地域と共生する持続可能な地熱発電――変わりつつある「進展する世界と停滞する日本」/江原幸雄 - SYNODOS
地球は半径6370kmのほぼ球体に近い惑星である。その中心部の温度は約6000℃、そして、その体積の99％は1000℃以上で、100℃以下の部分はわずか0.1％程度と推定されている。地球内部の温度分布がおおよそ知られていることから、地球内部に貯えられている熱量は1031ジュール程度と評価できる。この数値は莫大で実感が伴わないが、以下のように説明することができる。 地球内部は高温で、地表は10℃程度の低温であり、地球内部からは常に熱が伝導的に流出している。広大な地球表面からはたえず平均70mW/m2の熱（地殻熱流量と呼ばれる）が放出されているが、地殻熱流量によって地球内部の熱を放出し尽くすのには数10億年がかかる。すなわち、地球内部にはそれほどまでに莫大な熱エネルギーが貯えられている。太陽だけでなく、地球も火の玉なのである。 本小論では、地熱発電のしくみ、世界と日本における地熱発電の進展の対
経産省が対策に乗り出す「怪現象」、地熱発電の出力が下がってしまう
経産省が対策に乗り出す「怪現象」、地熱発電の出力が下がってしまう：自然エネルギー（1/3 ページ） 地熱発電は安定した出力が取り出せるという意味で、再生可能エネルギーの優等生のはずだ。ところが出力が変動してしまう。それも下がる方向への変動だ。これを抑える技術を5年間で開発する。 経済産業省が、地熱発電の技術開発が不十分であることを認めた。技術開発が必要なのは建設後、運用に入った地熱発電だ。2013年10月に発表した資料では「我が国の地熱発電所では、必要な量の蒸気・熱水を安定的に採取できず、発電出力が変動しているケースが見られます」という抑えた表現にとどまっているが、実際には違う。 国内20カ所の地熱発電所のうち、発電機当たりの出力が最も大きいのは東北電力の柳津西山地熱発電所（福島県柳津町、図1）だ。1995年に運用を開始し、認可出力は6万5000kW。 ところが、「出力が2万5000kWま
JOGMEC、九州の″くじゅう″・″霧島″で「地熱資源ポテンシャル調査」を開始 - ライブドアニュース
石油天然ガス・金属鉱物資源機構(以下、JOGMEC)は8日、10月初旬から、九州のくじゅう地域(大分県)および霧島地域(鹿児島県)において、ヘリコプターを用いた最新手法による「地熱資源ポテンシャル調査」を開始すると発表した。地熱資源調査を効率的に実施し、地熱資源開発の促進を図る。 JOGMECによると、日本国内には世界第3位の地熱資源が賦存している。JOGMECは、これらを有効に活用するためには、個別地域における地熱資源調査が必要不可欠であり、こうした地域の調査を効率的に行うことが重要だとし、国による地熱資源調査支援事業の一環として、今回の調査を開始するとしている。 調査対象となるくじゅう地域および霧島地域は、地熱資源ポテンシャルが高く、かつ既往調査が多く行われている。調査では、ヘリコプターを用いた最新手法による空中物理探査を実施し、空中物理探査で取得したデータと、既存のデータや文献と合わ
＜大分・別府の売電＞「熱」視「泉」 買い取り制度追い風、小規模施設続々 （毎日新聞） - Yahoo!ニュース
＜大分・別府の売電＞「熱」視「泉」 買い取り制度追い風、小規模施設続々 毎日新聞 5月6日(月)16時15分配信 再生可能エネルギーの普及に向けた固定価格買い取り制度によって、大分県別府市で既存の温泉を使う小規模な発電施設が次々と生まれている。温泉発電による電気は比較的高価で売却でき、風力や太陽光に比べ安定して発電できるのが強み。１９２５年に国内で初めて地熱発電に成功した別府は、温泉発電でも全国的に先行しており、脱原発につながる温泉地での新たなビジネスモデルとして注目される。【池内敬芳】 【関西のスーパーで】売電事業次々参入 広い屋根を使い 温泉熱を利用した従来型の地熱発電は、新たに井戸を掘る必要があり、費用や時間がかかる。また「周辺の温泉を枯渇させる」との不安から普及が進んでいなかった。状況を変えたのが、比較的低い温度の湯でも発電できる「バイナリー発電」の普及。これを使った温泉発電は地
埋蔵ポテンシャルは全国で2347万kW分! 貴重な純国産再生可能エネルギー「地熱発電」の振興に向けた課題とは（町田 徹） @moneygendai
埋蔵ポテンシャルは全国で2347万kW分! 貴重な純国産再生可能エネルギー「地熱発電」の振興に向けた課題とは 紅葉の磐梯山が初冠雪を記録した11月2日、新潟との県境に程近い福島県会津地方にある柳津西山地熱発電所を視察した。 言うまでもなく、地熱発電は、燃料を輸入しなくても必要な資源を国内で賄える再生可能エネルギーだ。加えて、再生可能エネルギーの中で、唯一、天候に左右されることなく一定量の電力を安定的に確保できる「ベースロード電源」として活用し易いという長所も備えている。 柳津西山で目にしたのは、そうした地熱発電の優位性に胡坐をかくのではなくて、使用済みの熱水や噴出物を冷やして地中に戻して資源の減少を防ぐ仕組みや異臭を取り除く装置の設置といった環境への真摯な配慮だった。 世論の期待の高まりにもかかわらず、なかなか盛り上がらない地熱発電の開発機運を刺激するには、もう一段の規制緩和による開発コス
未利用の温泉水で発電、地元の反対を乗り越えて開始へ
地熱を利用した「温泉発電」に注目が集まっているが、源泉が枯渇してしまうのではないかとの不安から実現に至らないケースが多くある。長崎県の小浜温泉では利用しないまま海に流している温泉水を生かす方法により、地元の温泉事業者が主体になって発電事業を開始する。 長崎県の島原半島にある小浜温泉（雲仙市）は海に面した古くからの湯治場で、100度を超える高温の温泉水が出るのが特徴だ。この温泉水を使った発電事業が紆余曲折を経て実現する。温泉事業者が中心になって設立した社団法人が発電システムを3台導入することが決まり、合計180kWの出力規模で2013年2月から事業を開始する予定である。 小浜温泉は1日に1万5000トンの豊富な温泉水が湧き出す恵まれた場所だが、このうち70％の温泉水は利用されないまま海に流されているという。この未利用の温泉水を使って、100度前後の低い熱でも発電が可能なバイナリー発電システム
とれまがニュース
2024年8月1日 FCNT合同会社 FCNT合同会社（本社：神奈川県大和市、 代表取締役社長 田中典尚、以下FCNT）は、「arrows We2 Plus F-51E（アローズ ウィーツー プラス エフ ゴーイチイー）」を8月9日（金）、「arrows We2 F-52E（アローズ ウィーツー エフゴーニーイー）」を8月16日（金）に全国のドコモ... [記事全文] 2024年08月01日の最新ニュース
地熱発電の現況｜河野太郎公式ブログ ごまめの歯ぎしり
７月にスタートした固定価格買い取り制度の対象に認定された設備容量は、２ヶ月で１３０万キロワット、既に原発１基分相当となった。 その内訳は、非住宅用太陽光発電が７２.５万ｋＷ、住宅用太陽光３０.６万ｋＷ、風力２６.２万ｋＷ、バイオマス０.６万ｋＷ、中小水力０.１万ｋＷ。 まだ地熱発電はあがってこないが、実は少しずつ、地熱発電も進んでいる。 岩手県八幡平市では、岩手地熱が開発する７０００ｋＷクラスの地熱発電所が２０１６年にも運転を開始する。将来的には５万ｋＷクラスまで規模を拡大できるが、東北電力の系統の問題で７０００ｋＷからスタートすることになった。しかし、ケガの功名で発電容量７５００ｋＷ以下ならば環境アセスが不要となり、４年程度開発期間が短縮された。 八幡平市ではこの他に安比でも検討が進んでいる。 秋田県湯沢市では、山葵沢・秋ノ宮地区で湯沢地熱の４.２万ｋＷクラスの地熱発電所の環境
温泉くみ上げない地熱発電…室蘭工業大など開発中 : ニュース : 教育 : YOMIURI ONLINE（読売新聞）
室蘭工業大と大手肌着メーカー「グンゼ」が共同して、温泉が枯れない熱交換方式の「地熱発電」の開発に取り組んでいる。両者が開発したセラミック複合材製の熱交換器が、地上から送り込んだ水を温め、地中の熱だけを回収することを可能にした。「安全・安心な再生可能エネルギー」として注目されそうだ。 地熱発電はこれまで、火山の地中で噴出する熱水や蒸気を使ってタービンを回し、発電してきた。しかし、熱水などをくみ上げると温泉の湯量の減少につながるとの指摘があり、一部の温泉地からは「地熱発電は温泉に悪影響を与える」と、心配する声が上がっている。 両者が開発する地熱発電は、地上から地中へ水を注入して地熱によって熱水に改める仕組みだ。熱回収には室工大の環境・エネルギーシステム材料研究機構（機構長・香山晃特任教授）とグンゼが開発したセラミック複合材料を表面に巻いた二重構造の管を使用している。セラミック素材は１６００
クリーンエネルギー:出版社の国書刊行会が温泉発電事業に－ 毎日ｊｐ(毎日新聞)
出版社の国書刊行会（東京都）が、北海道弟子屈町で温泉熱を有効活用したバイナリー発電システムによる温泉発電事業に乗り出すことが分かった。来春の稼働を目指す。同社は「東日本大震災以降クリーンエネルギーへの期待が高まるなか、出版社にできることは何かと考えた」としている。 事業費は約１億円で、地元で不動産・建築業を展開する摩周湖温泉との共同事業。約１００キロワットの出力が期待され、再生可能エネルギー固定価格買い取り制度を活用して北海道電力に売却する。 バイナリー発電は、地下からの高温の蒸気で直接タービンを回す地熱発電とは異なり、温泉熱で水より沸点の低いアンモニアなどを加熱・気化させて、その蒸気でタービンを回すシステム。 今回の事業では、発電に使用した温泉水を、ハウス栽培などに２次利用することも計画している。同社は「事業を広げることで収入を確保したい。町の活性化にもなれば」と話している。 国書刊行会
解き放たれるケニアの地熱発電
ケニア中部ナイバシャ（Naivasha）のオルカリア（Olkaria）地熱発電所の蒸気パイプライン（2008年6月26日撮影）。(c)AFP/Roberto SCHMIDT 【5月3日 RenewableEnergyWorld.com】アフリカ・ケニアの地熱資源探査を主導する2事業体であるケニア電力公社（Kenya Electricity Generating Company、KenGen）と地熱開発公社（Geothermal Development Company、GDC）が、それぞれ数百万ドル規模の大規模開発契約を結んだ。国土開発におけるクリーン・エネルギーの安定供給の実現に期待がかかる。 2社はケニア最大の州であるリフトバレー（Rift Valley）州を中心に大規模な地熱資源探査を行っている。 KenGenは首都ナイロビ（Nairobi）から南西100キロにある都市ナイバシャ（Na
時事ドットコム：温泉熱で「土湯」復興を！＝全国初の電力自給へ−原発事故で宿泊客減・福島
温泉熱で「土湯」復興を！＝全国初の電力自給へ−原発事故で宿泊客減・福島 温泉熱で「土湯」復興を！＝全国初の電力自給へ−原発事故で宿泊客減・福島 「こけしの里」として知られる福島市の名湯、土湯温泉。東京電力福島第１原発事故などの影響で、旅館１６軒のうち６軒が休・廃業する中、団塊世代の有志が温泉熱を利用した発電システムの導入で、電力の地産地消と温泉街復活を目指している。 土湯温泉はＪＲ福島駅から西へ１５キロの山あいにある。宮城県の鳴子などと並ぶこけしの生産地として有名で、年間二十数万人の宿泊客でにぎわっていた。しかし、昨年３月の東日本大震災と原発事故で観光客が激減。旅館５軒が廃業、１軒が長期休業に追い込まれた。客足は回復の兆しを見せているものの、事故前の水準には程遠い。 苦境を打開しようと、団塊の世代が昨年１０月、「復興再生協議会」を設立。中心となったのは、社会福祉法人理事長の加藤勝一さん
チリの地熱発電に本格進出、伊エネル・グリーンパワー
エネル・グリーンパワー（Enel Green Power）のロゴ。イタリア・トリノ（Turin）にて（2010年10月18日撮影）。(c)AFP/OLIVIER MORIN 【4月18日 RenewableEnergyWorld.com】イタリア電力大手エネル（Enel）傘下のエネル・グリーンパワー（Enel Green Power）は3月、チリにおける地熱資源探査権を新たに3件取得したと発表した。同社がチリに持つ地熱資源探査権は8件となり、世界有数の地熱資源の開拓にまた一歩近づいた。 今回同社が探査権を得た3件のうち2件はチリの首都サンティアゴ（Santiago）から70キロ圏内に、残る1件はサンティアゴの北1000キロに位置する。 エネル・グリーンパワー傘下の地熱発電会社ヘオテルミカ・デル・ノルテ（Geotermica del Norte）は現在、チリ北部アントファガスタ（Antofa
日本の地熱エネルギー：温泉vs発電の熱い戦い
（英エコノミスト誌 2012年4月7日号） 「清潔な身体」vs「クリーンエネルギー」 日本に行ったことがある人なら誰でも知っているように、温泉での入浴には厳格なルールがある。湯船に浸かる前には身体を洗わなくてはならず、水着は禁止、そして刺青もタブーだ。しかし、温泉業界の影響力は湯船をはるかに超えて広がっている。 温泉の所有者たちは数十年間にわたって、莫大な潜在的クリーンエネルギー源である地熱の開発を封じ込めてきた。彼らは火山国の日本で熱した帯水層に手を加えたりしたら、温泉が枯渇し、汚染が進み、大切なくつろぎの空間が損なわれると主張する。 しかし、日本が原子力発電を失う瀬戸際にある中で、新たなエネルギー源に対する要望は抗し難くなっている。 原子炉20基分の地熱エネルギーが眠る国 東芝、三菱重工業、富士電機という日本企業3社で地熱タービンの世界市場の半分以上を支配しているにもかかわらず、日本自
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世界3位の地熱資源大国 「温泉発電」で脱・宝の持ち腐れ - 日本経済新聞
東京新聞:八丈島 電力８割地熱に:社会(TOKYO Web)
地熱発電、13年の沈黙破り開発再開 資源量は世界3位 - 日本経済新聞
国定公園初の地熱発電 秋田に最大7万キロワット - 日本経済新聞
2012年6月8日 －日本を元気にする産業技術会議シンポジウム－「再生可能エネルギーとしての地中熱活用に向けた将来展望」
「八頭号」３月２日運行開始 若鉄観光列車 | 日本海新聞 Net Nihonkai
