実は限られた得意領域も実現したら絶大な影響力、国内の量子コンピュータ開発
実は限られた得意領域も実現したら絶大な影響力、国内の量子コンピュータ開発：量子コンピュータ（1/2 ページ） 産業総合研究所（産総研）は、現在進めている量子コンピュータと量子アニーリングマシンに関する研究開発の状況やつくばセンター（茨城県つくば市）の研究施設を報道陣に公開した。 産業技術総合研究所（産総研）は2022年9月30日、現在進めている量子コンピュータと量子アニーリングマシンに関する研究開発の状況やつくばセンター（茨城県つくば市）の研究施設を報道陣に公開した。 国内初の量子アニーリングマシンを開発 産総研では、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「IoT推進のための横断技術開発事業」において、日立製作所らとともに2016年度から量子アニーリングマシンの研究開発に取り組み、2021年には横浜国立大学と連携して独自のアーキテクチャに基づく6量子ビットの超電導量子アニーリング
トヨタ・VW・ステランティス、ソフト定義車両のアプローチに差
ソフトウエア定義車両（Software Defined Vehicle、SDV）に対する自動車メーカーの取り組みについて、自動車技術調査・コンサルティング会社の英SBD Automotive（SBDオートモーティブ）が分析した。2022年10月7日に開催した同社セミナー「ソフトウエアデファインドビークル（SDV）：そのモチベーションと実現に伴う変革」で解説した。 SBDオートモーティブは従来型の車両を「Vehicle 1.0」、車載情報システム（IVI）などのデジタル化を進めた車両を「同2.0」、ソフト更新が可能な車両を「同3.0」、ソフトとハードが完全に切り離されたSDVを「同4.0」と定義している。 現在は多くのクルマが同1.0～3.0に相当するが、例えば米Tesla（テスラ）の電気自動車（EV）は同4.0に近いという。テスラは旧来のレガシー車両を持たず、ゼロから新しいクルマを設計・開
横浜国大、ねじったり伸ばしたりできる柔軟なリチウムイオン電池を開発
横浜国立大学(横浜国大)は10月3日、液体金属による伸縮可能なガスバリアフィルムを実現し、それをバッテリーのパッケージに用いることによって、大気中で動作可能な、伸びる(ストレッチャブル)リチウムイオン電池(LIB)を実現したことを発表した。 同成果は、横浜国大大学院 工学研究院のNyamjargal Ochirkhuyag大学院生、太田裕貴准教授、同・上野和英准教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、米国化学学会が刊行する材料と界面プロセスを扱う学術誌「ACS Applied Materials & Interfaces」に掲載された。 現在、次世代のウェアラブルデバイスを支える基盤技術となるとして、シリコーンゴムやポリウレタンゴムを用いた「ストレッチャブル・エレクトロニクス」が期待されている。しかし、デバイス化、システム化において、硬く大きな固体のバッテリーが必要で、デバイス全体の伸縮
JALが苦闘して見つけた、ローコード／ノーコード開発導入の現実解
JALが苦闘して見つけた、ローコード／ノーコード開発導入の現実解：「kintone成功方程式」から導き出されたものとは（1/2 ページ） IT部門の負担を減らす取り組みとして注目されるローコード／ノーコード開発ツール。だが、ガバナンスをどのように効かせるのか、事業部門をどのように巻き込むのかなど、気になることは多い。サイボウズのセミナー「kintone IT Special Seminar 2022」からその答えを探る。 企業のITを支える縁の下の力持ちとして期待されているIT部門だが、その守備範囲は広い。経営の視点で“新しいビジネスを創出するための仕組み”を考えることはもちろん、事業部門の業務を効率化させるための施策の検討も必要だ。とはいえ、リソースには限界があり、手が足りない状況が増えてくる。 こうした背景もあり、「アプリケーション開発はIT部門がするもの」というこれまでの常識が見直さ
インテルのWi-Fi 7開発は順調、2030年に全ての無線通信がシームレスにつながる？
インテルのWi-Fi 7開発は順調、2030年に全ての無線通信がシームレスにつながる？：組み込み開発ニュース（1/2 ページ） インテルが、Wi-Fiや5Gを中心とした同社の無線通信技術の開発状況について説明。Wi-Fiについては、6GHzの周波数帯を用いるWi-Fi 6Eの需要が2022年後半に向けて急激に拡大するとともに、同じく6GHz帯を用いてより高速かつ安定な通信が可能なWi-Fi 7の登場により、さらに需要が拡大すると見ている。 インテル（Intel）は2022年7月27日、オンラインで会見を開き、Wi-Fiや5Gを中心とした同社の無線通信技術の開発状況について説明した。Wi-Fiについては、6GHzの周波数帯を用いるWi-Fi 6Eの需要が2022年後半に向けて急激に拡大するとともに、同じく6GHz帯を用いてより高速かつ安定な通信が可能なWi-Fi 7の登場により、さらに需要が
アフリカ｢巨大鉄鉱山｣の開発が強制中断の背景
中国資本が深く関与しているアフリカ・ギニアの巨大鉄山、シマンドゥ鉱山の開発が足踏みを余儀なくされている。7月5日、同国政府が現地での建設工事を強制的に停止させたことが、ギニア大統領の公式SNSアカウントの発表で明らかになった。 ギニア政府の説明によれば、プロジェクトの一時中断を命じた理由は、シマンドゥ鉱山の開発を請け負う企業コンソーシアムが所定の期限までに（事業主体となる）合弁会社の設立条件に合意しなかったことにある。ギニア政府は過去数回にわたって期限の延長に応じたが、それでも合意に至らなかったため、やむなく工事停止命令を出したとしている。 だが事情に詳しい関係者によれば、企業側は合弁会社設立に関する書類をすでに提出しており、ギニア政府からの回答を待っている段階だという。この関係者は、ギニア政府がシマンドゥ鉱山の開発から現金収入などの実利をより多く得たいと欲しており、「工事停止命令という実
東北大学、可視光透過率約80％の太陽電池を開発
東北大学は、可視光透過率が約80％という、ほぼ透明な太陽電池を開発した。試作した1平方cmの太陽電池は、高い透明性を維持したまま、最大420pWの発電ができることを確認した。 TMD接合部のショットキー障壁高さを自在に制御 東北大学大学院工学研究科電子工学専攻の加藤俊顕准教授、何杏特任助教（研究当時在籍）、金子俊郎教授らによる研究グループは2022年7月、可視光透過率が約80％という、ほぼ透明な太陽電池を開発したと発表した。試作した1cm2の太陽電池は、高い透明性を維持したまま、最大420pWの発電ができることを確認した。 研究グループは、フレキシブルな半導体原子シートである「遷移金属ダイカルコゲナイド（TMD）」を用いた透明太陽電池の、新たな発電機構である「ショットキー発電」を2017年に提唱し、最大0.7％という発電効率を達成していた。しかし、電極にNi（ニッケル）やPd（パラジウム）
皮膚に貼れる米粒サイズの超薄型マイク 人の耳より広範に録音
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 スマートフォンやBluetooth端末などに使われている従来のMEMS（Microelectro-mechanical systems）マイクロフォンは、薄くて小さい精巧な振動板構造をしている。だが硬くてもろいシリコンでできているため、周波数応答が悪く音圧範囲も狭く音感の品質には限界があった。 この課題に挑戦するため研究では、人間の耳よりも広い音場を実現する皮膚に簡単に装着可能な小型・薄型のマイクロフォンを提案する。シリコンよりも柔軟で自由な形状に設計できる高分子材料を用い、MEMSベースの振動板構造を作り上げた。 大きさは指の爪の4分の1（9平方ミリメートル以下）、厚さはわずか数百マイク
LIXILがノーコード開発で目指す「デジタルの民主化」、9カ月で680のアプリが稼働
LIXILがノーコード開発で目指す「デジタルの民主化」、9カ月で680のアプリが稼働：イノベーションのレシピ（1/3 ページ） グーグル・クラウド・ジャパンがノーコード開発環境「AppSheet」の事業展開について説明。会見にはLIXIL 常務役員 デジタル部門 システム開発運用統括部 リーダーの岩崎磨氏が登壇し、2021年10月に社内導入を始めてから1年弱での成果を紹介した。 グーグル・クラウド・ジャパンは2022年6月24日、オンラインで会見を開き、ノーコード開発環境「AppSheet」の事業展開について説明した。会見にはLIXIL 常務役員 デジタル部門 システム開発運用統括部 リーダーの岩崎（実際の漢字は右側の「大」が「立」のたつさき）磨氏が登壇し、2021年10月に社内導入を始めて9カ月間での成果を紹介し、既に約4000人がAppSheetを利用したアプリケーション開発を行ってお
若手職人の即戦力化できる!？、“なぞり触感”を増幅するタッチレンズ ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
弘前大学の竹囲年延助教と立命館大学の安藤潤人助教らは、なぞり触感を増幅するタッチレンズを開発した。４本のピンで一つ山を作り、この四角錐が連続してつながった繰り返し構造に設計した。タッチレンズを指先において微小な凹凸を擦ると、ピンの傾きが変化して凹凸を感じやすくなる。金型など精密部品の段差や打痕などの検査を熟練の職人でなくてもできるようになる可能性がある。 タッチレンズは厚さ３ミリメートル、１０ミリ×１０ミリメートルの大きさで製作した。ピンの太さは０・３ミリメートル。全体は柔軟で微小な凹凸構造に追従できる。微小凹みの試験ピースとして、深さ６０マイクロメートル（マイクロは１００万分の１）、幅４ミリメートルのガウス関数型の緩やかな凹みを作製しタッチレンズの効果を確かめた。すると縦方向と横方向とも触感を増幅できた。 指とタッチレンズの間に歪みセンサーを挟んで触感を測ると、緩やかな凹みに対して鋭い波
急ピッチで開発進む、米国の極超音速兵器と迎撃システム詳解 多数の衛星を使った新型センサーやシューターが続々登場 | JBpress (ジェイビープレス)
ここ数年、各国において極超音速兵器（Hypersonic Weapons）の開発が進んでいる。ロシアの「アバンガルド（HGV）」は、2019年12月に実戦配備されたと報じられている。 ちなみに、ロシア国防省は3月18日にウクライナへの攻撃で極超音速ミサイル「キンジャール」を実戦に投入したと発表した。 しかし、「キンジャール」は地対地短距離弾道ミサイル「イスカンデルM」を航空機搭載用に改修した「空中発射弾道ミサイル」であるとして、極超音速兵器に分類するのには専門家の間で異論がある。 筆者も「キンジャール」を超音速兵器に分類するのに反対である。なぜなら、定義によれば、マッハ5以上で飛行する極超音速兵器とは次の2種類を指すからだ。 一つは、ロケットから発射され、標的に向かって滑空する極超音速滑空弾（HGV：hypersonic glide vehicle）。 もう一つが、標的を捕捉した後、高速の
「長距離広角でもワイヤレス充電」 5Gと電力を同時に無線伝送できる小型デバイス 東工大が開発
モバイル機器やウェアラブルデバイス、IoTなどが多くなってきた昨今、ケーブルを必要としない無線充電システムが待ち望まれている。だが多くの無線充電システムは、伝送距離の短さと受電可能な方向が決まっているという問題を抱えている。 研究チームは、これらの問題を克服した5Gネットワーク用のワイヤレス給電型送受信機を提案する。このデバイスはミリ波帯無線電力伝送に加え、送受信ともにビームステアリング（電波を細く絞り、電波を集中的に任意の方向に発射、制御する技術）に対応し、アップリンクとダウンリンクの両方で動作する。 デバイスには点対称アンテナペアを利用したアンテナ・回路一体型移相器を採用しており、これによりビームステアリング時の電力効率が向上し、無線電力伝送の効率を落とさずに低損失かつ2次元の広範囲な電波の送受信を実現した。 プロトタイプは、安価で量産が可能なシリコンCMOSプロセスによるICをLCP
給電せずに電気分解起こして高分子化合物を合成 東工大が成功 | Science Portal - 科学技術の最新情報サイト「サイエンスポータル」
電気の供給なしに電気分解反応（電解反応）を起こして高分子化合物を合成する手法を開発した、と東京工業大学の研究グループが発表した。電解質を含む溶液（電解液）を高圧で流すと生じるエネルギーを利用するのが特徴で、宇宙や深海など電力がない環境での化合物合成などに活用できるという。化学工業生産の基本となる化学反応の新たな手法として期待される。 さまざまな化学反応には、物質同士が電子をやり取りすることで進行するものが多いが、工業利用には有害で危険な試薬を使う必要があり､廃棄物をなるべく減らしたいという課題もあった。また、試薬不要の化学反応である電解反応も電気エネルギーが必要で､棒状や板状の電極に給電するための煩雑な電気装置や配線が不可欠だった。 東京工業大学物質理工学院応用化学系の稲木信介教授と大学院生の岩井優大さんらの研究グループは、これらの課題を解決できる新たな電解反応の開発に着手。電解液を微小な
近赤外線を熱エネルギーに変換、共同印刷が開発した蓄熱繊維用ペレットの効果 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
共同印刷は、蓄熱繊維用の高機能ペレットを開発した。赤外線吸収材料を樹脂に練り込んだペレット。紡糸用樹脂に少量加えるだけで、太陽光の近赤外線を吸収し熱エネルギーに変換できるようになる。添加量が少なくて済むため、白を含む明るい色から黒まで幅広いカラーリングに対応できるのが特徴。繊維業界各社に提案を始めた。 住友金属鉱山が開発した赤外線吸収材料「ＣＷＯ」を均一に樹脂に分散・加工したペレット。添加量は任意の濃度に調整可能で、糸の色や加工適正への影響はほとんどなく、温度上昇をコントロールできる。蓄熱材料を繊維に練り込むため、効果が長期間に持続するほか、蓄熱機能による高い速乾性があるのも特徴だ。 今後、共同印刷は国内外の繊維メーカーや商社に対し、冬季や高山など気温の低い環境での衣料向けに提案していく。２０２４年度までに数億円規模の販売を目指す。
イーメックス、最速1分でEV充電 高容量の蓄電装置 - 日本経済新聞
電子部品開発のイーメックス（兵庫県尼崎市）は高容量のキャパシターを開発した。電気自動車（EV）に使えば、充電は最速1分で完了する。ブレーキで発生した熱を電気に変えて再利用する性能も高く、リチウムイオン電池と同じ設置場所に合わせると、EVの航続距離を同等以上にできる可能性があるという。キャパシターは電極の表面に電子などを吸着して電気を蓄える。蓄電池のように化学反応をもとにしないため、充放電が速く
パワー電池 | イーメックス株式会社
時代が求める20年劣化しない高性能 革新的「パワー電池」の開発 （導電性高分子電池） コミューター・スマートグリッドなどの 蓄電デバイスの要求性能を満足する 高出力、急速充電、長寿命、低コスト、安全 正極：導電性高分子 負極：カーボン系 現在、リチウムイオン電池を用いたビジネス展開で一番問題となっている寿命と製造コストの問題を解決する、 全く新しい電極素材を用いた格段に優れた性能の二次電池を開発しました。 この革新的電池は根本的に電極素材を変えることで、高性能と低コストを達成しました。 蓄電池のパラダイムシフトをおこし、電池開発のロードマップを一挙に超えた、ポストLi電池の次世代蓄電デバイスです。 電動スクーターでの実証試験（500ccセル）済み。 パワー電池とは？ １．正極に導電性高分子、負極にグラファイトを使用 ２．電解液、構造、電圧（4.0V）はLiイオン電池と同じ ３．充電：電
ムール貝から着想、フッ素樹脂にも強固に接着できる粘着テープの開発に成功
積水化学工業の高機能プラスチックスカンパニーは、バイオミメティクスを活用した独自の接着化合物の設計と合成に成功し、フッ素樹脂に接着可能な粘着テープを開発。ムール貝の特殊な分泌物が幅広い材料に接着するという現象から着想を得て開発を進めてきた。 積水化学工業の高機能プラスチックスカンパニーは2022年5月31日、バイオミメティクス（生物模倣）を活用した独自の接着化合物の設計と合成に成功し、フッ素樹脂に接着可能な粘着テープを開発したことを発表した。 同社は、ムール貝の分泌物であるポリフェノール成分を分子構造中に組み込んだ独自の化合物が、フッ素に粘着可能であることを見いだし、この技術を粘着剤に応用してテープ化した。フッ素樹脂に限らず、ポリオレフィン樹脂などの難接着材料にも幅広く接着できる特性を生かし、さまざまな用途での展開を見込む。 フッ素樹脂に対してアクリル系粘着テープよりも約10倍の粘着力 近
細長いQRコード登場 読み取り速度と情報量はそのまま“狭い場所”に対応
デンソーウェーブは5月25日、長方形の新型QRコード「rMQRコード」を開発したと発表した。QRコードの読み取り速度と十分な情報量を保ったまま、高さを3分の1に抑えた細長いQRコードで、狭いスペースに印字できる。 rMQRコードは、高さが最小7マスで、小型QRコード規格「マイクロQRコード」の最小高さ（11マス）よりも小さい。横幅は最小27マス。情報量は最大で、数字なら361文字、英数字が219文字、バイナリが150文字、漢字が92文字。 小さなスペースに印字できるため、電子部品や試験管などの小型機器、チケットや伝票、値札などへの活用を見込む。 関連記事 QRコードを徐々に消していく“闇のゲーム” 実際どこまで消しても読めるのか Twitterで「QRコードを徐々に消していき、リーダーで読み取れなくなったら負けになる闇のゲーム」が話題になった。QRコードには「誤り訂正機能」という、汚れや破
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SCSK、FPGAの活用で従来比1000万倍高速化した量子AIシミュレーターを開発
