新着情報｜学校法人東北学院
2016年01月04日 明けましておめでとうございます。2016年を迎えました。東北学院にとっては130周年目の年であります。昨年掲げられた新しいスクールモットーは、「ゆたかに学び 地域へ 世界へ－よく生きる心が育つ東北学院－」であります。本学院が送り出してきた卒業生は計18万人になんなんとしています。伝統的なLIFE LIGHT LOVEのモットーは、神から与えられた命を大切に、学院生として光り輝き、世界の人々を愛する生き方を教えてきました。同じように大切にされてきたモットー、「地の塩 世の光」も社会において誠実に、謙遜に、正しく生きるように、と勧めてきました。新しいスクールモットーは伝統のモットーを生かし、本学院が教育する精神と、生徒学生の進路を見据えて具体的に表示したものと言えましょう。このとおりに歩みたい、と決意するものです。 130周年を記念する事業の準備が進んでいます。創立記念
国立大学法人等の平成26年度に係る業務実績の評価結果：文部科学省
現在位置 トップ > 教育 > 大学・大学院、専門教育 > 国立大学法人等 > 国立大学法人等の平成26年度に係る業務実績の評価結果 国立大学法人等の平成26年度に係る業務実績の評価結果 国立大学法人等の平成26年度に係る業務の実績に関する評価結果 概要 平成26年度評価まとめ 機能強化に向けた取組一覧 新たに認定された戦略性が高く意欲的な計画 平成26年度評価に係る評価方法、審議経過等について 各法人の評価結果 平成26年度 各法人の評価結果（北海道・東北地区） 平成26年度 各法人の評価結果（関東地区） 平成26年度 各法人の評価結果（甲信越・北陸地区） 平成26年度 各法人の評価結果（東海地区） 平成26年度 各法人の評価結果（近畿地区） 平成26年度 各法人の評価結果（中国・四国地区） 平成26年度 各法人の評価結果（九州・沖縄地区） 平成26年度 各法人の評価結果（大学共同利
【評価委員会所見】国立大学法人等の第3期中期目標期間の開始に向けて：文部科学省
1 平成28年度から国立大学法人及び大学共同利用機関法人の第3期中期目標期間が始まります。平成16年の法人化以降、国立大学法人等は、法人制度のメリットを生かしながら、国立大学改革を着実に実行し、基盤的経費である運営費交付金の大幅な削減という厳しい環境に置かれながらも、質の高い教育研究の実践を通じ、人材育成、学術研究、その成果還元を通じた社会貢献において様々な成果を上げてきました。 2 本日の国立大学法人評価委員会では、来年度から開始する第3期中期目標期間における各法人の中期目標・中期計画の素案に対する意見について審議を行いました。各法人の素案では、一部において強みや特色が明確でない、あるいは事後的な検証が困難な記述も見受けられましたが、多くの法人の素案においては、学術研究を通じた社会的価値の創造、未知の次代を牽引する有意な人材の育成をはじめ、大学ならではの教育研究の特性を根拠とした我が
HOME|企画室 HOME|後期 新中期計画 2014年度～2018年度
（後期）新中期計画は、2014年４月～2019年３月末の５年間を期間とし、新規施策と（前期）の継続施策によって構成します。計画の策定・推進にあたっては、新基本構想策定時に定めた５つの原則を堅持するとともに、４つの基本方針を定めました。 新基本構想の5原則 １ 全学一体の取り組み：経営（法人）と教学（大学及び学校群）が一体となって新基本構想の策定に当たる。全構成員が参画し、知恵を出し合い、全学が一体となって未来作りに取り組む。 ２ 情報の公開：全構成員が参画できるよう、会議記録・資料等を公開する。 ３ 財政上の担保：新規事業の財源は、―「選択と集中」―を通じて捻出する。 ４ 検証可能な目標設定：成果を検証する方策を合わせて検討し、明示しておく。 ５ 社会への説明責任：ミッションはもとより新基本構想及び新中期計画を学内外に公表し、進捗状況についても年度ごとに公表する。 4つの基本方
国立大学法人評価委員会（第48回） 配付資料：文部科学省
1．日時 平成26年8月4日（月曜日）13時30分 から15時30分 2．場所 文部科学省3F1特別会議室 3．議題 国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しに関する視点について 中期目標変更原案及び中期計画変更案について その他 4．配付資料 資料1 国立大学法人等の組織及び業務全般の見直し等に向けたスケジュール（案） （PDF:49KB） 資料2-1 「国立大学法人の組織及び業務全般の見直しに関する視点」について（案） （PDF:269KB） 資料2-2 「大学共同利用機関法人の組織及び業務全般の見直しに関する視点」について（案） （PDF:242KB） 資料3-1 国立大学法人の第3期中期目標・中期計画の項目等について（案） （PDF:432KB） 資料3-2 大学共同利用機関法人の第3期中期目標・中期計画の項目等について（案） （PDF:261KB） 資料4 国立大学法人の中期目標
資料2-1 「国立大学法人の組織及び業務全般の見直しに関する視点」について（案）
「国立大学法人の組織及び業務全般の見直しに関する視点」について（案） 【趣 旨】 文部科学大臣は、中期目標期間終了時に組織及び業務全般にわたる検討を行い、評価 （ ） 委員会の意見を聴いた上で 所要の措置を講ずるものとされている 、 。 準用通則法第３５条 これに先立って、事前に国立大学法人評価委員会が有する課題意識を「組織及び業務 全般の見直しに関する視点」として、各法人に示すことにより、各法人における自主的 な組織及び業務全般の見直しの検討を促すことを目的。 【主な内容】 ◇見直しの基本的な方向性 ・強み、特色、社会的役割を踏まえた機能の一層の明確化 ・定量的な指標の設定など、具体的かつ検証可能な中期目標・計画の策定 ・高い到達目標など、意欲的な中期目標・計画の設定に努力 ◇組織の見直しに関する視点 ・ ミッションの再定義」を踏まえた組織改革 「 ・教員養成系、人文社会科学系は、組織の
各国立大学の中期目標・中期計画（平成26年3月）：文部科学省
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