ggsoku.com
メディア・パブ: 約80年続いた老舗雑誌「Newsweek」が紙の雑誌を廃止、来年からはデジタル版だけで
Newsweekの紙の雑誌が今年末に消えることになった。ニュース週刊誌として79年の歴史を誇るNewsweekが、プリント版の発行を止めることになった。米国では今年12月31日号がプリント版（紙の雑誌）の最後になる予定。来年からはタブレットなど向けのデジタル版だけとなる。 休刊することになった紙のNewsweek誌は、2001年に3,158,480人の定期購読者数を誇っていたのが、今年6月には約半分の 1,527,157人へと激減、年間4000万ドルの赤字を垂れ流している。 来年（2013年）からはデジタルだけのNewsweek Globalを世界共通編集版として発行する予定。主にタブレットなどのモバイル端末向けをターゲットとし、有料の定期購読サービスになりそう。 英国の有力新聞Guardianも、紙の新聞を止めてデジタル版だけにすべきかどうかの検討に入っている。来年はプリント版を廃止し、
メディア・パブ: 開花期の電子書籍と萌芽期の電子雑誌、共に米国では急成長
電子書籍も電子雑誌も、米国では勢いよく成長している。年末のホリデーシーズンにタブレットやeリーダーが売れに売れたこともあって、電子書籍や電子雑誌の市場が活性づいた。 特に電子書籍は開花宣言が出たと言ってよさそう。AAP(the Association of American Publishers）によると2012年1月には、電子書籍売上が全書籍売上の31.1%を占めると言う。1年前の24.8%から電子書籍のシェアを大きく拡大させている。（これは報告のあった出版社のデータ（卸売価格）を集計した結果なので、実際には電子書籍のシェアはもっと低いかもしれない） パッとしなかった電子雑誌もようやく活気が出てきた。ABC(the Audit Bureau of Circulations）によると、昨年下期には前年に比べ販売部数が倍以上も増えたという。だが立ち上がりが遅れたこともあって、電子雑誌の売上は
[寄稿] 雑誌の解体と再生／小笠原 治
E-Bookの場合は、単純に売上が伸びて出版事業を支えるようになれば問題の大半は解決するのだが、複雑なビジネスモデルの一部として成立し、消費市場を前提に存在してきた雑誌は、それだけではすまない。困ったことに、活字文化の多様性を体現する雑誌は、特異な位置を占めてきた。書籍とのインタラクションも重要な役割だ。日本の場合、雑誌の衰退は、欧米以上に出版全体における意味が大きい。MEDIVERSEの小笠原治氏は、雑誌再生のカギを握るビジネスモデルを5つに整理し、検討を加えている。Forumでの今後のディスカッションの出発点として掲載させていただいた。 一般社団法人メディア事業開発会議(MEDIVERSE) 代表理事 社団法人日本印刷技術協会(JAGAT) 客員研究員 小笠原 治 問題提起 20世紀の日本人のライフスタイルは雑誌やTVというマスメディアが作り出してきた。両者はよい補完関係にあって、TV
メディア・パブ: 電子雑誌の出現で海外誌の価格破壊が起こるのか
高価であった海外雑誌が、電子版の出現でかなり安く読めるようになるかもしれない。既に一部の海外誌で価格破壊が起こりつつある。 英国の科学誌｢NewScientist｣を日本で購読しようとすると、ある国内のオンライン書店では購入価格が1冊1869円もかかる。年間の定期購読にしても9万円以上（1冊あたりは同じ1869円）と高価である。ところが先月オープンになったZinioのサイトで｢NewScientist｣の電子版を購入すれば、1冊が483円で購入できる。年間購読にすると5842円（1冊あたり115円）と猛烈に安くなる。先の紙の雑誌に比べると16分の1以下の年間購読料だ。その上、紙の雑誌の場合は海外からの配送のため、状況が悪いと発売日から20日も後に届く場合もあるのに、電子版だと発売と同時に入手できる。 紙の海外誌が高価になる最大の要因は、海外からの郵送料がかかるからである。電子版になれば配送
電子出版ビジネスの総合誌『eBookジャーナル』11月に創刊 - マイコミ | ブック | マイコミジャーナル
毎日コミュニケーションズは27日、電子出版ビジネスの総合情報誌『eBookジャーナル』を創刊すると発表した。11月中旬に発刊、以後隔月で刊行する。媒体形式は紙版と電子版の同時刊行。価格は紙版が2,100円、電子版が1,260円。定期購読による販売も行う。 記者会見に臨んだ3者。写真は左から毎日コミュニケーションズの滝口直樹取締役、『eBookジャーナル』編集長を務める小木昌樹氏、富士山マガジンサービスの赤羽根弘明取締役 『eBookジャーナル』は、電子出版にビジネスとして関わる企業・個人を対象にした総合情報誌。"電子出版ビジネスを成功に導く総合誌"をコンセプトに、出版社をはじめ制作・デザイン会社、広告代理店など電子出版物の作り手、売り手をメーン読者として想定する。このほか、リーダー端末メーカーや制作ツールメーカーなどのハードウェア/ソフトウェアメーカーなど電子出版に関わる企業等も読者に取り
メディア・パブ: 米アップルと大手雑誌社の綱引き、iPad向け電子雑誌を雑誌定期購読者に無料提供へ
セレブ雑誌のナンバーワンと言えば、タイム社の｢People｣誌。そしてセレブ雑誌が今競って追っている話題が、23日に発表になったタイガー・ウッズの離婚話。早速、別れるエリン夫人の独占インタビュー記事（総計19時間のインタビュー）が、｢People｣誌の今週末発行号のカバーストーリーに。そして、その号の電子雑誌がiPadでも読むことができるようになった。 ｢People｣のiPad向け電子雑誌が、先週末から発行され始めていたからだ。紙のPeople誌は、発行部数が約360万部で、売上が約15億ドル（広告売上は約10億ドルで、販売売上が約5億ドル）という、とてつもなく巨大な雑誌である（一雑誌だけで日本のトップクラス出版社の総売上高に近い）。世界でもトップの売上高を誇る雑誌Peopleまでが、iPadアプリの電子雑誌としても毎号発行されることになったのだ。 その時に注目されたのが、電子版Peop
メディア・パブ: 米Time誌のiPad版は号あたり4.99ドル、Kindle版の5倍以上の値付けに
米Time誌の最新号（2010年4月12日号）はスティーブ・ジョブズ の顔写真である。それに合わせたカバーストーリーは、見出しが"The iPad Launch: Can Steve Jobs Do It Again?"と"Do We Need the iPad? A TIME Review"の、iPad関連記事となっている。 この最新号も4月3日発売のiPadで読むことができるようになる。注目の価格は号あたり4.99ドルと、電子雑誌に賭ける米タイム社の意気込みが伝わる値付けといえそう。 March 22, 2010 一方アマゾンのキンドル（Kindle)版の価格は、月間2.99ドルである。Time誌は週刊誌なので、号あたりの購読料は0.75ドル以下となる。つまりiPad版の価格はKindle版より5倍以上も高いことになる。iPadはカラーだし、紙の雑誌記事に加えて動画や写真スライドなど特
電子化は雑誌の“救世主”になるのか？
著者プロフィール：郷 好文 マーケティング・リサーチ、新規事業の開発、海外駐在を経て、1999年～2008年までコンサルティングファームにてマネジメント・コンサルタントとして、事業戦略・マーケティング戦略など多数のプロジェクトに参画。2009年9月、株式会社ことばを設立。12月、異能のコンサルティング集団アンサー・コンサルティングLLPの設立とともに参画。コンサルタント・エッセイストの仕事に加えて、クリエイター支援・創作品販売の「utte（うって）」事業、ギャラリー＆スペース「アートマルシェ神田」の運営に携わる。著書に『顧客視点の成長シナリオ』（ファーストプレス）など、印刷業界誌『プリバリ［印］』で「マーケティング価値校」を連載中。中小企業診断士。ブログ「cotobike」 社団法人日本雑誌協会主催の“雑誌デジタル配信”の実証実験「parara（α）」に参加した。同協会に所属する講談社や小
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
https://jp.techcrunch.com/2012/04/06/jp20120406next-issue-media/
そして雑誌はやがてアンバンドル化する – 読むが変わる from 『WIRED』VOL.2