全固体電池でゲームチェンジ出来ると思っている人も多いだろうけど難しいですきっと
日本のメディアやSNSを見ていると多くの人が全固体電池を日本の得意技術だと勘違いしているようだ。確かに初期の段階では日本勢がたくさんの特許を出願するなど先行。トヨタも全固体電池を搭載した「公道を走れるLQ」まで作っている。先日は日産が全固体電池の試作生産設備を公開し、ホンダも2030年に全固体電池を使う電気自動車を出すという。 そんな中、どうやら中国と韓国が全固体電池で勝負すべく動き始めているようだ。中国のNIOは年内にも全固体電池を電気自動車に搭載し航続距離1000kmを目指す。2025年くらいから全固体電池搭載車をメインにしていくという。NIOの電気自動車は電池交換式。多少の初期不良など出てもユーザーに負担を掛けないで済むため、先行試験と割り切る。 さらに恐ろしいのは2輪用の全固体電池を間もなくリリースすること。ホンダと同じく交換式になるようだけれど、もう圧倒的に性能が違う！ ホンダの
中国車載電池｢CATL｣､初の海外工場に生産許可
中国の車載電池最大手の寧徳時代新能源科技（CATL）は4月6日、ドイツのテューリンゲン州で建設中の新工場が、州政府から年間8GWh（ギガワット時）相当のバッテリーセルの生産許可を取得したと発表した。生産開始は2022年末を予定している。 CATLにとってドイツ工場は初の海外生産拠点である。同社は2018年7月、2億4000万ユーロ（約324億円）を投じてドイツに生産・開発拠点を設けると発表。2019年6月には18億ユーロ（約2429億円）を追加投資し、年間14GWhの生産能力を築く計画を打ち出した。 ドイツ工場は現地の既存の建屋を買い取った部分と、新たに建設中の部分で構成されている。前者ではバッテリーセルを電池モジュールに組み立てる作業を行い、後者ではバッテリーセルそのものを生産する。 世界市場の3割､中国市場の5割握る 韓国の調査会社SNEリサーチのデータによれば、CATLは2022年1
スズキ、インドでの電気自動車および車載用電池生産に関する覚書をグジャラート州と締結、カーボンニュートラルに向けて約1,500億円を投資｜スズキ
スズキ、インドでの電気自動車および車載用電池生産に関する覚書をグジャラート州と締結、 カーボンニュートラルに向けて約1,500億円を投資 スズキ株式会社（以下、スズキ）は3月19日、インド・ニューデリーで開催された日印経済フォーラムの中で、カーボンニュートラルの実現に向けて電気自動車（BEV）及びBEV向け車載用電池の現地生産に約1,500億円（約1,044億ルピー）を投資することについて、インド・グジャラート州と覚書を締結しました。 今回のイベントは岸田首相の訪印に合わせて開催され、岸田首相やモディ首相をはじめ両国政府関係者らの列席のもと、スズキからは鈴木社長およびマルチ・スズキ・インディア社の鮎川社長が出席しました。 鈴木社長は、「これからのスズキの使命は、小型車でカーボンニュートラルを実現することです。インドへの積極的な投資を継続し、インド政府が掲げる“自立したインド（Self-re
スズキ：インドでＥＶ・車載用電池を生産、約1500億円投資－報道
スズキはインドの現地工場で電気自動車（ＥＶ）と車載用電池などの生産に乗り出すと、ＮＨＫが19日、情報源を示さず報じた。 報道によると、インド西部・グジャラート州にある現地子会社の工場にＥＶ生産のための生産能力増強と車載用電池工場の建設を計画。車両の解体やリサイクル工場も建設する方針で投資総額は1500億円になる見込み。 今後、建設を進めＥＶ向けの生産設備は３年後の2025年に、電池工場は26年に稼働を始める予定で、岸田文雄首相の19日のインド訪問に合わせてこの方針を表明する予定という。 世界でＥＶ開発競争が激化する中、巨大市場であるインドではＥＶ関連の企業の参入が相次いでおり、現地で自動車生産量のトップシェアを占めるスズキも新たな計画で競争力を維持する狙いがあるとみられる。
パナソニック テスラ向け大容量新型電池 和歌山の工場で量産へ | NHKニュース
パナソニックはアメリカの電気自動車メーカー、テスラ向けに、大容量の新型電池の開発を進めていますが、和歌山県にある工場に、量産に向けたラインの新設を準備していることを明らかにしました。 これはパナソニックの梅田博和CFO＝最高財務責任者が2日の決算発表の会見で明らかにしたものです。 それによりますと、アメリカのテスラ向けに開発を進めている大容量の新型リチウムイオン電池について、和歌山県紀の川市にある電池部品の工場に、量産に向けたラインの新設を準備しているということです。 投資額や稼働の開始時期は決まっていないとしています。 この大容量の新型電池は直径4.6センチ、長さ8センチの円筒形で、従来のものと比べて直径が2倍以上大きく、EV＝電気自動車の走行距離を大幅に伸ばすことが見込めるとしています。 この工場で量産に必要な検証を行い、テスラ向けに本格的な量産へと移行したい考えです。
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JR東日本、鉄道分野で電気自動車の再生バッテリーを導入開始 - 日本経済新聞
世界のリチウムイオン電池供給、30年までに5倍に拡大＝調査会社
