ファミリーマートを訪れた際、飲料売り場の隙間からロボットが見えた。なにやらせっせと飲料を補充しているらしい。ロボットの動きを観察してみると、想像よりゆっくりと動いているのが印象的だった。
![1時間で40本 ファミマの飲料補充ロボがゆっくり仕事をしている理由](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/eb062a9a69284afa24eff3ab7bf730f96c2037b3/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fimage.itmedia.co.jp%2Fbusiness%2Farticles%2F2209%2F16%2Fcover_news021.jpg)
中国のインターネット検索最大手の百度(バイドゥ)は7月21日、同社が開発を手がける自動運転タクシー「Robotaxi(ロボタクシー)」の次世代車両を発表した。百度の自動運転技術開発プロジェクト「Apollo(アポロ)」から生み出された第6世代のロボタクシーであり、車両の製造コストを1台当たり25万元(約511万円)に抑えたのが特徴だ。 「ロボタクシーの運賃は、将来的には現在の(人間が運転する)タクシーの半額になるだろう」。百度の創業者兼CEO(最高経営責任者)の李彦宏氏は、そう意気込みを語った。 第6世代のロボタクシーは設計段階から自動運転専用車両としてデザインされ、製造はパートナー(の自動車メーカー)と共同で行う。2023年から公道上でのテスト運行を開始し、2024年から大規模展開する計画だ。 百度の第5世代までのロボタクシーは、すべて自動車メーカーの既存車両をベースに開発された。自動運
UR協働ロボットフェア2024に出展します(期間:2024年4月23日(火)~24日(水)、会場:東京都立産業貿易センター浜松町館)
ご挨拶 ハプティクス(haptics)という言葉を初めて耳にされた方も多いのではないでしょうか。 このギリシャ語由来の造語は20世紀においてはnonverbal communication (言語に依らないコミュニケーション) 分野などにおいて使われてきましたが、次第に力触覚の伝送や記録に重きを置く理工学的な意味合いが強くなり、今や感覚通信の最先端分野として世界中で研究や開発が行われるようになりました。... 研究紹介 ハプティクス研究センターではリアルハプティクス®に関連する 幅広い研究と開発を行っております。基本から応用まで多種多様な研究開発課題に 取り組んでいますが、多くの課題は企業や研究組織との共同研究課題になっています。 リアルハプティクス®それ自体はシーズ技術であり、 マイクロ環境から大規模なマクロ環境まで様々な応用分野に展開できます。 産官学連携 国の研究機関のプロジェクト成
一方、日本から生産を委託された国々では、日本からの発注を通じて、そのノウハウを貪欲に学び取っていき、いつしか日本に劣らない製造品質を実現させ、競合として台頭していった(グローバル製造業であるサムスンも、かつては日本の模倣戦略を取りつつ、逆転に成功していった経緯は有名)。 国内製造業復活の鍵は「多品種少量生産」の効率化 こうしたグローバル競争に抗い、国内製造業の復権を目指すには、先鋭化する顧客ニーズの複雑化・製品ライフサイクルの短命化に対応すべく“多品種少量生産技術力”の磨き上げが不可欠となる。しかし、ここに難しさが存在している。 原因の1つが“少子高齢化”、すなわち、働き手や技術の担い手不足が発生しているのである。日本のモノづくりの根底にある職人技は、長い修行期間を経て習得可能なものであった(職人の世界、いわゆる3K)。しかし、労働人口が減ると、他産業との人材の奪い合いが発生し、結果として
外食業界のデジタル化が目まぐるしく進んでいる。配膳をロボットが行ったり、会計を機械で無人化したりと、従業員の業務をテクノロジーが代わりに行う技術の進化が止まらない。 そんな中、「45秒に1皿パスタを作る」という優秀なシェフもびっくりな機能を持つ機械が登場した。 45秒に1皿パスタを作る「P-Robo(ピーロボ)」は、プロントコーポレーションとTechMagicが共同で開発した調理ロボットだ。6月30日に、東京・丸の内ビルディング内にオープンするプロントコーポレーションの新業態店舗「エビノスパゲッティ」で1号機が稼働を始める。 「45秒に1皿パスタを作る」P-Roboとは、どんなもの? P-Roboは、フライパンへの具材の供給から、調理、フライパンの洗浄までを自動で行う。同時に4つのフライパンを扱い、4食分の作業を進める。加熱には高出力のIHを用い、底の深いフライパンを高速で回転させることで
2022年6月28日 理化学研究所 ロボティック・バイオロジー・インスティテュート株式会社 エピストラ株式会社 科学技術振興機構 理化学研究所(理研)生命機能科学研究センター網膜再生医療研究開発プロジェクト(研究当時)の神田元紀上級研究員(研究当時、現バイオコンピューティング研究チーム上級研究員)、髙橋政代プロジェクトリーダー(研究当時、現バトンゾーン研究推進プログラム眼科領域遺伝子細胞治療研究チーム客員研究員、株式会社VC Cell Therapy代表取締役)、バイオコンピューティング研究チームの髙橋恒一チームリーダー、ロボティック・バイオロジー・インスティテュート株式会社の夏目徹取締役、エピストラ株式会社の都築拓取締役・CTO、小澤陽介代表取締役・CEOらの共同研究グループは、細胞培養の条件検討を自律的に試行錯誤するロボット・AIシステムを開発し、実際に再生医療で用いられる細胞培養のレ
井関農機(松山市)は14日、茨城県つくばみらい市の事業所で新商品発表会を開いた。新型の田植え機や、水稲の有機栽培で実証を進めるアイガモロボットなどを紹介。海外向け農機も実演した。 「さなえ」新シリーズ、海外向けも実演 同日は4、5条植えの田植え機の同社ブランド「さなえ」の「RPQ3」シリーズを紹介。育苗箱を置くラックに空の育苗箱5枚を置ける「よくばりラック」を採用。苗の補給時に空箱の受け渡しが簡単にできる。機体前方のレバーを握るとゆっくり前進、圃場(ほじょう)の出入りやトラックへの積み下ろしがしやすいという。 アイガモロボットは、水田の土をスクリューで濁らせて日射を遮り、雑草の発生や生育を抑える。自動で水田内を動き回り、雑草管理を省力化できるという。今年度は全国200カ所以上で実証中だ。幅90センチ、長さ120センチ、高さ30センチ。1台当たり10アール~1・25ヘクタール分を稼働する。こ
水田で農薬を使わずに雑草の繁殖を抑えるアイガモ農法を、ロボットで行う全国的にも珍しい実験が富山市の農業高校で始まりました。 富山市にある県立中央農業高校では、毎年、授業で農薬を使用しない稲作のさまざまな実験を行っていて、ことしは東京のベンチャー企業が開発したアイガモのロボットを試すことにしました。 31日は3年生6人が技術者から操作手順などを学んだあと、ロボットを学校の水田に浮かべました。 ロボットは縦1メートル30センチ横90センチほどで、太陽光発電で動きます。 GPSも搭載していて、自動的に泳ぎ回って棒状のスクリューで泥を巻き上げることで水中の光をさえぎり、雑草の繁殖を抑えるということで本物のアイガモと同じ効果が期待されています。 実験に使う水田はドジョウを養殖する生けすともつながっていて、生徒たちは雑草の抑制効果とともに、ドジョウが順調に育つか調べることにしています。 生徒の1人は「
レーザー光照射で歩く「カニ」 微小ロボット開発の一環―米中チーム 2022年05月26日09時43分 コインの縁に乗せた微小な「カニ」(大きさ約0.5ミリ。画像右は拡大写真)。関節に形状記憶合金を配置し、レーザー光を照射して歩かせることに成功した(米ノースウエスタン大提供) 大きさが0.5ミリ程度の微小な「カニ」を形状記憶合金などで作り、レーザー光を関節に照射して歩かせることができたと、米ノースウエスタン大や中国の北京大などの研究チームが26日、米科学誌サイエンス・ロボティクス電子版に発表した。 この技術開発は将来、工業分野で精密な機械の隙間に入り込んで修理したり、医療分野でごく小さながんを切除したりする微小ロボットを実現する研究の一環。一つずつ作るのではなく、飛び出す絵本にヒントを得て、平面の部品を簡単に立体的な構造に変え、大量生産する方法を探っている。 カニの胴体や脚はポリイミド樹脂製
物質・材料研究機構の松田翔一主任研究員とラムバール・ギヨム主任研究員、袖山慶太郎グループリーダーらは、人工知能(AI)技術と実験ロボットでリチウム空気電池の電解液を探索し、寿命を2倍に伸ばした。1000万通り以上の組み合わせがある実験条件の中で約1万種の電解液を調製して評価し、添加剤の組み合わせの妙を発見した。電極触媒やメッキ、腐食など電気化学反応など幅広く展開できる。 リチウム空気のアミド系電解液の添加剤の配合を検証した。15種類の添加剤の中から5種を選び、濃度は2通り設定する。これで1153万以上の組み合わせ数になる。実験ではまず充放電3サイクル分のデータから反応効率を求める。 局所最適値法という手法で探索すると反応効率は最大で86・1%。ベイズ最適化では92・8%に向上した。この候補の中から電池寿命を評価すると標準電解液に比べ約2倍に延びた。調製した添加剤5種は一つでも欠けると反応効
さまざまな自動化が進む農作業の中でも、実現が難しいといわれているのが果実や野菜の収穫作業である。中でも、国内における野菜や果物の生産額で最も大きい大玉トマトについては、実が密着して房になっている上に、各トマトの実が成っている方向が異なることもあり、単純な機械で自動収穫するのが難しいとされている。 そこで、NEDOの「革新的ロボット研究開発基盤構築事業」の下で、ヤンマーが持つ農業関連のノウハウやソフトウェア技術などを生かし、2020年11月から開発が進められてきたのが今回披露した大玉トマト収穫ロボットだ。特徴は「収穫するトマトの形状/姿勢認識」と「吸着切断ハンド」の2つである。 「収穫するトマトの形状/姿勢認識」は、収穫対象となるトマトがどこにあるかの位置認識と、トマトの形状やそのトマトの実が付け根の果梗(かこう)から成っている状態を含めた姿勢の認識という2段階で行う。トマトの位置認識は機械
人機一体が披露した「零式人機ver.2.0」。下側のディスプレイには、「人機操作機ver.5.0」によって零式人機ver.2.0を遠隔操縦する様子が映し出されている[クリックで拡大] 人機一体は、「2022国際ロボット展(iREX2022)」(リアル展、東京ビッグサイト、2022年3月9~12日)において、高所作業車のクレーンの先端に取り付けたロボットを遠隔操縦して高所重作業を行う「零式人機(れいしきじんき)ver.2.0」を公開した。JR西日本、日本信号との共同で進めている開発プロジェクトで、2021年3月公開のPoC(概念実証)試作機である「零式人機ver.1.0」から約1年で、実証機となるver.2.0の開発にこぎつけたことになる。 零式人機ver.2.0は、高所重作業という“苦役”を解消するために開発された汎用人型重機だ。人機一体の独自技術である力制御技術「PBAC」により、トルク
2022年02月15日 ポイント *人間の手に装着し、他の身体部位と独立に動かせる人工指- sixth finger -を初めて開発 *使用に短時間慣れることで、自身の身体の一部と感じる(身体化する)ことが可能 *人間の身体拡張の可能性を実験的に実証 概要 大学院情報理工学研究科の梅沢昂平氏(当時大学院生)、鈴木悠汰氏(当時大学院生)、宮脇陽一教授(機械知能システム学専攻)らは、フランス国立科学研究センター(CNRS)のGowrishankar Ganesh主任研究員と共同で、他の身体の部分と独立して動かすことができる人工身体部位である"sixth finger"を開発し、自らの身体の一部として取り込む(身体化する)実験に成功しました。 私たちの脳は、身体の変化にとても柔軟に対応できることが知られています。では、私たちが生得的に持たない身体部位が人工的に与えられたときでも、それを自らの身体
ロボット活用の現場は「スマート工場」と「物流倉庫」 2022年1月現在、新型コロナ禍の第6波が猛威をふるっているが、「第6回ロボデックス」は1月25日~27日の会期で予定どおり開催された。「ロボデックス」は「ロボット開発・活用展」であり、ロボットの活用技術、つまりアプリケーション寄りの展示会だ。今回は「第6回スマート工場EXPO」、そして「第1回スマート物流EXPO」と併催で、会場内はシームレスにつながっていたため、データを活用した工場のスマート化、そして物流用途の展示が目立った。 結局のところ、今のロボットの使われ方の焦点はこの二つということなのかもしれない。つまり、稼働することでデータを収集・生成し続ける存在としてのロボット、そして新たなロボットの用途として注目されている物流、というわけだ。スマート工場への取り組みも、現場の理解は徐々に得られつつあるようだ。 本連載では最初から「ロボッ
クリスマスシーズンから始まり、春に向けて旬を迎えるイチゴ。この果物に情熱を注ぎ、「年中安定的に生産できるようになれば」と、イチゴ栽培の完全自動化に取り組む起業家がいる。 近年、天候に左右されない作物収穫やフードマイレージの削減のため、世界的に植物の工場生産が進んでいるが、レタスなど葉物野菜の生産がメインで、イチゴなど果実類を栽培する工場はほとんど存在しない。その理由に“受粉”の難しさがある。 工場にミツバチなどを放って虫媒する方法はあるが、すると工場栽培の利点である「完全無菌状態」は保てなくなる。また、工場という環境下ではハチがストレスで弱りやすく、その管理も課題となる。 市川友貴は2020年8月、東京大学の「本郷テックガレージ」の支援プログラムで、HarvestX(ハーベストエックス)を立ち上げた。現在は7人の従業員をかかえ、「完全自動栽培で農業人材不足や食料の安定生産への貢献」をミッシ
2022年は東京電力福島第一原子力発電所の廃炉にとって大きな一歩を踏み出す年になりそうだ。1号機では約5年ぶりに格納容器内へ調査ロボットが投入される。19年に準備していた機体を投入するのに3年かかった。これは放射性物質などを漏えいさせず、安全に調査する環境整備に時間がかかったためだ。まだ大きさなどに制限があるものの、容器内へのアクセスルートを確立する知見はたまっている。安全対策やシステムのモジュール化などを進め、オープンイノベーションを加速することが求められる。廃炉技術開発の構造的な問題を変える基点になるか注目される。(小寺貴之) 燃料デブリ取り出し/格納容器内で切断 アクセスルート確立へ 「1号機調査で格納容器の中がどうなっているか、堆積物は何か、という情報が得られる。燃料デブリ(溶け落ちた核燃料)取り出し装置の設計に必要な情報を集めたい」と福島第一廃炉推進カンパニーの小野明代表は力を込
Innovative Tech: このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 韓国のKorea Advanced Institute of Science and Technology(KAIST)の研究チームが開発した「CAROS-Q: Climbing Aerial RObot System Adopting Rotor Offset With a Quasi-Decoupling Controller」は、空中飛行と最大90度の傾斜を登れるドローンだ。 飛行中にローターの向きを90度に変えることで、水平方向の飛行から壁登りのための垂直方向の飛行に数秒で切り替えられる。壁登りが終わると、またローターの向きを変えて水平方向のホバリング飛行に切り替えられる。 これま
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