すらりと長い足でランウェーに登場した瞬間、空気が華やいだ。身長172センチがさらに大きく見える。 「ニットは値段が高いイメージがあって、私には似合わないかなと敬遠していたけれど、着心地がよくてびっくりです」 繊維のまちで知られる新潟県見附市で28日、クールビズシャツのお披露目会に出演。市職員と地元企業とのコラボによるポロシャツを着た感想をこう語った。 モデルとして新潟県各地の良さを取り上げ、アピールする「地域活性化モデル」という肩書は自分が名付けた。平成元年に同市で生まれ、高校卒業後、隣の長岡市の石油採掘会社に就職。「新潟は住み心地がいいけど、誇りが持てるわけではなかった。あこがれていたモデル仕事も、田舎じゃできないと思い込むような普通の女の子でした」 20歳のとき、東京の芸能事務所からスカウトされたが、同じ頃に新潟市のイベント企画会社の社長と出会い、煮え切らない思いを見抜かれた。「一緒に
ニッポン全国津々浦々で増殖するご当地PRマスコット「ゆるキャラ」。一体これは何なんだ? 日本を揺るがす珍現象の謎に迫るべく「ゆるキャラさみっと」の会場に足を踏み入れた! nippon.comのアメリカ人編集者がお届けするゆるゆるレポート。 めくるめく着ぐるみワールドの魅惑私の生まれ育ったアメリカだけじゃないと思うけど、キュートなマスコットは遊園地やスタジアムで活躍するもの。それ以外の場所に出てゆくのは、かなりの冒険だよね。ところが日本のマスコットときたら、まさに神出鬼没。言っちゃ悪いが正直「宣伝してどうなるの?」って思うような小さな町、まったく目立たない商品、誰も知らないキャンペーンにさえ、オリジナルのPRマスコットが存在する! 昨今、そんなマスコットは「ゆるキャラ」と呼ばれる。みうらじゅんっていうサブカルの巨人が「ゆるい」と「キャラクター」を合わせてつくった言葉らしい。「ゆるい」はこの場
いまやコミュニケーションツールとして世界で広く利用されているSNS。インターネットに繋がれば、世界中のあらゆる人と繋がる可能性を秘めているのが最大の魅力だ。そんな特徴に期待して、9月下旬にFacebookページを開設したスイスのある小さな村が、いま、密かに注目を集めている。その理由は、村のFacebookページで「いいね!」ボタンを押せば、誰でも村の一員として受け入れられ、村の掲示板に自分の写真が紹介されるから。その特典を希望する人が次々とページを訪れ、その数は開設後2週間足らずで、村の人口の40倍ほどにまで増えているそうだ。 米旅行情報サイトGADLINGによると、この企画を始めたのは、イタリアとの国境に近いスイス南部にあるオーバームッテン村。自然豊かでのどかな環境に80人が暮らしているというこの村は、9月23日頃、Facebookにページを開設した。その説明の中で、村は「いいね!」ボタ
前回は、地域を取り巻く環境の変化、特に(1)人口減少・高齢化の急速な進行、(2)東京圏一極滞留、(3)地域経済の規模の縮小、(4)投資余力の減少、(5)平成の大合併、の5つの変化が地域に大きな影響を与えているというお話をしました。 こうした地域を取り巻く環境の変化を前提とすると、これまでのような右肩上がりの経済成長を期待することは難しい。むしろ、地域の総力を挙げて成長の定常化が何とか維持できる、そのような時代になったと言えます。 このような経済社会の大転換期にあっては、これまで当たり前と考えられてきた価値観そのものを変えていく大胆なパラダイムシフトが必要です。地域再生が目指す姿も大きく変わらざるを得ません。 今回は、まず、これからの地域再生が目指す姿とはどのようなものか、についてお話しします。また、私はその実現には「地域コミュニティーの再生」と「地域内循環型経済構造の構築」を戦略的に進める
嶺北地域の土佐町と本山町、大川村で10月1日から「木の駅プロジェクト」が始まる。価格低迷で切っても山に放置されがちなチップ材を、地域通貨で通常より高く買い取る。間伐を促して山の荒廃を防ぎ、地域商店の活性化にもつながると期待されている。 土佐町と大川村の2カ所に集材所を設け、1トンにつき6千円分の地域通貨を出荷者に支払う。6千円のうち3500円程度はチップ業者への売却金、残りは早明浦ダムを管理する独立行政法人水資源機構が出す。今回は実験で、出荷期間は1カ月、地域通貨の流通期間は2カ月とする。 水資源機構が2月に開いたセミナーでプロジェクトを紹介。地域も賛同し、地元の林業や商業関係者、ダムの恩恵を受ける香川県や徳島県の住民も加わって実行委員会をつくった。地域通貨を使える店や集材方法などを一つずつ決めた。 25日に土佐町で開かれた出荷者対象の搬出研修会には、8人が参加した。大川村上小南川の
住み慣れた町から強制的に移転する。東日本大震災でいくつかの自治体が直面している大きな課題だ。住み慣れた土地を離れて一から離れて暮らし直すことは決して簡単ではない。 特に、高齢化が進み、経済基盤の弱い地方では移転自体がネガティブに捉えられがちだ。 島根県飯南町の志津見(しつみ)地区も、20年前にダム建設に伴い地区が沈むために集団移転を余儀なくされ、6割が新天地を求め地区を去った。残ったのはわずか25世帯。 移転の代償とも言える地域振興策が動き出す中、住民は行政の壮大な活性化プランを拒否、全戸出資で会社を設立し、自主自立の精神を大切に、いまも経営を続ける。「何もない地区」の会社は、ほとんど赤字も出さず、若手への代替わりへも実現した。 全員で新しい地域づくりを 危機感が後押し この会社は「志都(しづ)の里」。島根県飯南町志津見地区で、農地付きの貸し住宅「クラインガルテン」(20区画)のほか、食事
日本経済新聞の電子版。「地域」に関する最新のニュースをお届けします。
“うわさ”が“うわさ”を呼んで…商店街が活性化?! “八戸のうわさ”プロジェクト 2010.12.29 甲斐 かおり 甲斐 かおり とかく人は、うわさ話が好きなもの。今ほどメディアが発達していなかった以前の日本では、うわさが人と人をつなぐ大切な媒介だったと言ってもいいくらい。ご近所さんの近況を知る手段だったり、若者の心のお目付け役のような役割もありました。今でも、小さな町や村では、驚くほどあっという間にうわさが広がります。 この“うわさ話”のいい面を活かして、街を活気づけようというプロジェクトがあります。 “八戸のうわさ” プロジェクトとは? このプロジェクトは、青森県八戸市に2011年2月にオープンするポータルミュージアム「はっち」の開館記念の一環で行われるイベント。手掛けるのはアーティストの山本耕一郎さんです。 山本さんが八戸市商店街の店一軒一軒に取材した、店にまつわる「うわさ話」を、
史上最速で成長するネット企業――。 いまや世界のネットベンチャー起業家の憧れの的となっているのが、割引クーポンの共同購入のネットサービスを手がける、米シカゴのグルーポンだ。設立から2年余りで欧州やアジアなど29カ国、世界200都市に進出を果たした。 仕組みは単純。事前に決めた地域ごとに毎日ひとつの割引クーポンの販売を24時間以内という条件付で販売する。応募の人数に達した場合に、応募者に50%以上の割引クーポンを販売するというものだ。日本でも今年の春以降、類似の会社が40社以上も出現した。 同社を率いるのは29歳のアンドリュー・メイソン創業者兼最高経営責任者(CEO)。まるでバスケットボール選手のような190センチという長身だが、大学の専攻は音楽。柔らかい笑顔とは対照的な熱のこもった口調で、世界中を巻き込む“グルーポン革命”について語った。 (聞き手は日経ビジネス記者=小瀧 麻理子) ――
先陣を切った「名古屋おもてなし武将隊」。関連商品として金のしおりが発売されるなど、人気が定着しつつある。 戦国武将に”萌える”「歴女」たちの出現、戦国ゲームの人気などを背景に、「キャラクター化された武将」が様々な商品の広告塔として活躍している。 そんななか、「武将隊」なるものが全国で続々と結成されている。結成しているのは地方自治体だ。「地域活性化ブーム」のなかで出現したトレンドと言えるだろう。 ブームの先陣を切ったのは、名古屋市が結成した「名古屋おもてなし武将隊」。構成は、織田信長、豊臣秀吉、徳川家康、前田利家、加藤清正、前田慶次といった名古屋にゆかりのある武将6人に、陣笠隊4名を加えた総勢10人だ。 武将にはイケメンたちが扮し、2009年に結成された。土日祝日などに名古屋各地でイベントを開催し、1000人以上のファンがつめかける人気となった。2010年5月には東京・渋谷にも”出陣”し、東
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