【メモ】勉強や研究に使える検索データベース - 松宮慎治の憂鬱
・国立情報学研究所「CiNii Articles」（学協会刊行物・大学研究紀要・国立国会図書館の雑誌記事索引などの学術論文情報データベース） http://ci.nii.ac.jp/ ・第一法規株式会社 「D1-Law」（法情報総合データベース） https://www.d1-law.com/ ・ProQuest社「ProQuest」（海外の論文・新聞などの学術情報データベース） http://www.proquest.com/ ・国立情報学研究所「CiNii Books」（全国の大学図書館等が所蔵する本（図書・雑誌）のデータベース） http://ci.nii.ac.jp/books/ ・国立情報学研究所「WebCat Plus」（江戸期前から現代までに出版された本のデータベース） http://webcatplus.nii.ac.jp/ →連想検索が便利 ・総務省統計局「政府統計の総合
コモンズ利用のヒント - 関西大学図書館
ここでは、総合図書館ラーニング・コモンズをより有効に利用するためのＴＩＰＳやヒントを紹介します。 アクティブ・ラーニング（能動的学修）の支援ツールとしてインターネット上で閲覧できる電子書籍の紹介や文献の探し方等のヒントを掲載します。 ネットワークに接続できれば、４キャンパス内のどこからでも使用できますので積極的に活用してください。 なお、さらなるページの充実にむけて今後も更新を行っていく予定です。 アクティブ・ラーニング向けの便利な電子書籍を紹介しています。 ICT機器を活用したプレゼンテーション資料の作成や企画発表を行う際などに役立ちます。 この他にも学習・研究に役立つ電子書籍があります。 図書館ウェブサイトの電子リソースポータルや蔵書検索KOALAから検索してみてください。利用方法 図書館が契約・紹介しているデータベースの中から、学生のみなさんに役立つものをピックアップしました。 この
日本赤十字社医学図書館
2024年9月26日 【重要】JAIRO Cloudアップデートに伴う不具合のお知らせNew 関係各位 以下、JAIRO Cloud事務局からのお知らせになります。 ご一読ください。 ＝＝＝ この度、アイテムタイプのメタデータ属性「チェックボックス」「ラジオボタン」「リストボックス」 の選択肢入力欄がアップデート後にクリアされていることを確認しました。 本件の対象、影響、制限事項は以下の通りです。 （対象） Administration > アイテムタイプ管理 > メタデータ メタデータ属性「チェックボックス」「ラジオボタン」「リストボックス」の 属性(子)「値」に入力されていた選択肢がクリアされた。 ■参考：JAIRO Cloud（WEKO3）基本マニュアル > アイテムタイプ管理 https://meatwiki.nii.ac.jp/confluence/pages/viewpage.
消費税のリバースチャージ方式とはなにか？仕訳で考えてみる
小西公認会計士事務所コラムvol.26 【消費税のリバースチャージ方式とはなにか？仕訳で考えてみる】 平成27年4月の消費税法改正により、大きな改正がありました。 その一つがリバースチャージ方式の導入になります。今回はこのとっつきにくいリバースチャージ方式について解説したいと思います。 導入の背景 今回リバースチャージ方式が導入されるのは、「電子通信利用役務の提供」と呼ばれる取引になります。「電子通信利用役務の提供」とは、簡単にいうとインターネットを介して提供されるサービスで、電子書籍や音楽、広告のネット経由での配信サービスやクラウドサービス等を指します。 これらの取引に関しては現行の消費税法では、「役務の提供を行う者の住所」を基に消費税の対象となるか否かが判定されていました。そのため、例えばKindleで購入する電子書籍については海外のAmazonからの購入となるため日本の消費税は対象外
【この人に聞く 紀伊國屋書店・代表取締役社長 高井昌史】海外ネット配信への消費税問題 27年度改正で内外格差の是正を(2014年3月24日「税のしるべ」記事転載) | 本の「今」がわかる 紀伊國屋書店
【この人に聞く 紀伊國屋書店・代表取締役社長 高井昌史】海外ネット配信への消費税問題 27年度改正で内外格差の是正を(2014年3月24日「税のしるべ」記事転載) この人に聞く 紀伊國屋書店・代表取締役社長 高井昌史 海外ネット配信への消費税問題 27年度改正で内外格差の是正を 早い対応が重要 執行方法は段階的に改善 電子書籍や音楽などインターネットを通じて、世界中から配信されるデジタルコンテンツ。こうした商品を、国内事業者から購入する場合、「国内取引」として消費税が課税される一方、海外事業者から購入する場合は「国外取引」として課税されない不公平が生じている。この問題に対していち早く各界に提起し、不公平の是正に向けて取り組んできた(株)紀伊國屋書店の高井昌史代表取締役社長に話を聞いた。 ――電子書籍や音楽などネット配信の消費税の内外格差が問題になっています。 消費税の内外格差問題はネットビ
学術情報データベース
あらゆるコストを軽減しつつ、機能性が高く、ユーザーインターフェースが統一された操作性の良いデータベースを多数構築していくことを目標に、データベースの機能および構築・運営手法の標準化を検討し、多様な研究テーマに対応可能な共通プラットフォームとして、「オリジナルデータベース」を開発しました（デジタルキャンパスコンソーシアム(DCC）学術情報データベースプロジェクト）。 標準化により、「データの共有や相互利用、データベース構築のコスト低減、管理業務の軽減」を実現するとともに、簡易な操作でデータベースをメンテナンスすることができる「データベース管理用クライアントツール」も開発し、各作業部会にてデータベースの新設・維持・拡張を行っています。 ＜主な機能＞ ・Webによるデータベース検索／公開機能 ・専用登録ツールおよび、Webインターフェースによるデータベース管理 ・静止画像、動画、音声、M
学術情報・論文作成支援【ユサコ株式会社】
2024/07/12Proceedings of the National Academy of Sciences ランダム行列の観点から解き明かす複雑な生態系における創発的ネットワーク不確定性 2024/07/10Molecular Biology of the Cell 酵母Rim11キナーゼはリン脂質生合成遺伝子の転写量を制御することでグルタチオン誘導ストレスに応答する 2024/07/10American Journal of Neuroradiology 頭蓋内動脈硬化性脳主幹動脈閉塞症に対する最適な治療手技 2024/07/10 Life Sciences Review 誌の Leading the Digital Transformation of Research Workflow in APAC に選出いただきました 2024/07/03BMJ Case Reports
[PDF]【声明】学術情報資料に対する消費税軽減税率の適用を要望します
2014 年 7 月 10 日 【声明】 学術情報資料に対する消費税軽減税率の適用を要望します 国立大学図書館協会会長 東京大学附属図書館長 古田 元夫 国公私立大学図書館協力委員会委員長 早稲田大学図書館長 飯島 昇藏 科学技術立国を目指すわが国にとって、大学における研究・教育力の強化は 国の将来そのものを左右する重要な課題です。 大学の研究・教育活動において、 学術研究の成果が掲載された電子ジャーナルや学術図書を始めとする学術情報 資料は不可欠であり、安定的・持続的な整備が必要です。そのため、学術情報 資料にかかる消費税については、抜本的な軽減税率の適用を強く要望いたしま す。 大学において研究・教育活動を行う上で、学術雑誌や学術図書等の学術情報資料による 関連研究動向の網羅的な確認は必要不可欠です。大学図書館は、この学術情報資料を収集・ 提供することにより、 大学の研究・教育活動や学
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
大学図書館では外国雑誌のオンラインジャーナルを購入する場合消費税を納入すると聞きましたが、国や地方公共団体の機関の場合納税義務は生じる... - Yahoo!知恵袋
2015年電子ジャーナル・データベース購入中止タイトル｜大阪府立大学
大規模統計Finder｜アイ・エヌ情報センター