EV電池原料リチウム､｢供給過剰｣で値崩れが加速
中国の商品市場で、EV（電気自動車）向け車載電池の主要原料である炭酸リチウムの先物が売り込まれている。先物相場の急落に引きずられ、現物価格も値下がりが止まらない状況だ。 炭酸リチウムの先物を取り扱う広州先物取引所では、12月5日、決済期限が2024年1月の先物取引の終値が1トン当たり9万3000元（約191万円）と、2日連続のストップ安で引けた。また、同日の現物価格は1トン当たり12万4000元（約255万円）と、2021年9月上旬以降の最安値となった。 先物価格は1トン200万円割れ 2023年初めの時点では、リチウムの現物価格は1トン当たり約50万元（約1029万円）の高値をつけていた。しかし車載電池の（供給過剰による）在庫急増を背景に、3月にかけて同約20万元（約412万円）に急落。その後は同約30万元（約618万円）まで値を戻し、年央までは横ばいが続いた。 ところが、7月21日に広
150℃下で充放電1時間、「リチウム電池」独自技術で成果 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
スリーダムアライアンス（３ＤＯＭ、東京都港区、松村昭彦社長）グループは、独自のセパレーター技術を応用したリチウムイオン電池（ＬｉＢ）の耐久試験で、１５０度Ｃの高温環境下で充放電を１時間続けても、正常に働いたとの研究結果をまとめた。従来型ＬｉＢの課題だった内部短絡や膨張などの異常は認められず、ＬｉＢの高温耐久性を高める効果を裏付けた。 耐熱性が高いポリイミド樹脂を基材として使う独自開発のセパレーター技術「Ｘ―ＳＥＰＡ」を用いた研究の成果。それによるとＸ―ＳＥＰＡを応用したセパレーターと、高温に強い仕様の電解液を採用したＬｉＢは、１５０度Ｃの環境下で行った１時間の耐久試験で、充放電を正常に繰り返した。電池の発火や爆発の原因になる内部短絡などの問題は起きなかったという。 ６０度Ｃの環境下では充放電が３０００サイクルに迫っても、電池の容量維持率を６０％以上に保てた。ポリオレフィン製のセパレーターと
トヨタは「ウォークマンの失敗」から学ばなかったのか？待望の全固体電池もEVの救世主にはならない理由＝辻野晃一郎 | マネーボイス
プロフィール：辻野晃一郎（つじの こういちろう） 福岡県生まれ新潟県育ち。84年に慶応義塾大学大学院工学研究科を修了しソニーに入社。88年にカリフォルニア工科大学大学院電気工学科を修了。VAIO、デジタルTV、ホームビデオ、パーソナルオーディオ等の事業責任者やカンパニープレジデントを歴任した後、2006年3月にソニーを退社。翌年、グーグルに入社し、グーグル日本法人代表取締役社長を務める。2010年4月にグーグルを退社しアレックス株式会社を創業。現在、同社代表取締役社長。また、2022年6月よりSMBC日興証券社外取締役。 滅びゆく日本の自動車産業 本シリーズをスタートしてから、個別の産業セクター編としては、これまで家電産業、半導体産業をみてきました。今号からは、自動車産業について考えてみたいと思います。 私はかねてから、家電産業で起きたことは必ず自動車産業でも起きると発言してきましたが、つ
スズキと「リン酸鉄系」リチウムイオン電池
今週は興味深いニュースがありました。スズキがリチウムイオン電池のメーカーと業務資本提携を結んだ件です。 1週間お疲れさまでした。つい先日、11月としての最高気温を更新などと話題になっていましたが、さすがに寒くなってきましたね。雪がちらついた地域もあったようです。これからの季節、運転される方はくれぐれもお気を付けてください。 さて、今週は興味深いニュースがありました。スズキがリチウムイオン電池のメーカーと業務資本提携を結んだ件です。相手の電池メーカーは、エリーパワーという定置用の蓄電池が主力の会社で、現在の筆頭株主は大和ハウスグループです。 スズキは2012年にエリーパワーに対して10億円を出資していましたが、今回は100億円の追加出資を行い、スズキが筆頭株主となります（出資比率21.59％）。また、スズキはエリーパワーが発行する転換社債型新株予約権付社債150億円を引き受ける予定です。エリ
中国電池メーカーが身構える欧州｢脱炭素の障壁｣
中国の国内市場では、EV（電気自動車）や蓄電システムに組み込まれるリチウムイオン電池の生産能力が過剰になり、中国の電池メーカーは海外市場に新たな成長機会を求めている。 そんななか、中国製電池の最大の輸出先であるヨーロッパで、中国企業の市場開拓を阻む「脱炭素の障壁」がせり上がってきた。 EU（欧州連合）は8月17日、電池の原材料調達から製造、利用、リサイクルに至るライフサイクル全体を規定した「欧州電池規則」を施行した。 同規則は電池メーカーに対して、自社製品のカーボンフットプリント（製品のライフサイクル全体の二酸化炭素［CO2］排出量）の申告や電池パスポート（電池原材料の構成、リサイクル率、カーボンフットプリントなどの情報を電子データで登録する仕組み）の導入を求めている。それに対応できない電池製品は、将来はEU市場での販売が禁止される。 ｢国境炭素税｣の運用スタート それだけではない。EUは
グーグルの「Pixel 8」に過熱とバッテリー消耗の問題、ユーザーが報告
大々的に発表されたGoogleの新型スマートフォン「Google Pixel 8」は、発売から1カ月も経っていないが、おおむね好意的な評価を受けている。だが残念なことに、Googleは過去にもあった問題のいくつかを拭いきれていないようで、多くのユーザーにとって重大な問題がいくつか表面化している。 まず、一部の端末でディスプレイの画面を暗くして常時オンにしていると、表示される文字がピンクや黄色になるという、色について奇妙な問題が発生した。Googleは当初、端末の交換で対応したこともあったようだが、今後のアップデートでこの問題を修正すると約束した。 だが今度は、Googleの公式サポートフォーラムや「Reddit」で、Pixelシリーズの端末を以前から悩ませている2つの問題を複数のユーザーが報告している。その問題とは、過熱とバッテリー性能の低下だ。 不満の声を読んでみると、報告されている問題
シャープのフロー型亜鉛空気電池、エネルギー密度はリチウムイオン電池と同等
シャープは、「CEATEC 2023」（2023年10月17～20日、幕張メッセ）において、開発中のフロー型亜鉛空気電池を披露した。リチウムイオン電池と同程度のエネルギー密度を有するとともに大容量化が容易であり、水系電解液によって発火の可能性が極めて低く安全性が高いことなどから、再生可能エネルギーの蓄電用など定置型蓄電池として提案していく方針である。 正極に空気、負極に亜鉛（Zn）を用いる亜鉛空気電池は、補聴器向けなどの一次電池として利用されているが、充電が可能な二次電池は実用化できていない。これは、充電を繰り返すと電極部に針状結晶（デンドライト）が発生して電池構造を破壊し短絡を引き起こしてしまうためだ。 シャープが開発中のフロー型亜鉛空気電池は、充電反応である酸化亜鉛（ZnO）から亜鉛への化学変化を行う充電セルと、放電反応である亜鉛から酸化亜鉛への化学変化を行う放電セルの間で、亜鉛と酸化
中国CATL｢超急速充電｣に対応した新型電池発表
中国の車載電池最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）は8月16日、超急速充電に対応した新型のリン酸鉄系リチウムイオン電池「神行超充電池」を発表した。同社によれば新型電池を搭載したEV（電気自動車）は、一定の条件が揃えばわずか10分間の充電で400キロメートルを走行できる。 現在主流の車載電池は、正極材料の違いにより三元系とリン酸鉄系の2種類に分かれる。三元系はエネルギー密度が高く、急速充電に適しているが、（希少金属のコバルトなどを使うため）コストが高い。これに対し、リン酸鉄系はコストが低いのが長所だが、エネルギー密度はやや劣る。 技術の詳細は公表せず 超急速充電への対応をうたうEVは、現時点ではいずれも三元系電池を搭載している。そんななか、CATLは正極、負極、電解液、セパレーターの材料構成を最適化することで、リン酸鉄系ながら三元系に勝るとも劣らない充電速度を実現したとしている。ただし、C
車体や建物自体に蓄電できる3Dカーボン材料を開発
東北大学らの研究チームは、自動車のボディや建物自体にエネルギーを貯蔵できるようにする「3次元（3D）カーボン材料」を開発した。荷重を支える構造部分に蓄電機能を持たせることで、「構造的エネルギー貯蔵」が可能となる。 立体的な構造にしても蓄電機能を発現 東北大学らの研究チームは2023年8月、自動車のボディや建物自体にエネルギーを貯蔵できるようにする「3次元（3D）カーボン材料」を開発したと発表した。荷重を支える構造部分に蓄電機能を持たせることで、「構造的エネルギー貯蔵」が可能となる。 研究チームはこれまでも、エネルギー貯蔵デバイス技術についてさまざまな研究を行ってきた。今回は、光造形3Dプリンターを用いて造形する光硬化性樹脂に、酸化マグネシウム（MgO）ナノ粒子を混合した複合材料樹脂を調整してマイクロラティス構造を作り、構造を保ったまま炭素化した。 こうして得られたカーボンマイクロラティスを
旭化成、CO2を主原料とする高純度カーボネート類製造技術の第1号のライセンス契約を締結 | 2021年度 | ニュース | 旭化成株式会社
プレスリリース サステナビリティ 旭化成、CO2を主原料とする高純度カーボネート類製造技術の第1号のライセンス契約を締結 LIB用電解液の原料となるECおよびDMCの高純度化製造技術パッケージが完成 2021年7月1日 旭化成株式会社 旭化成株式会社（本社：東京都千代田区、社長：小堀 秀毅、以下「当社」）は、このたび、スマートフォンや電気自動車で使用されるリチウムイオン電池（LIB）の電解液の主要原料であり、世界中で需要が高まっている高純度エチレンカーボネート（EC) および高純度ジメチルカーボネート（DMC) の製造技術のパッケージが完成し、第1号のライセンス契約を締結したことをお知らせします。 1. 背景 昨今、電気自動車（EV）への世界的なシフトが見込まれ、それに伴いLIBのさらなる需要拡大が予想されています。一方、地球温暖化対策の観点から、LIBの主要構成要素にも環境に配慮した設計
EVリユース電池の蓄電システムや劣化診断で関西電力と東芝系が協力
関西電力と東芝エネルギーシステムズはEVのリユース電池を使用した蓄電池システムや、EVの電池劣化診断の実証を開始する。 関西電力と東芝エネルギーシステムズは2023年8月18日、EV（電気自動車）のリユース電池を使用した蓄電システムや、EVの電池劣化診断の実証を開始すると発表した。両社は2022年11月から蓄電池事業で提携しており、その一環での取り組みとなる。 リユース電池を用いた蓄電システムの実証では、200kWhのシステムを構築するとともに、システムの利活用に関する各種サービスを検証する。実証期間は2023年度冬から数年間を予定している。場所は関西電力尼崎実験センター（兵庫県尼崎市）だ。蓄電池事業者とも協議しながら、残容量や安全性、寿命の予測などアセットマネジメントサービスや、常時遠隔監視や設備異常の検知などスマート保守支援といったサービスの2024年度中の提供を目指す。 再生可能エネ
EVは「普及期」へ、生き残りに向けた3つの方向性
EVは「普及期」へ、生き残りに向けた3つの方向性：和田憲一郎の電動化新時代！（48）（1/3 ページ） 2023年にEVとPHEVを合わせた販売比率が18％になると予測されている。マーケティング理論上はアーリーアダプターからアーリーマジョリティーの領域に入る。また、多くの環境規制では2035年が1つの目標となっている。では、このように急拡大するEVシフトに対し、日本の自動車部品産業はいま何を考えておくべきか。 風雲急を告げる、というのは今年（2023年）のことだろうか。この原稿を書いている最中、GM（General Motors）、フォードが急速充電器の仕様をこれまでのCCS規格（Combined Charging System）から、テスラが開発した北米充電標準規格（NACS：North American Charging Standard）に2024年から変更するというニュースが飛び込
トヨタが発表した新技術、全固体電池やギガキャストよりも注目したこと
やはりこうなったか。トヨタ自動車が2023年6月13日に発表した多くの新技術の内容を見たときに抱いた感想だ。なぜそうした感想を抱いたかについては後で説明するとして、今回のこのコラムでは、発表内容のうち、最も注目される電気自動車（EV）関連のものについて考えていきたい。まずは発表の概要を見ていこう。 ●次世代電池では「パフォーマンス版」「普及版」「ハイパフォーマンス版」「全固体」の4種類を開発中。 ●パフォーマンス版電池：2026年に導入される次世代EVに搭載する予定。航続距離1000km（空力特性向上や軽量化などの効果も含む、以下同）を実現する角形電池。コストは「bZ4X」搭載の電池に比べて20％減（bZ4Xと走行距離を同等とした場合）、急速充電20分以下（充電量10％から80％まで充電する場合＝SOC10-80％、以下同）を目指す。
「リチウム電池材料」日本で増産…外資系化学メーカーの動きの影響度 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
電気自動車（ＥＶ）向けリチウムイオン電池（ＬｉＢ）材料について、外資系化学メーカーが日本国内で増産に相次ぎ動き出している。独ＢＡＳＦは合弁会社でＬｉＢの正極材の生産能力を増強する。独エボニックもグループ会社で同電池向け酸化アルミニウム「フュームドアルミナ」の生産に乗り出す。日本をはじめとするアジアでの電池需要増に対し、供給体制を整える構えだ。（山岸渉） ＢＡＳＦは戸田工業（広島市南区）との合弁会社のＢＡＳＦ戸田バッテリーマテリアルズ（山口県山陽小野田市）が、ＥＶ向けＬｉＢのハイ・ニッケル系正極材の生産能力を増強する。小野田事業所（山陽小野田市）に新ラインを設け、２０２４年後半に稼働を予定。２５年までに生産能力を年６万トンにする。 エボニックは三菱マテリアルとの合弁会社、日本アエロジル（東京都新宿区）の四日市工場（三重県四日市市）でフュームドアルミナを生産する工場を建設する。数十億円を投じて
輸入困難も怖くない、国産素材で作れる二次電池とは？
日本電気硝子は、主要部材に結晶化ガラスを使用した「オール結晶化ガラス 全固体ナトリウムイオン二次電池」の開発を進めている。なお、電池の主要な部材に結晶化ガラスを用いた全固体ナトリウムイオン二次電池の開発は世界初だという。 日本電気硝子は、エネルギーに関連する総合展「スマートエネルギーWeek 春」（2023年3月15～17日、東京ビッグサイト）内の「第14回 国際二次電池展 春」に出展し、開発中の「オール結晶化ガラス 全固体ナトリウムイオン二次電池」を披露した。今回の製品は2025年に発売される予定だ。 使用時と製造時に発火や有害物質発生のリスクがゼロ 同社は特殊ガラス製品およびガラス製造機械の生産と販売を手掛けるメーカーだ。そのガラスに関する知見を生かして生み出したのが、今回のオール結晶化ガラス 全固体ナトリウムイオン二次電池である。オール結晶化ガラス 全固体ナトリウムイオン二次電池は、
中国勢が世界上位「LiB用電解液」で反転攻勢、三菱ケミカルが日英米で増産 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
三菱ケミカルグループはリチウムイオン電池（ＬｉＢ）用電解液の生産能力を米国、日本、英国で増強する。米テネシー州の工場では１２月に工事を完了して生産能力を従来比２倍強に引き上げる。連結子会社のＭＵアイオニックソリューションズの四日市工場（三重県四日市市）では２段階で増強し、２０２６年に同２倍弱にする。完成車各社による旺盛な電動車（ｘＥＶ）の生産計画に対応する。 三菱ケミカルグループは高性能添加剤を強みに車載用途を中心に販売を拡大し、２５年にライセンス供与や委託製造を含め電解液の世界シェア２５％（２１年１３％）を目指す。現在、複数件で顧客による認証作業が進んでおり、この販売の立ち上げにより、自社ブランドでの電解液販売は２５年に現在の３―４倍へ拡大を図る。米日英の増産はこの一環で行う。 米国では生産能力を現在の年１万７０００トンから１２月に同約３万６０００トンへ引き上げる。四日市では同１万６００
EV電池原料リチウム｢相場下落｣が止まらない訳
EV（電気自動車）向け車載電池の主要原料であるリチウム。中国では今、2022年晩秋から始まった相場下落に歯止めがかからなくなっている。 非鉄金属情報サイトの上海有色網のデータによれば、電池向け炭酸リチウムの2月24日時点の取引価格は1トン当たり39万9800元（約781万円）と、年初の同51万元（約996万円）から2カ月弱で2割以上も落ち込んだ。 中国自動車市場でのEVの販売が予想を超えて拡大したことを追い風に、リチウム相場は2021年から右肩上がりの高騰を続けた。2022年11月には1トン当たり60万元（約1171万円）に迫る過去最高値をつけ、市場の熱狂はピークに達した。 今から振り返れば、これはサプライチェーンの川下（に位置するEVメーカーや電池メーカー）で生じた急激な需要拡大に、川上のリチウム鉱山の増産が追いつかなかったことによる短期的な現象だった。 リチウム相場はそこから下落に転じ
EV向け車載電池｢気がつけば供給過剰｣の衝撃
EV（電気自動車）の動力源である車載電池の市場が、大きな転機を迎えている。過去2年間、中国の電池メーカー各社はEVの販売急増を追い風に、生産能力の拡大競争を繰り広げてきた。ところが、ここにきて電池の在庫がにわかに膨張。業界内に在庫処分を急ぐ動きが広がり始めた。 「車載電池の在庫は電池メーカーとEVメーカーの両方に積み上がっている。そのうち電池メーカーの在庫は（容量ベースで）約80GWh（ギガワット時）、EVメーカーは約103GWhに上る」ノルウェーの調査会社リスタッド・エナジーの副総裁（副社長に相当）を務める鄒鈺屏氏は、2月21日に開催されたフォーラムの席上でそんな試算を示した。 鄒氏の試算は、車載電池の業界団体である中国汽車動力電池産業創新連盟（電池連盟）と自動車メーカーの業界団体である中国汽車工業協会の統計データに基づいている。電池メーカーの在庫は車載電池の生産量と販売量の差異から、E
ニッケル水素電池の容量を25％向上、高出力かつ長時間の駆動に対応
FDKは2023年1月31日、公称容量を4000mAhに向上させた高出力ニッケル水素電池「HR-4/3FAUP」を開発し、量産出荷を開始したと発表した。 HR-4/3FAUPは、高い出力特性と耐久性を維持したまま、使用材料や構造を見直すことで、既存品のHR-4/3FAUPCより容量を25％高めた。公称電圧は1.2V、公称容量は4000mAh。外径18.1mm、総高67.0mmで、質量58gとなっている。 ニッケル水素電池は発火／発煙の危険性が低く、重要なデータを取り扱うサーバやストレージなどのバックアップ電源として利用が広まっている。ただし、機器の高速化やデータ容量の増大に伴い、バックアップ時の出力やデータ転送時間などが増加し、より高出力でより高容量な電池への需要が高まっていた。 HR-4/3FAUPは、既に2022年5月からサンプル提供を開始している。用途として、サーバやストレージ以外に
「全固体ナトリウム電池」実現へ、電極形成法を開発 ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
九州大学の賈淑帆研究員と林克郎教授らは、全固体ナトリウム電池の電極形成法を開発した。電極と電解質の接触状態が改善し、過電圧を低く抑えられた。塗布で形成でき実用化しやすい。ナトリウムを使うことで資源リスクを抑えられ、安全性の高い電池の実現につながる。 酸化物系セラミックスの全固体電池を開発する。ナトリウムとジルコニウムなどを含むＮＺＳＰセラミックス電解質とナトリウムとチタンなどを含むＮＴＰ電極活物質を組み合わせる。ＮＺＳＰとＮＴＰは結晶構造が同じで化学組成も似ているため親和性がある。 ただ焼結すると性能が落ちる。そこでＮＴＰ組成のガラス粉末を塗布して低温で焼結する方法を開発した。加熱温度は８５０度Ｃ。電極と電解質が緻密に接触する。 半電池を作ると２・２ボルトで充放電でき、過電圧は０・０３ボルトと低かった。マイナス２０度Ｃの環境での容量低下はリチウムイオン電池（ＬｉＢ）よりも少なかった。時計の
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