駒沢女子大学 駒沢女子大学の学生が2月12日に、Apple Store表参道で「電子書籍発表イベント」を開催 大学ニュース / イベント / 教育カリキュラム / 産官学連携 2016.02.10 07:00 駒沢女子大学(東京都稲城市/学長:光田 督良)人文学部映像コミュニケーション学科(平成26年度より“メディア表現学科”に名称変更)は3年次の学生が制作した電子書籍の発表イベントを2月12日(金)にApple Store表参道にて開催する。これは、同学科の授業内での成果を発表するもので、今回が4回目の試み。入場無料、事前予約制。 同学科3年生の専門科目「情報パブリックデザインII」「情報パブリックデザイン実習II」では、企画から制作までをグループワークで行い、動画や音楽なども入った電子書籍によるメディア表現に取り組んでいる。 この授業で制作した電子書籍を、2月12日にApple Sto
# 来年打診された方の参考になれば、というだけのエントリです。 7月10日・11日にオーストラリアのブリスベンで開催されたElsevier APAC eBook Forumというイベントに参加してきました。Invited speakerとしての参加になります(なので費用は先方負担)。 日本からの同行者は筑波大学の小泉先生とエルゼビアの鈴木さん(おふたりには本当にお世話になっておりました!)。個人的には2009年の上海・北京以来2回目の海外出張で、英語圏への旅行が初めてというような体たらくです。航空券・ビザ・ホテルの手配はすべて先方で処理してもらえましたし、現地でもいろいろお任せで、旅行的にはとても楽ちんでした。 プレゼンの準備はかなりしんどかったですが、終わってから振り返ればあんな内容でもちょっとはお伝えした甲斐があったかなと思えています。もっと胸を張ってプレゼンできるような成果を出せるよ
ここでは、総合図書館ラーニング・コモンズをより有効に利用するためのTIPSやヒントを紹介します。 アクティブ・ラーニング(能動的学修)の支援ツールとしてインターネット上で閲覧できる電子書籍の紹介や文献の探し方等のヒントを掲載します。 ネットワークに接続できれば、4キャンパス内のどこからでも使用できますので積極的に活用してください。 なお、さらなるページの充実にむけて今後も更新を行っていく予定です。 アクティブ・ラーニング向けの便利な電子書籍を紹介しています。 ICT機器を活用したプレゼンテーション資料の作成や企画発表を行う際などに役立ちます。 この他にも学習・研究に役立つ電子書籍があります。 図書館ウェブサイトの電子リソースポータルや蔵書検索KOALAから検索してみてください。利用方法 図書館が契約・紹介しているデータベースの中から、学生のみなさんに役立つものをピックアップしました。 この
2024年5月15日 【終了】【重要:緊急メンテナンス(5/15 10:00)】赤十字リポジトリ・代理投稿およびフィードバックメールの不具合についてNew 標記の件につきまして、以下の通り緊急メンテナンス作業が完了しました。 ログインをいただけるようになりましたのでご連絡申し上げます。 作業日時:2024/5/15(水)10:00~14:00 【「代理投稿およびフィードバックメールの不具合について」 でご案内しましたメンテナンス作業により、制限しておりました以下の機能が利用可能となる想定です。 ■関連機能 ・アイテム個別登録 ・インポート(フィードバックメールのみ) 2024年5月15日 【重要:緊急メンテナンス(5/15 10:00)】赤十字リポジトリ代理投稿およびフィードバックメールの不具合についてNew 5/13付「件名:【重要】代理投稿およびフィードバックメールの不具合について」
小西公認会計士事務所コラムvol.26 【消費税のリバースチャージ方式とはなにか?仕訳で考えてみる】 平成27年4月の消費税法改正により、大きな改正がありました。 その一つがリバースチャージ方式の導入になります。今回はこのとっつきにくいリバースチャージ方式について解説したいと思います。 導入の背景 今回リバースチャージ方式が導入されるのは、「電子通信利用役務の提供」と呼ばれる取引になります。「電子通信利用役務の提供」とは、簡単にいうとインターネットを介して提供されるサービスで、電子書籍や音楽、広告のネット経由での配信サービスやクラウドサービス等を指します。 これらの取引に関しては現行の消費税法では、「役務の提供を行う者の住所」を基に消費税の対象となるか否かが判定されていました。そのため、例えばKindleで購入する電子書籍については海外のAmazonからの購入となるため日本の消費税は対象外
【この人に聞く 紀伊國屋書店・代表取締役社長 高井昌史】海外ネット配信への消費税問題 27年度改正で内外格差の是正を(2014年3月24日「税のしるべ」記事転載) この人に聞く 紀伊國屋書店・代表取締役社長 高井昌史 海外ネット配信への消費税問題 27年度改正で内外格差の是正を 早い対応が重要 執行方法は段階的に改善 電子書籍や音楽などインターネットを通じて、世界中から配信されるデジタルコンテンツ。こうした商品を、国内事業者から購入する場合、「国内取引」として消費税が課税される一方、海外事業者から購入する場合は「国外取引」として課税されない不公平が生じている。この問題に対していち早く各界に提起し、不公平の是正に向けて取り組んできた(株)紀伊國屋書店の高井昌史代表取締役社長に話を聞いた。 ――電子書籍や音楽などネット配信の消費税の内外格差が問題になっています。 消費税の内外格差問題はネットビ
電子図書館サービスのしくみ / 株主は講談社・カドカワ・紀伊國屋書店 ホーム > コラム > 20 6月, 2015 先日、カドカワから電子図書館サービスの契約書が送付されてきたため、なんとなく電子図書館の全貌が把握できた。電子図書館とは、要は電子書籍の図書館である。 サービスは日本電子図書館サービスが提供し(株主は講談社・カドカワ・紀伊國屋書店)、実証実験は山中湖情報創造館と稲城市立図書館で行われた模様。 出版社は2年間もしくは52回貸し出す権利を販売 概要は下記。 ・利用者は、ネット環境があれば電子図書館サービスで365日24時間、無料で電子書籍を借りることができる。閲覧はブラウザで可能。 ・出版社は図書館に2年間または52回貸し出す権利を販売。販売価格は通常の電子書籍価格の3倍(新刊の場合。発売1年以上経った既刊は2倍で販売)。都度課金プランもあり。 ・電子書籍なのに一度に複数に貸し
国税庁ホームページにアクセスいただき、ありがとうございます。 国税庁ホームページは、リニューアルを行いました。 それに伴い、トップページ以外のURLが変更になっています。 お手数ですが、ブックマークされている場合は、変更をお願いいたします。 10秒後に、国税庁ホームページのトップページへ自動的に移動します。 自動的に移動しない場合は、次のURLをクリックしてください。 国税庁ホームページ https://www.nta.go.jp
四 消費課税1 消費税率(国・地方)の10%への引上げ時期の変更等(国税) (1) 社会保障の安定財源の確保等を図る税制の抜本的な改革を行うための消費税法の一部を改正する等の法律について、次の措置を講ずる。 消費税率(国・地方)の10%への引上げの施行日を平成29年4月1日とする。 消費税率(国・地方)の10%への引上げに係る適用税率の経過措置について、請負工事等に係る適用税率の経過措置の指定日を平成28年10月1日とする等の改正を行う。 附則第18条第3項を削除する。 その他所要の措置を講ずる。 (2) 消費税率(国・地方)の10%への引上げの施行日を平成29年4月1日とすることにあわせ、消費税の円滑かつ適正な転嫁の確保のための消費税の転嫁を阻害する行為の是正等に関する特別措置法の期限を平成30年9月30日とする等、関連する法令について、所要の措置を講ずる。 (地方税) (1) 社会保障
アマゾンジャパンは10月29日、国立国会図書館(NDL)で所蔵し、近代デジタルライブラリーで公開されているパブリックドメインの古書を、Amazon Kindleストアに新たに設けられたカテゴリ「Kindle アーカイブ」で発売すると発表した。 安藤広重の『東海道五十三次』、葛飾北斎の『冨嶽百景』など世界的に有名な浮世絵から、福沢諭吉の『学問ノススメ』、芥川竜之介の『羅生門』などの名作まで、1タイトル100円で販売している。現在は431点を配信中、著作権の保護期間が切れた名著をセレクトしていき、2014年内には1000冊以上を配信する予定。 Kindleコンテンツ事業部の友田雄介事業部長は、「近デジでも公開されているものだが、“そのままでは非常に使い勝手が悪い”ので、自社で加工してKindle本として配信することになった」と述べている。 似たような取り組みとして、インプレスR&Dも4月21日
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