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2013年9月30日のブックマーク (7件)

  • どうして「ルールは守って当たり前」? ――現代の生き方を批判的に考える / 倫理学者・児玉聡氏インタビュー | SYNODOS -シノドス-

    どうして「ルールは守って当たり前」? ――現代の生き方を批判的に考える 倫理学者・児玉聡氏インタビュー 情報 #教養入門#倫理学#功利主義 「『人の価値観はそれぞれ』だから答えなんてないのでは?」「そもそも『倫理』ってなんだろう。誰が決めているんだ?」そんな疑問を持ったことのある方は少なくないはず。そこで今回の「高校生の教養入門」では、倫理学を研究している児玉聡先生へのインタビューをお届けします。いまあるものをそのまま受け入れるのでなく、批判的に思考することの意味からボクシング廃止論まで、興味深いお話をたくさんしていただきました。(聞き手/金子昂、構成/中沢新) ―― 最初に倫理学はどんな学問なのかをお教えください。高校の課目に「倫理」はありましたが、思想、哲学、宗教となにが違うのかよくわからなくて……。 そうですよね。高校の「倫理」って、宗教や哲学が混じっていて、よくわからないと思います

    どうして「ルールは守って当たり前」? ――現代の生き方を批判的に考える / 倫理学者・児玉聡氏インタビュー | SYNODOS -シノドス-
  • アジア企業、女性役員の登用進まず 日本は2%

    香港(CNNMoney) アジアの企業は欧米の企業に比べ、取締役会に占める女性の割合が極端に少ないという調査結果を、コンサルティング大手マッキンゼーが30日までに発表した。 それによると、2011年の時点でアジアの企業の女性取締役の割合はわずか6%で、欧州の17%、米国の15%に比べて大きく後れを取っていた。 国別にみると、韓国はわずか1%前後、日も2%のみ。インドは5%、インドネシア6%、シンガポール7%だった。 アジアの金融中心地で最も先進的な地の一つとみなされている香港でさえも、女性の取締役が1人もいない企業が40%、1人しかいない企業が38%を占めた。 取締役に占める女性の割合が多いほど多様な見方が反映され、より良い意思決定が下せるとの見方がある。取締役の多様性が確保されている企業の業績は、男性ばかりの競合企業を上回るという調査結果もある。

    アジア企業、女性役員の登用進まず 日本は2%
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  • 外でイチャつくカップルの横に立つ自分の写真を掲載し続けるブログが熱い

    「外であんたらがイチャつく時、俺は必ずそばにいる」……外で男女がイチャイチャしている横に自分が写りこんだ写真を撮って掲載しているとあるブログが反響を呼んでいるそうです。 Drew Phillips(写っている人)とScott Cleveland(カメラマン)の2人が制作しているこのTumblrブログ「Wingmannning」はサブタイトルの「Make out in public? We’re behind you.(外であんたらがイチャつく時、俺は必ずそばにいる)」のとおり、熱愛中のカップルの横で写真を撮るというコンセプトで運営されています。 「Wingman」は戦闘機でペアを組む「僚機」のこと。転じて合コンやナンパなどに繰り出す時の相方をさし、多くの場合は誰ともつきあえない「いい人」のことを意味します。あえてそんな立場に身を置くというその勇気とアイディアはすごいですね。 1. これくら

    外でイチャつくカップルの横に立つ自分の写真を掲載し続けるブログが熱い
  • Eclipseデバッガを活用する31のTips - Fly me to the Luna

    Eclipseデバッガを活用するための31のtips from Hiroki Kondo speakerdeckに貼ろうかどうか迷ったけれども、どこかで話したわけではないのでslideshareに。 Eclipseのデバッガを活用すると開発が捗ります。自宅ではIntelliJを使い始めてみて、さくさくコードが書ける事を体感しているのですが、デバッグはEclipseの方がやりやすいです。で、自分の知っているノウハウをチームで共有するために作りはじめたんですが、広くみんなに公開したほうがいいと思っておすそ分け。調べてみると、結構知らなかったネタがゴロゴロでてきました。Run to Lineとかお手軽で強力な機能だと思う。 「こんなネタ知りたい」とか、フィードバックを是非お寄せください。調査して追記していきますので、コメントとかよろしくお願いします。

    Eclipseデバッガを活用する31のTips - Fly me to the Luna
  • 佐川急便、アマゾンの負担転嫁に耐えられず取引停止…ヤマト一極集中への懸念

    「週刊東洋経済」(東洋経済新報社/9月28日号)は、極めて中身が濃い。まず巻頭コラム「経済を見る眼」「消費増税とオリンピック景気」では、東京大学大学院教授の伊藤隆敏氏が登場。財政再建派の伊藤氏は2015年に10%となる消費税率を、東京オリンピック開催前に20%に引き上げよと提言している。 「オーストラリアが00年のシドニーオリンピックの数週間前に、10%の付加価値税を導入した」「オリンピックに来る観光客にたっぷりと税金を払ってもらおうという抜群のタイミング。日も財政再建のために、20年の前にぜひ消費税率を10%から20%に引き上げ、財政再建を盤石なものにすべきだ」という。英国でも、昨年のロンドンオリンピック直後に付加価値税の増税があった。オリンピック開催には、消費増税話がセットで議論されるようだ。 消費増税がらみとして、ニュースコラム「ニュース&リポート 法人版マイナンバー導入で何が変わ

    佐川急便、アマゾンの負担転嫁に耐えられず取引停止…ヤマト一極集中への懸念