されています。これらのカメラは探査機の眼として、「はやぶさ」を小惑星イトカワに導くための航法用に使われました。さらに、航法誘導だけではなく理学観測のためにも使われ、小惑星の科学において多くの新しい知見を得ることができました。「はやぶさ」の画像とそこから得られた成果を、どうぞお楽しみください。
アニメを録画されると利益が減るから「私的録画補償金が必要」と日本映像ソフト協会がめちゃくちゃな意見を表明 - GIGAZINE
社団法人日本映像ソフト協会（JVA）が6月17日に発表した「私的録画問題に関する当協会の基本的考え方について」によると、放送からの録画のうち、特にアニメーション番組に関しては、 「放送からの録画によるパッケージビジネスに与える影響は大きいし、仮に直接的な売上げ減がなくても、私的録画補償金が必要」 との考えを明らかにしました。 今までの「ネット上での違法配信によって売上が減少するから補償金が必要」という考え方と比べると、「売上が減少していなくても補償金が必要」というのは、かなり支離滅裂な考え方ですが、一体どういう事なのでしょうか？ 詳細は以下から。 （PDFファイル）私的録画問題に関する当協会の基本的考え方について 上記ファイルの3ページ目から4ページ目にかけてが今回のポイントです。 (2) 放送からの録画によるパッケージビジネスに与える影響は大きいし、仮に直接的な売上げ減がなくても、私的録
アニメは録画されると利益が減るから補償金が必要？ | スラド YRO
AV Watch の記事およびGIGAZINE の記事に詳しいが、社団法人日本映像ソフト協会（JVA）が発表した「私的録画問題に関する当協会の基本的考え方について」(資料:PDF)によると、タイムシフト目的の私的録画 (自分の好きな時間に鑑賞するための録画) は避けられないが、「何らかの損失が」映像制作者に還元されないのは正当ではないそうだ。 この「何らかの損失」には「私的録画によって映像ソフトパッケージの売り上げが減じた事による損益分」などの言葉が入るのだが、皆様ご存じの通り、私的録画による売り上げ減については明確な説明がついていない。しかし JVA は「例え損益がなかったとしても『逸失利益』が発生する」としている。ちなみに逸失利益とはこの場合「私的録画が出来なかったとした場合に、パッケージ販売により当然得られるであろう利益 (得べかりし利益)」のこと。特に「アニメ業界では放送で制作資金
捏造された聖書（バート・Ｄ・アーマン）：極東ブログ
「捏造された聖書（バート・Ｄ・アーマン）」（参照）はいずれ読むんだろうなと思っていたが、ふと思い立ったように読んでみた。面白かった。 話は、聖書の本文批評学（textual critic）を一般向けにしたものだ。聖書というのは信仰者の多くは神の言葉だと理解しているしそれはそれで信仰の問題だが、信仰といった部分を除いて考えるなら、普通に人間が書いた歴史文書であり、その編纂の歴史というものがある。本書はその新約聖書の部分をまとめたもので、こういうと嫌われるかもしれないが、欧米の知識人と向き合うことがある日本の知識人ならこの程度の内容はざっとごく常識として知っておいたほうがいい。その意味では必読書と言えるかもしれない。日本の現代知識人は奇妙に歪んだ、キリスト教に対する優越心みたいなものを持っていることがあるようだけど、そんなのは欧米人には通じない。むしろきちんと彼らの背負い込んだ知識を理解したほ
「火星で氷を発見」：読者の様々な疑問とその回答 | WIRED VISION
「火星で氷を発見」：読者の様々な疑問とその回答 2008年6月23日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) Loretta Hidalgo Whitesides 探査機がひっかいた地面から露出した氷が、4日の間に昇華した。gif画像は別の英文記事より転載。 NASA研究者たちは19日(米国時間)、火星探査機『Phoenix』が氷を発見したと発表したが、ワイアード・ブログ『Wired Science』の報告(英文記事)には、読者からコメントや質問がたくさん来た。そのままにしては申し訳ないほど良い質問がいくつかあるため、『火星の氷に関するQ＆A(よくある質問とその答え)』を独自にお届けしようと思う。ほかにも質問があれば、ぜひコメントを！ なぜ氷だと分かるのか？ 凍った二酸化炭素(つまり「ドライアイス」)ではないのか？ 冬の火星には、凍った二酸化炭素が大量にある。しかし、
火星で氷の可能性がある「白い物体」見つかる | スラド サイエンス
Bright Chunks At Phoenix Lander's Mars Site Must Have Been Iceより。 火星探査機フェニックスの周囲に、着陸時のジェット噴射で表面に現れたとみられる「白い物体」があった。「もしかして水（＝氷）なのでは！」と期待されていた。 この「白い物体」については、待望の水（の氷）である可能性もあったが、塩類である可能性もあった。で、分析待ちだったのだが、機器の不調やらでまだ芳しい結果が出ていない。（最初の分析は不調に終わったらしい） そうこうしているうちに、どうやら「白い物体」のいくつかは消滅してしまったようだ。 さて、消えたということは、蒸発（この場合は昇華）した可能性が高い。火星の環境では、塩類なら蒸発しないが水の氷なら蒸発するわけで、この「白い物体」が水の氷である可能性がとても高まった。 なお、WIRED News（Phoenix La
小寺信良の現象試考：ねじれがねじれを産み続ける補償金と機器の関係 (1/3) - ITmedia +D LifeStyle
「もはや官の調整レベル」と言われたダビング10が急展開を迎えた。6月19日に開かれた総務省の「デジタル・コンテンツの流通の促進等に関する検討委員会」（デジコン委員会）にて、補償金の議論とはいったん切り離す形で、7月5日前後にダビング10をスタートさせる方針が確認されたのである。 本来ならば6月2日スタートの予定だったダビング10だったが、録音録画補償金での折り合いが付かず、とん挫してしまっていた。メーカーと権利者団体が合意の上で決まったはずのダビング10なのに、なぜ官が出てきて調整しなければならないほどこじれてしまったのだろう。 ダビング10、そして録音録画補償金の議論の流れについては、過去本コラムで何度となく取り上げてきた。ざっくりと主観を交えて言い表わすと、 ダビング10 ムーブに失敗するなどの不満が高まり、総務省主導の元で放送のコピーワンス規制緩和策を検討。最初はEPNで検討という話
「ダビング10」開始日確定 「国民不在」との声も
総務相の諮問機関・情報通信審議会の情報政策部会が6月23日開かれ、「ダビング10」の開始日時が7月4日午前4時に決まったことが報告された。消費者側の委員はダビング10合意について「権利者側の提案であり、国民不在だ」などと批判した。 ダビング10は当初6月2日スタートを予定していたが、権利者とメーカー側の対立で延期。6月19日に行われた情報政策部会傘下のデジタル・コンテンツ流通促進検討委員会（主査：村井純慶応義塾大学教授）で権利者側が譲歩し、デジタル放送推進協会（Dpa）が7月4日午前4時に開始すると決めた（ダビング10開始、7月4日午前4時に）。 情報政策部会では、主査の村井教授とDpaの担当者が開始日を盛り込んだ同委員会の答申案を報告した。 これに対し、生活経済ジャーナリストで、デジタル・コンテンツ流通促進検討委員会の委員も務める高橋伸子委員は「ダビング10はそもそも、とてつもなく不便な
「ドコモにはプラダフォンがある」──山田新社長、iPhone販売は「あきらめていない」
NTTドコモの山田隆持社長が6月23日、就任後最初の定例会見に臨んだ。ソフトバンクモバイルからの国内販売が決まったiPhoneについて、「去年（初代が）発売された時はみな驚愕（きょうがく）したが、その後はタッチパネルを各社が採用してきている。ドコモ陣営にはプラダフォンがあるし、SH906iもあり、こうした端末で対抗していきたい」と話した。 iPhoneについては「若いお客にとっては非常に魅力的な商品」と評価した上で、「発売当初はお客が殺到すると思うが、どれくらい売れるのかは見守っていきたい」という姿勢。だが「ドコモとしてiPhoneの提供はあきらめていない」と引き続き交渉していく考えを示した。米Appleとの交渉の現状については「AppleとNDA（秘密保持契約）を結んでいるので答えられない」とした。 「変革とチャレンジ」 6月20日の株主総会を経て、ブランド一新とともに就任する山田社長が
生活保護世帯への地デジチューナ配布などを取りまとめ
生活保護世帯への地デジチューナ配布などを取りまとめ −デジコンの取りまとめは後日。情報通信政策部会開催 総務省の情報通信審議会 情報通信政策部会(第30回)が23日開催された。同政策部会の委員会から、第5次中間答申に向けた報告が行なわれた。 ■ 生活保護世帯への簡易チューナ配布を提言 「地上デジタル放送推進に関する検討委員会」で協議が行なわれていた「地上デジタル放送の在り方」ついては、中間答申案がまとめられて、承認された。 同案は、2011年のデジタル放送完全移行に向け、「今後3年間を最終段階と位置づけて」まとめられた。難視聴対策のための衛星放送の活用や、アナログテレビへのシール貼付、放送終了の告知のためのメッセージ表示、地上アナログ放送終了後のアナログテレビのリサイクルなどが盛り込まれている。低価格チューナの開発/流通については、「2009年夏までに実現できるよう取り組むべき」と言及し
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「ダビング10」7月4日午前4時開始で確定、Dpaが発表
「まねきTV」は適法、東京地裁がテレビ局側の請求棄却