ティラミスの素材である乳脂肪ベースのクリームチーズ「マスカルポーネ」に対し不二製油は植物性(原料はヤシ油・パーム油を使用)一〇〇%でつくったチーズ「マスカポーネ」が素材。洋菓子店では九〇年の6月頃からブームに火がつき、一時は一店で一〇〇個売れるという状況。とても乳脂肪ベースのチーズでは間に合わず、同社の素材供給が多量販売につなげた。 このクリームチーズを素材とするイタリアンデザート「ティラミス」の発祥はイタリア・ヴィネット地方の郷土料理でリキュールのし
![食品ヒット大賞特集=不二製油、マスカルポーネ - 日本食糧新聞電子版](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/f9cbedfd9ba9be7694aec5f398b2e44984d1e2c8/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fnews.nissyoku.co.jp%2Fwp-content%2Fuploads%2F2020%2F01%2Fogp.png)
ティラミスの素材である乳脂肪ベースのクリームチーズ「マスカルポーネ」に対し不二製油は植物性(原料はヤシ油・パーム油を使用)一〇〇%でつくったチーズ「マスカポーネ」が素材。洋菓子店では九〇年の6月頃からブームに火がつき、一時は一店で一〇〇個売れるという状況。とても乳脂肪ベースのチーズでは間に合わず、同社の素材供給が多量販売につなげた。 このクリームチーズを素材とするイタリアンデザート「ティラミス」の発祥はイタリア・ヴィネット地方の郷土料理でリキュールのし
食品衛生(監視)戦後史 笹井勉 HP:食の安全と公衆衛生主宰 http://www.saturn.dti.ne.jp/~sasai/ 元墨田区食品衛生監視員 2018年1月更新 公衆衛生と食品衛生 日本国憲法第25条(1946年11月3日公布) 「すべて国民は,健康で文化的な最低限度の生活を 営む権利を有する。国は全ての生活部面において, 社会福祉,社会保障及び公衆衛生の向上に努めなけ ればならない。 食品衛生法(1947年12月24日制定) 2003年改正まで 目的 この法律は,飲食に起因する衛生上の危害の 発生を防止し,公衆衛生の向上及び増進に寄与する ことを目的とする。 公衆衛生とは 社会の組織的な努力を通じて,健康を増進 し、疾病を予防し,寿命を延長させる科学 であり技術である。 ウィンスロウ(C.E.A. Winslow; WHO)の定義(1949) 組織的な地域社会の努力 ①環
フランス産チーズ「ミモレット」の輸入業者や愛好家が米ニューヨーク(New York)で行ったデモで、味見用のチーズを配る女性(2013年4月13日撮影)。(c)AFP/Emmanuel Dunand 【4月17日 AFP】米当局がフランス産チーズ「ミモレット」の輸入を禁止したことに対し、ニューヨーク(New York)で13日、約40人が抗議デモを行い、街頭で味見用のチーズを配った。 鮮やかなオレンジ色が特徴のこのチーズは3月以来、数百キログラムが米税関で差し止められている。米食品医薬品局(US Food and Drug Administration、FDA)が、極小のチーズダニが「寄生」していると警告したためだ。しかし、ミモレットのくすんだ外皮を作り出すのはこのチーズダニで、ミモレットの製造には不可欠だ。 輸入業者や消費者は米当局の決定に怒り、交流サイトのフェイスブック(Faceboo
全国の地場スーパーで売られる地元食品を集めた「みんなのスーパーマーケット」展が、47都道府県の比較をテーマとする東京都渋谷区の「d(ディ)47(ヨンナナ) MUSEUM(ミュージアム)」で開かれている。「秋田のスーパーにはきりたんぽがなかった」「滋賀県では赤くなければこんにゃくじゃない」。県境をまたぐとこんなに常識にギャップがあるのか、と驚く。21日まで。 d47は、26日に開業1周年を迎える商業施設「渋谷ヒカリエ」の8階にある。47都道府県の比較展示では第5弾となる今回、初めて外部キュレーターを起用。立体造形家で雑貨コレクターの森井ユカさんが、全国の地場スーパー140軒を巡り、地元食品約1千点を買い集めた。 秋田といえばまず浮かぶ食品がきりたんぽだが、意外にもスーパーには皆無。森井さんが知人に聞いたところ「わざわざスーパーで買う物ではない」とか。一方、香川は確かにうどんが多かったが、売ら
参議院の農林水産委員会は、TPP=環太平洋パートナーシップ協定の交渉参加にあたり、関税撤廃の対象からコメなど農林水産物の重要品目が除外されないと判断した場合は、交渉からの脱退も辞さないことなどを政府に求める決議を可決しました。 18日の参議院農林水産委員会では、自民党、民主党、公明党、生活の党、みどりの風が、TPPの交渉参加にあたって政府に対する要求を盛り込んだ決議案を共同で提出し、賛成多数で可決されました。 決議では、コメ、麦、牛肉・豚肉、乳製品、それに砂糖の原料となる作物など、農林水産物の重要品目については、段階的な撤廃も含めて関税撤廃を認めないことや、これらの品目が関税撤廃の対象から除外されないと判断した場合は、TPP交渉からの脱退も辞さないことを政府に求めています。 また、食品添加物の基準や遺伝子組み換え食品の表示義務などでは、食の安全・安心を損なわないようにすることなどを求めてい
今(2013年4月)、食材でなにが汚染されているか? (平成25年4月11日) 武田邦彦 音声↓ http://takedanet.com/files/genpatsu_shokuzai01tdyno.145-%2810%EF%BC%9A09%29.mp3 原発事故から2年経ちまして人の心も随分と変わってきているのですが、 セシウム137の半減期というのは変わらない訳ですね。 これは半減期が30年で、これは物理的なものなので。 で、土から取れる食材ですね、 農家の方が撮る食材は土壌が汚れていればどうしても汚染される訳です。 それから、まぁ「被ばくと戦う」という変なのもあったんですけれど、 人間の身体は毒物が入ればやっぱり打撃を受けるんですね。 そこで、2年がたちまして食材全体がどうなっているのか?ということを、 民間で食材の汚染を調べてずっといただいている複数の方からの情報の収集を行っ
4月18 猛毒・リシンの横顔 あちこちからニュースが飛び込んできて、何かと騒がしい昨今です。アメリカではボストンマラソンでの爆発テロという大きな悲劇の後、「リシン」という毒物が上院議員の元に送られたと報道されています。さらにオバマ大統領のところにもリシンらしき物質が送りつけられたとのことで、9・11後に炭疽菌テロの行われた、2001年を思わせる状況となってきました。 さてこのリシンとは、いったいどんな物質でしょうか。これはタンパク性の猛毒で、トウゴマという植物の種子から得られるものです。単離されたのは1888年といいますから、かなり古くから知られていたタンパク質のひとつです。 トウゴマ(ヒマ)の種子 英語では「ricin」という綴りです。日本語で表記すると区別がつきませんが、アミノ酸のリシン(リジンとも)は「lysine」ですので、全くの別物です。 リジン(lysine) さてこのリシンは
Do you know what the hottest new beverage is? MarketWatch's Rex Crum discusses this and other secrets the soda industry won't tell you. (Photo: Getty Images) 1. 「1番人気の新しい飲み物は水」 渇きがなくなるということはないが、人々は基本に立ち返っている。調査結果によると、飲料業界で最も急成長しているセグメントの1つが水であり、従来からある炭酸飲料の消費は減少傾向にある。市場調査会社ミンテルが2012年に出した報告書では、2009-11年の一般的なソフトドリンクの売上高は1.9%減少して270億ドルとなっている。その報告書は「このカテゴリーはすでにピークに達し、今や下降基調にあるようだ」と述べている。(米国飲料協会のある広報担当者に
今年に入ってから、BSE(狂牛病)対策の見直しが急ピッチで進められている。4月から検査対象を従前の生後20カ月超から30カ月超に引き上げる省令が施行されたばかりだが、48カ月超にさらに引き上げようとする食品安全委員会のパブリックコメント(意見募集)が4月9日から実施されている。関係者の話を総合すると、7月とも言われている再見直し後には、補助金対象も絞り込まれ、全国一斉の全頭検査見直しが検討されているという。 我が国でBSE対策がとられるようになってから11年が経過した。EUでは、BSE 感染牛は満11 歳になるまでにほとんど(約97%)が検出されることもあって、政府は、今年4月に検査対象の月齢を引き上げるなど、BSE対策を緩和した。ところが、その直後の4月9日、食品安全委員会は、検査対象の月齢をさらに48カ月超に引き上げる意見募集を開始した。引き上げの時期は7月を考えているようだ。 日本は
パワーヘルス朝日新聞が入手した販売員によるセールストークの映像の一場面。「夜寝て使用すると3倍の効果がある」と説明していたが、ヘルス側は取材に対し、「根拠はなかった」と認めた朝日新聞が入手した、ヘルス側の販売員用セールストークマニュアル。「3日位で治るのが分かる」などと書かれている 【小川直樹】頭痛や肩こりなどを緩和するための医療機器「パワーヘルス」を全国で製造販売している「ヘルス」(東京都府中市)が、「高血圧や糖尿病も治る」などと効果を口頭で誇大にうたって売り込んでいたことが景品表示法違反(優良誤認)にあたる恐れがあるとして、消費者庁が17日までに関東、関西、九州など全国各地の同社営業所に立ち入り検査に入ったことが分かった。 こうしたセールストークに同法を適用し行政処分に至れば、2009年9月の同庁発足以来、初めてとなる。 パワーヘルスは「電位治療器」と呼ばれ、本体につないだマット
「韓米FTAが韓国の経済・社会に悪影響をおよぼしている(だから、日本のTPP交渉参加に反対)」 農業、医療、金融、サービス、知的財産権などなど、様々な分野において日本で広まっている誤解について、これを韓国政府の反論を紹介する形で解説してきました。 担当編集のYさんに「長いです、難しいです、しかもパターンが同じです」と泣き言を言われながら、それでもすべての分野について解説し終わったと思っていたところ、最近、とあるマスコミの記者さんの取材を受けました。 「韓米FTAの発効によって、韓国では学校給食で国産の食材や、有機農法で栽培した食材を使えなくなると言われています。これは本当ですか?」 給食関係の政策には、韓米FTAの影響がある分野ではないと認識していた筆者は、インターネットで「米韓FTA、給食」のキーワードで検索したところ、多くの記事がヒットして驚きました。記事の大半は、記者さんが指摘したよ
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