「大学での学びは、社会で役に立つか」は、久しく論じられてきたテーマだ。日本社会では、特に企業等の採用の場面で大学での学びが重視されない傾向もあり、「一部の専門職を除いて、大学での学びは社会でさほど役に立たない」という意見が、大半ではないだろうか。
今年度・来年度(H25・26年度)は、大学改革実行プランのいう「改革集中実行期」にあたり、文科省としても様々なインセンティブを用意して、大学改革を後押ししようとしている。その例として、私立大学等改革総合支援事業では、私立大学等経常費補助金約3200億円の5%近くを教育の質的転換、地域発展、産業界・他大学等との連携、グローバル化などの改革の支援に振り向けるとしている。 H25年度の同事業の支給条件となる自己評価項目を見ると、たとえば教育の質的転換を進めるために、PBLを実施しているか、FD・SD研修を行っているか、教育の改善に授業評価を活かしているか、学生自身の成長や学修時間を外部のアセスメントなどを使って客観的に測定しているか、といった項目をクリアしなければならないようになっている。特に、大学のガバナンスの確立とともに、PDCAサイクルを確立しているかどうかが非常に重視されていることがわか
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