レールガンに「オワコン」の声、それでも開発する真の狙いとは？ 実用性が疑問視される防衛省の運用構想 | JBpress (ジェイビープレス)
（数多 久遠：小説家・軍事評論家、元幹部自衛官） 防衛省がレールガン開発を本格化させます。2022年度より2026年まで研究試作を実施し、並行した試験を2028年まで続けて確認するとのことです。 新年早々にこの件を報じた新聞報道があり、夢の超兵器だと評価する者がいれば無駄遣いだと叩く者もいるなど賛否両論の議論が沸き起こりました。 このレールガン開発の主目的が極超音速ミサイル対処であることに加え、直後に北朝鮮が極超音速ミサイルの可能性がある物体を発射したことから、改めて注目が集まっています。 将来性のある技術なので、研究を行うこと自体には賛成です。しかし、対空兵器、特に対空砲に携わってきた筆者としては、計画されている開発がうまくいったとしても実用性の高い兵器となるのかについては疑問も抱いています。
極超音速兵器を迎撃 防衛省「レールガン」本格開発
防衛省が、電磁力で砲弾を高速発射する「レールガン」（電磁砲）の開発を来年度から本格化させる。先行していた米海軍は開発を中断し、日本が民間の大容量電源技術でリードしたい考えだ。高速で飛来する極超音速兵器の迎撃に道を開くため、ミサイル防衛の切り札として期待される。防衛省は来年度予算案に６５億円を計上し、電源開発費も追加したうえで、５年後以降の試験運用を目指す。 レールガンは電磁力で砲弾を射出するため、爆薬で砲弾を飛ばすよりも高速で撃つことができ、連射も可能だ。ロシアや北朝鮮が開発を進める極超音速兵器は音速の５倍（マッハ５）以上とされるが、平成２９年度から始めた防衛省の試作では秒速２千メートル（時速７２００キロ、マッハ約５・８）の高速度を実現した。 米海軍の研究では２００キロの長射程射撃が可能で、極超音速兵器を迎撃する上で有効性がある。さらに、他の迎撃手段よりも軽量かつ低価格で装備できる。 艦艇
飛行中に変形し、壁を登るサソリのようなドローン 韓国の研究チームが開発
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 韓国のKorea Advanced Institute of Science and Technology（KAIST）の研究チームが開発した「CAROS-Q: Climbing Aerial RObot System Adopting Rotor Offset With a Quasi-Decoupling Controller」は、空中飛行と最大90度の傾斜を登れるドローンだ。 飛行中にローターの向きを90度に変えることで、水平方向の飛行から壁登りのための垂直方向の飛行に数秒で切り替えられる。壁登りが終わると、またローターの向きを変えて水平方向のホバリング飛行に切り替えられる。 これま
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ポリ袋と同じ薄さの太陽電池、米スタンフォード大が開発 人間の皮膚にも装着可能
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米スタンフォード大学の研究チームが開発した「High-specific-power flexible transition metal dichalcogenide solar cells」は、軽量で薄く曲げられる太陽電池だ。これまでのパネル式と比べ、 厚さが6マイクロメートル未満（ポリ袋程度の厚さ）と薄い利点を持つ。それでいて、高いエネルギー変換効率（PCE、power conversion efficiency）を達成した。 製造コストが低く、エネルギー変換効率が妥当であるため、太陽電池の多くにはシリコン（市場の95％）が使われている。しかし、ウェアラブルデバイスや、航空宇宙、電気自動
遅れが目立つ自動運転車の技術開発、乗用車よりトラックが先行か
だが、主要幹線道路や固定された配送ルート、あるいは鉱山や港湾など自転車や歩行者の姿がまれな環境で運用されるトラックの方が、ロボタクシーに比べて規制面・技術面のハードルが低いため、現在ではむしろこちらが先に利益を生むようになると見られている。 スタートアップ企業関連のデータを提供するサイト「ピッチブック」によれば、今年に入ってから12月6日までに、自動運転物流用車両への累積投資額は、2020年同時期の13億ドル（約1476億円）に対し、65億ドルへと5倍に膨れ上がっている。 一方、ピッチブックがロイター向けにまとめたデータで見ると、ロボタクシー企業への投資額は、2020年同時期の108億ドルから22％減の84億ドルだった。 実際のトレンドは、こうした数字よりもさらに顕著かもしれない。というのも、アルファベット傘下のウェイモなどロボタクシー企業の一部は、自動運転トラック事業への投資を増やしてい
川崎重工は大気から直接回収、「CO2活用」設備開発に挑む重工大手の戦略｜ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
重工大手２社が二酸化炭素（ＣＯ２）を転換利用する「カーボンリサイクル」に必要な設備を開発する。川崎重工業は大気からＣＯ２を直接回収するシステムを実用化する。ＩＨＩは水素とＣＯ２からメタンを生成するメタネーションの装置を社会実装に向けて大型化し、２０３０年をめどに生成量を１時間当たり数万ノルマル立方メートルに増やす。水素やアンモニアの燃料としての利用に続き、ＣＯ２対策のインフラ整備が進みそうだ。 川重は環境省の事業により明石工場（兵庫県明石市）で、ＣＯ２回収システムを２０２２年３月まで実証する。１日５キログラムのＣＯ２を分離回収することを目指す。これまでに同５００グラムを回収する小型機で試験を行ってきた。ＣＯ２の固体吸収材を活用することで、従来の方式よりも分離回収の省エネルギー化につながるとしている。設置場所を自由に選べることから、コスト面の課題を解消しながら早期に実用化する。 ＩＨＩはメタ
ENEOSが進める「大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」とは
ENEOSは、2050年までに日本がカーボンニュートラル(脱炭素化)を実現するための一環として、CO2フリー水素・合成燃料事業などの商用化を目指す研究開発を現在進めている。 同社が進める研究開発の一端を示す典型事例は、2021年8月26日に新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公表したグリーンイノベーション基金事業の1つである「大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」の実証事業だ。 同プロジェクトでは、11件の研究開発テーマが設定されているが、ENEOSの提案内容が4件採択されている。 グリーンイノベーション基金事業/大規模水素サプライチェーンの構築プロジェクト」に係る実施予定先一覧(出典:NEDO) ENEOSが取り組む実証事業から、同社が目指す脱炭素社会の実現に向けた取り組みの概要が推定できるだろう。同実証事業での取り組みを、水素事業推進部 前田征児副部長に聞いた。 -
90度の垂直面に着地できるドローン、米国陸軍などが開発 着地場所を増やすための研究
Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 米ニューヨーク大学とU.S. Army Research Laboratoryの研究チームが開発した「Aggressive Visual Perching with Quadrotors on Inclined Surfaces」は、小型ドローンが傾斜面に着地する手法だ。最大90度の垂直面に対して貼り付くように停止できる。 ドローンが着地するには基本的に水平な面を必要し、水平な面がなければ着地は困難となる。もし傾斜面にも止まることができれば着地の選択肢が増えるではないか。上空でホバリングする代わりに、ビルの側面や屋根の傾斜面に貼り付くように止まればバッテリーの節約にもなるのではないか。 研
疑似固体リチウムイオン電池の３Ｄプリント製造技術を開発～EVから医療用まで、固体リチウムイオン電池を短時間でオンデマンド製造～
疑似固体リチウムイオン電池の３Ｄプリント製造技術を開発～EVから医療用まで、固体リチウムイオン電池を短時間でオンデマンド製造～ 【本学研究者情報】 〇多元物質科学研究所 助教 小林弘明 研究室ウェブサイト 【発表のポイント】 紫外線硬化樹脂を用いた光造形を利用し、難燃性の疑似固体電解質膜を室温・数分で成膜出来るプリンティング技術を開発。 正極、電解質、負極のそれぞれの素材インクを使用し、固体リチウムイオン電池を簡便に3Dプリント製造する技術開発に成功。 ポリマーなどソフト基盤上への成膜やマイクロ電池・大型電池の製作など、様々な基板上にサイズ可変での固体リチウムイオン電池がオンデマンドに製造可能。 【概要】 リチウムイオン電池などの蓄電デバイスの幅広い普及に伴い、各々のニーズに応じた蓄電デバイスのオンデマンド製造技術が求められています。東北大学多元物質科学研究所 雁部祥行技術職員、小林弘明助
キヤノン：ニュースリリース一覧 2021年
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安全・安価にＣＯ２吸収 埼玉大など新素材開発へ
政府が２０５０年の「カーボンニュートラル（温室効果ガス排出量実質ゼロ）」を目標に据える中、埼玉大と化学素材メーカーの戸田工業（広島市南区）が、ナトリウムと鉄、酸素が層状に重なった化合物を使った二酸化炭素（ＣＯ２）の吸収材開発に乗り出した。従来の方法に比べ安全で安価な利用が期待できるといい、工場のボイラー施設やごみ焼却場での活用を想定している。 吸収材に用いるのは「ナトリウムフェライト」という化合物で、埼玉大の柳瀬郁夫准教授が開発し、戸田工業が大量生産の技術を確立した。 現状では「アミン溶液」と呼ばれる液体が火力発電所や製鉄所で使われているが、独特の臭気がある上、空気と接触すると劣化することから大掛かりな管理対策が必要となることがネックとされてきた。柳瀬准教授は、ナトリウムフェライトの特徴を「毒性がなく安価。軽微な設備で使え、いろいろな企業が採用しやすい」と説明する。 開発中の吸収材はＣＯ２
植物由来原料100％使用ペットボトルの開発に成功
画像ダウンロードはこちら サントリーグループは、米国バイオ化学ベンチャー企業・アネロテック社と進めてきた植物由来原料100％使用ペットボトルの開発に成功し、このたび試作品が完成しました。 サントリーグループは、「人と自然と響きあう」という企業理念、ならびに理念に基づく「水と生きる」というステークホルダーとの約束の実現を目指し、グローバルにサステナビリティ経営を推進しており、2019年には、「プラスチック基本方針」（https://www.suntory.co.jp/news/article/13473.html参照）を策定しました。2030年までにグローバルで使用するすべてのペットボトルに、リサイクル素材あるいは植物由来素材のみを使用し、化石由来原料の新規使用をゼロにすることで、100％サステナブル化を目指しています。 植物由来素材のペットボトル開発については、ペットボトル原料の30％を構
タチコマのように並列化し進化する、 Google親会社の日常家事ロボット
タチコマのように並列化し進化する、 Google親会社の日常家事ロボット：Googleさん（1/3 ページ） テクノロジー界隈がやたらと「メタバース」を喧伝する昨今ですが、そんな中Googleさん（の親会社のAlphabet）はひっそりとロボット関連事業の進捗を発表しました。 Alphabetは数年前からロボット事業に取り組んでいますが、ようやく「モラベックのパラドックス」を克服できるかも、という光が見えてきたんだそうです。 モラベックというのは1980年代の未来学者、ハンス・モラベック博士のことで、このパラドックスは「高度な推論よりも感覚運動スキルの方が多くの計算資源を要する」というもの。大雑把に言うと、ロボットにとっては、「（人間にとって）難しいことは簡単で、簡単なことは難しい」ということです。洗濯物干しとか、チェスはさっぱりな私にでもできる家事が、ロボットにとってはものすごく難しいら
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https://akiba-pc.watch.impress.co.jp/docs/news/news/1376422.html
東芝、無充電EVの実現に貢献する新たな「透過型亜酸化銅（Cu2O）太陽電池」を開発
ソフトバンクとNIMSが500Wh／kg級リチウム空気電池を開発、「究極の二次電池」実用化へ
ソフトバンクら、「リチウム空気電池」開発。容量はリチウムイオンの数倍
ソニー渾身のドローンを分解、理想実現にあれもこれも独自開発
全固体Naイオン二次電池を「オール酸化物」で実現、新開発の負極材で課題克服
