マグロの近大、次は富士通と組み養殖ブリ輸出：日経ビジネスオンライン須永 太一朗 日本経済新聞証券部 2003年一橋大学社会学部卒業、日本経済新聞社に入社。西部支社（福岡）で警察、企業、県政を順に担当。その後は主に証券部で日本株相場を取材。14年3月、日経ビジネス記者に。17年4月、日本経済新聞証券部。 この著者の記事を見る
どうして「念力」で部下を動かそうとするマネジャーがいるのか？：日経ビジネスオンライン
「念力や超能力を使って部下を動かそうとしているのか」。 そう言いたくなる管理者の方に出会うことがあります。私は企業に入り込んで目標を絶対達成させるコンサルタントですが、年間100回以上、経営者や管理者向けのセミナーや研修も実施しています。そういうセミナーや研修に参加し、終了後や休憩時に私のところへ相談に来られる管理者の中に、冒頭のように思えてならない方がいるのです。 ご本人は念力や超能力を信じているわけではないのですが、私としてはそう指摘したくなります。どういう方か、営業部長と社長の会話文を使って解説していきます。 ○営業部長：「社長、最近の若い子は昔と違って自分からは何もやりませんな。一から十まで言わないと動かない。困ったものです」 ●社長：「そうなのか。若くてもしっかりした考えを持っている子もいるだろう」 ○営業部長：「いやいや。若い子と言っても、私が言っているのは30代の主任や係長で
「親切な資料」をつくるあなたは、間違っている：日経ビジネスオンライン
企業の会議に参加したとき、それが実り多いものになるかどうかは、開始前にわかります。 もし、机の上に分厚い資料が置かれていたら、私はその時点でモチベーションが半減します。分厚い資料が用意された会議は、それを読み合わせることで終わるか、その資料はまったく役に立たないかのどちらかだからです。 資料を読み合わせるような場合、会議の前にすでに会議は済んでいます。それはただの報告会であって、チームで意見を述べ合ってアイデアを醸成するような機会はありません。正直なところ、わざわざ集う必要もないのです。 さらに問題なのが、役に立たない分厚い資料が用意されている会議です。どうして問題かといったら、そんな資料をつくっている人たちが出席しているからです。 「こんなものを読ませるな！」 私が放送作家になったばかりの頃、まだパワーポイントは普及していませんでした。だから、会議の資料と言えば、文字が並ぶか手書きの図を
プレゼンで「ウィンドウズ95」をゲットした小学生：日経ビジネスオンライン
北方 雅人 日経トップリーダー編集長 1991年一橋大学社会学部卒業後、日経BP社に入社。日経ベンチャー（現日経トップリーダー）、日経レストランなど経営誌の編集部を経て、2010年より日経トップリーダー副編集長。17年1月より現職。中小企業経営のスペシャリスト。 この著者の記事を見る
すべての元・大学生が読むべき7冊 (4ページ目)：日経ビジネスオンライン
結論が英語というのは何かのジョークなのだろうか？引用している文章で言えば、「有能で賢明な人間に育て上げれば、後は自分自身の力で英語くらい使えるようになる」だろう。本質的に必要なのは思考力であって、英語は道具に過ぎない。道具は、使い勝手が最優先である。言語は、まず思考をまとめるためにあるのだから、その使い勝手は何よりも思考のまとめやすさが評価対象になる。そして、日本人が学術思考をする際に適切なのは日本語である。日本語で学術上の思考ができるよう、言語上の土台が十分整備されているからだ。以上の理由により、日本の大学にふさわしい言語は日本語である。仮に外国人を迎え入れるなら、必要なのは外国人が日本語を使えるように教育する場の方だろう。少しでもものを考えたことがあれば、言語なしでは思考ができなくなることくらい理解できると思うのだが。まあ、日本の科学レベルを落としたいというなら筋は通っているが。筆者は
アベノミクスに乗れた慶応、乗れなかった早稲田：日経ビジネスオンライン
株式相場の上昇や配当収入の増加が、私立大学の経営の安定化に追い風となっている。このほど出そろった2013年度の主要私大の決算によると、資産運用収入の上位20大学のうち14大学で収入額が前の年度から増えた。慶応義塾大学が約5割、帝京大学が2割近く増加するなどの動きが見られた。 大学は将来の設備投資や研究開発などに備え、資金の一部を株式や債券など金融商品で運用している。総じて保守的な運用姿勢のため債券比率が高く株式の割合は少なめだが、昨年度については株式を保有することがプラスに働いた。為替相場が円安に進み、外国債券の利息収入が円換算で膨らんだことも寄与した。 慶応は2年連続で1位 大学・大学院などの合計学生数が1万人超などの基準をもとに、2012年度の資産運用収入が多かった主要20私大（傘下に小中高がある場合は学校法人全体）の2013年度の動向を調べた。企業の損益計算書に相当する消費収支計算書
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池上彰の「図書館のススメ！」：日経ビジネスオンライン
