レンズの口径が3.8メートルと国内では最大となる光学赤外線望遠鏡が、岡山県浅口市に完成した。将来の望遠鏡のために新しい技術を満載し、大きな割に機動的に動かせられる。宇宙で突発的に起…続き 銀河誕生の謎探れ 130億光年見通す望遠鏡の仕組み [有料会員限定] ケプラー宇宙望遠鏡が引退 太陽系外惑星を多数発見
レンズの口径が3.8メートルと国内では最大となる光学赤外線望遠鏡が、岡山県浅口市に完成した。将来の望遠鏡のために新しい技術を満載し、大きな割に機動的に動かせられる。宇宙で突発的に起…続き 銀河誕生の謎探れ 130億光年見通す望遠鏡の仕組み [有料会員限定] ケプラー宇宙望遠鏡が引退 太陽系外惑星を多数発見
大気中に浮遊するタンパク質などの有機エアロゾル粒子は、人体に取り込まれることで健康に悪影響を及ぼすことが知られている。また、有機エアロゾル粒子が、光化学スモッグにおいてオゾンや排気ガスと反応するとさらに有害性が高まる場合がある。今回、相対湿度と気温に応じてエアロゾル粒子の相状態(固体、半固体、液体)が変動し、それに応じて化学変質の度合いが大きく変化することが明らかにされた。 同成果は、東京大学-文部科学省長期海外留学支援制度を利用して、ドイツのマックスプランク化学研究所の博士課程に留学中の白岩学氏(東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻)とその指導教官であるウルリッヒ・ペッシェル氏(マックスプランク化学研究所生物地球化学科研究室長)、マーカス・アンマン氏(ポール・シェラー研究所 放射・環境化学部 研究室長)、トーマス・コープ(ビーレフェルト大学化学科 教授)らにより得られたもので、米国
先日【世界のエネルギー供給量の推移をグラフ化してみる】で世界全体の一次エネルギー(自然界に存在するそのままの形を用いてエネルギー源として使われているもの)の推移を眺めたが、その際に利用した経済産業省・資源エネルギー庁から公開されている【エネルギー白書2010】には、多種多様な視線から収集・集計されたエネルギー関連のデータが多数納められている。そこで以前【図表で語る エネルギーの基礎 2010-2011(PDF)】を元に【世界中からお世話になってます…日本の石油・石炭・LNGの輸入元をグラフ化してみる(「2010-2011」対応版)】などいくつかのグラフ・記事を生成したように、「エネルギー白書2010」でも後々使えそうな項目・データを再構築し、まとめる作業を続けている。今回は天然ガスの生産量や貿易量などを絡めることにする。【天然ガスが伸びてます…日本の一次エネルギー消費推移をグラフ化してみる
太陽光や風力などで発電した電気を電力会社がすべて固定価格で買い取る再生エネルギー特別措置法案が政局の焦点になっている。 菅直人首相が「私の顔が見たくなければこの法案を通してほしい」などと成立に強い意欲を示しているためだ。 再生エネルギーの普及促進は重要だが、買い取りに伴う電気料金の引き上げによって、企業の国際競争力が低下することが懸念される。菅首相は政権延命の道具として使うのではなく、慎重に対応すべきだ。 特措法案は水力や地熱、バイオマス(生物資源)などを含めた再生エネルギーを国が定めた価格で電力会社に全量を買い取らせ、その大半を全国均一で電気料金に転嫁する内容だ。これまでも電力会社は一定割合を購入していたが、大幅に拡大し再生エネルギーの普及を進める狙いがある。 しかし、ことは思惑通りに運ぶとは思えない。というのも東日本大震災に伴う原発の運転休止で火力発電への依存が強まり、世界的に原油価格
パナソニックは、熱電変換材料と金属を傾斜積層した、新しい構造の熱発電チューブを開発したことを発表した。 熱エネルギーを電力に直接変換できる熱電変換は、二酸化炭素排出ゼロの発電技術の1つとして注目されているが、従来のπ型構造の熱電変換素子は、構造が複雑で 熱を熱電変換素子に取り込む際のロスが大きく、複雑な配線が必要となり、スケールアップ、信頼性にも課題があった。 今回、同社では熱の流れにくい熱電変換材料と、熱の流れやすい金属を、熱の流れに対して傾斜して積層すると、素子内部で周期的な温度分布ができ、熱の流れと垂直な方向に電気が流れるという現象を独自に見出し、この現象を利用した熱電変換素子を開発。お湯を流す配管そのものを熱発電チューブにすることで、試作した長さ10cmのチューブで1.3Wの電力を取り出すことに成功した。 今回開発した熱発電チューブの構造図と写真 同チューブの熱電変換材料としては、
大型タービンの方が費用対効果が高いため、技術的にはタービンの大型化が進んでいる。1995年には直径50m程度だった羽根のサイズが、126m以上と倍以上になった。この結果、平均タービン出力は、2000年の555kWから、2009年は1299kWまで向上した。2000年には2MW超の風力タービンの新設は無かったが、2009年は37基になっている。1MW~2MWの風力タービンも20基の設置から、106基の設置に増えている。逆に1MW未満の小型タービンは2001年に127基、2005年に102基の設置があったものの、2008年は6基と激減している。 大型タービンが可能になったのは、素材の改良により軽量化が可能になったためだ。技術的に低コスト化は進んでいる。ただし、鋼材価格などの上昇もあり、2004年以降はシステム価格は上昇している。 2. 大規模ウィンドファームによる発電コストの低減 タービン大型
3号機 原子炉の温度が上昇 6月22日 12時9分 東京電力福島第一原子力発電所では、汚染水の浄化設備が本格運転を再開できないなか、21日から原子炉への注水量を減らしたところ、3号機の原子炉の温度が上がり始めたことが分かり、東京電力は、原子炉の冷却と汚染水の抑制の両立という難しい対応を迫られています。 福島第一原発では、原子炉への注水に伴って増え続けている汚染水対策の柱としていた浄化設備が、本格運転の開始直後に停止し、現在も試験運転の状態が続いています。このため東京電力では、汚染水の増加を抑えるために、21日から原子炉への注水量を1号機と2号機で1時間当たり0.5トン、3号機で1トン減らす対応を取りました。注水量を絞ったあとの22日午前5時に原子炉の温度を測ったところ、1号機と2号機は比較的安定しているものの、3号機では原子炉の上部で21日よりおよそ4度高い149.1度、下部でおよそ7度高
【メルトダウン速報】米原発から地下水源に放射能漏れ 1 :依頼718(関西地方) :2011/06/22(水) 08:26:59.07 ID:NoGY/VN20 BE:2370491257-PLT(12000) ポイント特典 sssp://img.2ch.net/ico/fuun.gif アメリカ国内の4分の3の原子力発電所から放射性物質が地下水源に漏出していることが明らかになりました。 AP通信が調査したアメリカの原子力規制委員会の書類により、少なくともアメリカの48ヶ所の原発から、放射 性物質であるトリチウムが、外部に漏出していることが分かりました。 これらの原発からの放射性物質の量は、水道水における基準値を上回っているとされています。 この調査では、イリノイ州にある2箇所の原発、ミネソスタ州の1箇所の原発から漏れた放射性物質により、周辺 の民家が利用する井戸が汚染されており、また、ニ
2011年6月22日 福島原発の事故が起き、世界でエネルギー政策の転換が問われる中、先週イギリスのカノックという町にこれからの主流となりうるかもしれない新しいタイプの発電所が登場した。その発電所とは、廃棄された食物から電気を得るゴミ発電所。これはイギリスの廃棄物処理業者の大手Biffa社が2400万ポンド(約31億円)...福島原発の事故が起き、世界でエネルギー政策の転換が問われる中、先週イギリスのカノックという町にこれからの主流となりうるかもしれない新しいタイプの発電所が登場した。 その発電所とは、廃棄された食物から電気を得るゴミ発電所。これはイギリスの廃棄物処理業者の大手Biffa社が2400万ポンド(約31億円)を費やし建てたもので、12万トンのゴミから6メガワット(6000世帯に24時間電気を供給できるだけの量)発電できるようになっている。 発電の仕組みはというと、まず回収された廃
不安院は、6月18日の時点で、各地の原発のシビアアクシデントへの対応が適切に実施されていると評価した。大臣からの発言もあった。 しかし、6月18日までに、各原発ごとに対応が終わっていないものがある。いや、実は、全ての原発が、シビアアクシデントへの対応を終えていないのだ。それなのに不安院は対応が適切だと評価している。 以下、各原発ごとにシビアアクシデントへの対応がどこまでできているかのまとめである。 例えば高線量防護服はほとんどの原発で配備が終わっていない。なかにはこの7月末までに配備するといっている原発がある。それならば、それを確認して対応を評価すべきではないか。 水素に対する対応は、今後3年かけてという原発もあれば、平成24年末までにというところもある。対応する予定が決まっただけで安全だと不安院は評価しているのだ。 たとえばもんじゅのように、平成23年8月までに対応を検討し、そ
1959年、山口県生。京都大学原子核工学専攻修了。東京大学先端科学技術研究センター博士課程単位取得満期退学。大手鉄鋼メーカー、電力関連研究機関で原子力の研究開発に従事した後に退職。現在、非営利の研究機関の代表を務めつつ、複数の環境NGOを主宰し、科学者でもある。自然エネルギー政策では国内外で第一人者として知られ、政策提言と積極的な活動や発言により、日本政府および東京都など地方自治体のエネルギー政策に影響を与えるとともに、国際的にも豊富なネットワークを持つ。主著に『北欧のエネルギーデモクラシー』、共著に『グリーン・ニューディール―環境投資は世界経済を救えるか』(NHK出版)、『日本版グリーン革命で 経済・雇用を立て直す』(洋泉社新書)、『自然エネルギー市場』(築地書館)など。5月に『今こそ、エネルギーシフト 原発と自然エネルギーと私達の暮らし』(岩波ブックレット/共著)を刊行予定 飯田哲也の
(2011年6月22日付 英フィナンシャル・タイムズ紙) 日本は流行に敏感なファッショニスタで有名だが、今月のある1時間については、筆者は自信を持って、日本全国でも指折りのクールなジャケットを着ていたと断言できる。 といっても、着ていた洋服が、花形デザイナー、渡辺淳弥の春のコレクションのようなシャープなラインだったり、山本耀司の最近の作品のようなきらびやかな布地を使っていたからではない。実際、地味な綿製のファスナー付きジャケットは、工場の生産ラインで働く労働者が着ても場違いにならないものだった。 パーソナルエアコンの世界へようこそ このジャケットの何がクールかと言えば、両脇に縫い付けられた2つの小さなファンが空気を送り込んで熱を逃がすことだ。パーソナルエアコンの世界へようこそ――。 日本では、こうしたクールテックが一番ホットな新製品だ。3月11日の地震と津波、そして福島第一原子力発電所での
50年後に想定される高いCO2 濃度条件下では、コメの高温障害はさらに進行 ―2010年の猛暑下における FACE 実験結果から予測― ポイント ・ イネの FACE ( Free Air CO2 Enrichment;開放系大気 CO2 増加) 実験を2010年の猛暑下で実施し、大気中の二酸化炭素 ( CO2 ) 濃度の増加がイネの収量・品質に及ぼす影響を調査 ・ CO2 濃度を高くすることによってコメの収量は増加したが、白未熟粒が著しく増加し、コメの品質を左右する整粒率は大幅に低下 ・ 将来予測される高温・高 CO2 環境での品質の維持・向上に向けた取り組みが重要 概要 1.独立行政法人農業環境技術研究所は、CO2 濃度を現在よりも 200 ppm 高めた屋外水田でイネを栽培する FACE ( Free Air CO2 Enrichment, 開放系大気 CO2 増加 ) 実験を、20
体に備わる免疫の仕組みを使いがんをたたくがん免疫薬「オプジーボ」などの効き目を予測し、過剰な投薬を避けるための研究が相次いでいる。東北大学などは免疫細胞が分泌する特定の分子ががんの…続き 磨いた「確信」 がん克服に光 本庶氏ノーベル賞授賞式 [有料会員限定] がん免疫薬、投与の「やめどき」研究へ 全国40病院 [有料会員限定]
《日本激震!私の提言》送電網は新規業者に開放を 原発は政府が管理すべき――八田達夫・大阪大学名誉教授(1) - 11/06/21 | 10:13 ――福島第一原子力発電所の事故は米国のスリーマイル島事故を上回る深刻な状態が続いている。日本の原発政策をどう見るか。 日本が原子力発電を推進する唯一の理由は、「温暖化対策の切り札である」というものだ。だが、原発に投資するカネを、CO2を多量に排出している中国やインドでの削減に回せば、はるかに多くのCO2削減ができる。また、さまざまな燃料にかかる税金を炭素税に一本化すれば、日本はCO2削減にそうとうな努力をしていると、国際社会で主張できる。 しかし、電力会社は排出権取引にも炭素税導入にも反対してきた。原発を維持したいという、本末転倒な動機によるものだ。 「文民統制」なき原発政策 独占によるコスト無視 日本の原発政策の最大の問題は、文民統制がで
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気象庁では平成8年より、世界と日本の気候変動および温室効果ガスとオゾン層の状況について、毎年の状況をとりまとめ「気候変動監視レポート」として刊行しています。このたび、2010年の状況を「気候変動監視レポート2010」としてまとめ、気象庁ホームページで公表しました。 「気候変動監視レポート2010」では、2010年の日本と世界の気候、海洋、環境に関する情報を取りまとめました。また、巻頭のトピックとして、気象庁における二酸化炭素観測の強化や、2009/2010年冬の顕著な寒波、2010年夏の猛暑について取り上げています。概要については別紙をご覧ください。 <「気候変動監視レポート2010」の構成> トピックス1 「炭素循環解明に向けた二酸化炭素観測の強化」 トピックス2 「2009/2010年冬の顕著な負の北極振動」 トピックス3 「2010年夏の猛暑」 第1部 気候(世界及び日本の気候に関す
大畠章宏国土交通相は21日の閣議後会見で、東日本大震災の被災者(原発事故避難者を含む)が東北地方の高速道路を無料走行するのに必要な被災証明書類の発行基準で、市町村によってばらつきがあることを巡り、「被災地復興を考えて制度を導入したのであり、節度ある形で対応していただきたい」と発言。軽い損害でも被災者と認め、証明書を発行する自治体側の動きをけん制した。 被災者の認定について国交省は統一した基準を設けておらず、自治体の判断に委ねている。同省では、地震や津波で財産に損害を受けた場合などに被災者として認定することを想定していたが、現実には、停電や断水が起きた地域の住民であれば被災者と認める自治体もあり、追随する動きが広がることが懸念されていた。 ただし大畠国交相は被災者の認定基準について、「ああしなさい、こうしなさいと現段階で申し上げる考えはない」と述べ、誰を被災者として認めるかの判断はあくまで自
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