注目株Yogee New Wavesが語る、若者の心象風景と逃避願望 | CINRA
音楽が素晴らしいのは、手と手を取り合うことも、その手を離すことも自由だからだ。フェスのような場では、たくさんのオーディエンスと共に、ユナイトする楽しさを教えてくれるが、その一方で、大切な一人の時間を作ってくれるのも、また音楽なのである。特に、リアルでもバーチャルでも常に監視の目にさらされ、同調圧力の中を生きる現代人にとっては、この「一人になる」ということが意外と難しかったりする。そこでお勧めしたいのが、今回紹介するYogee New Wavesというバンドだ。彼らの音楽は、ロマンティックで、暖かみのある一人の空間へと、きっとあなたを誘ってくれる。 Yogee New Wavesが結成されたのは2013年の6月。現メンバーになってからはまだ1年にも満たないが、その間に『サマーソニック』や『フジロック』の公募枠で結果を残し、一躍東京インディーシーンの最注目株のひとつとなった。「天国」や「楽園」
はてなグループの終了日を2020年1月31日(金)に決定しました - はてなの告知
はてなグループの終了日を2020年1月31日(金)に決定しました 以下のエントリの通り、今年末を目処にはてなグループを終了予定である旨をお知らせしておりました。 2019年末を目処に、はてなグループの提供を終了する予定です - はてなグループ日記 このたび、正式に終了日を決定いたしましたので、以下の通りご確認ください。 終了日: 2020年1月31日(金) エクスポート希望申請期限:2020年1月31日(金) 終了日以降は、はてなグループの閲覧および投稿は行えません。日記のエクスポートが必要な方は以下の記事にしたがって手続きをしてください。 はてなグループに投稿された日記データのエクスポートについて - はてなグループ日記 ご利用のみなさまにはご迷惑をおかけいたしますが、どうぞよろしくお願いいたします。 2020-06-25 追記 はてなグループ日記のエクスポートデータは2020年2月28
仙台市立病院跡地に熱視線 | 河北新報オンラインニュース
仙台市立病院が昨年１１月に太白区あすと長町に移転し、売却予定の若林区清水小路の跡地利用に関心が高まっている。「交通アクセス良好な市中心部にある上、まとまった面積を持つ貴重な物件」（市内の不動産業者）と、跡地１．８ヘクタールに注がれる視線は熱を帯びる。市は一等地という面を重視。まちづくりの視点を加味して売却の方法や条件、スケジュールを慎重に検討する方針だ。 跡地は市地下鉄南北線五橋駅に近く、目の前を国道４号が走る。周辺には東北大と東北学院大のキャンパス、商店街があり、昼間人口も多い。 利便性が高いだけに、デベロッパーや不動産業者が興味を示しているとの観測が飛び交う。東北学院大も跡地を取得し、泉区の泉キャンパスを一部移転する構想を抱く。 市は売却益を新病院の整備費に充てる方針だが、単なる公有地とは事情が異なり、都市機能向上につながる利用が望ましいと判断。売却は所有者の病院に加え、まちづく
代ゼミ仙台校が東北福祉大キャンパスに。各大学の都心集中の流れは加速する? | タノシムタメノ
代ゼミ仙台校が東北福祉大キャンパスに。各大学の都心集中の流れは加速する? 公開日：2015/02/02 最終更新日：2015/6/15 カテゴリ：[仙台再開発] 代ゼミの校舎が東北福祉大の校舎に 仙台駅東口のシンボル、かつ仙台市地下鉄東西線の宮城野通駅にも程近い「代々木ゼミナール仙台校」が2015年末で閉校となってしまいましたが、この代ゼミの校舎を東北福祉大学が買収して、2015年4月から一部の学部と関連学校のキャンパスとなりました。 スポンサーリンク まず、このニュースについて以下に河北新報の記事を抜粋します。 ３月末で閉校する大手予備校「代々木ゼミナール仙台校」（仙台市宮城野区）の校舎が、４月から東北福祉大（同市青葉区）の通信教育部や東北福祉看護学校の「仙台駅東口キャンパス（仮称）」となることが３０日、大学への取材で分かった。 通信教育部の学生数は約４千人で、土日を中心とした講義やビデ
MOOCとは何か ポストMOOCを見据えた次世代プラットフォームの課題
2013年は日本におけるMOOC元年といってもよい年になった。日本のトップ大学が北米のグローバルMOOCコンソーシアムに参加し英語版MOOCを開講し，日本版MOOCであるJMOOCが結成された。また2014年から日本語のMOOCを順次開講し，どちらも数のうえでは十分な成功を収めた。その一方，MOOC発祥の地，北米では，「MOOCは終わった」との論調も強くなり，MOOCの評価や再定義が始まっている。このような状況において，JMOOCを含む，後発の地域MOOCコンソーシアムは，MOOC現象の本質を見極め，それぞれの文脈に応じて，進化させていく必要がある。本稿では，コースとしての質保証，持続可能性・可能なビジネスモデル，ビッグデータと学習解析，次世代の生涯学習の観点から論じた。
研究評価と研究戦略における研究力分析
Online ISSN : 1347-1597 Print ISSN : 0021-7298 ISSN-L : 0021-7298
年間３００日以上開館している大学図書館はここだ！ - これでも大学職員のブログ
今回は「大学の図書館」を取り上げました。 興味深かったので、記事が消えちゃう前に残してみました。 首都圏を対象に大学生が調べたそうです。 まず結果から。 ↓ ◆年間３００日以上開館している首都圏の主な大学（開館日数の多い順） 学芸大、東京大、明治大、立教大、法政大、筑波大、上智大、青山学院大、一橋大、早稲田大、創価大、神奈川大、埼玉大、成蹊大 有名な大学ばかりですね。 ということで、毎日新聞より。 http://mainichi.jp/life/edu/campal/news/20120210dde012070012000c.html（2012年2月10日） ◇日曜祝日は閉館多く、長期休暇中も 大学は「財政的に難しい」 リポートや卒業論文を書いていて急に新たな本を参照したくなっても、大学の図書館が開いていない……。キャンパる記者たちの中でそんな話が出た。大学図書館を毎日開けることは難しいの
CA1833 – 大学の研究戦略支援業務を支える研究力分析ツール / 山野真裕, 鳥谷真佐子
大学の研究戦略支援業務を支える研究力分析ツール 東京大学 リサーチ・アドミニストレーター推進室：山野真裕（やまの まさひろ） 金沢大学 先端科学・イノベーション推進機構：鳥谷真佐子（とりや まさこ） 1. はじめに 近年、日本の大学の研究力を測る取り組みが、国として本格的に行われている。研究力は、研究のアウトプットである論文生産の状況、および、研究を行うためのインプットである研究費や研究時間、支援体制の状況などから評価されている(1)。特に、発表された論文の引用関係から研究力を評価・分析するアプリケーションが急速に発展し、多くの大学で導入が進んできた。 論文の質を測るために用いられるのが、論文の引用関係である。多くの論文から引用されていれば、その研究は、その後に行われた研究への影響が大きいものと捉えられる。また、論文共著の情報によって、国内外の機関をまたぐ共同研究の状況を見ることができる
CA1835 – デジタルアーカイブと利用条件 / 生貝直人
動向レビュー デジタルアーカイブと利用条件 東京大学附属図書館新図書館計画推進室・大学院情報学環：生貝直人（いけがい なおと） １：文化資源の保存、公開、その先に デジタルアーカイブは、何のために作るのだろうか。世界各国の図書館・美術館・博物館・文書館等の文化施設がデジタル化・公開する無数の文化資源デジタルアーカイブ、そして欧州連合（EU）のヨーロピアナ（参加文化施設数2,300超、登録データ数3,000万超）(1)、米国のDPLA（米国デジタル公共図書館、参加文化施設数1300超、登録データ数700万超）(2)をはじめとする統合的ポータルの第一義的な目的は、おそらく元来は物理的な条件に制約されていた無数の文化資源を、デジタル情報に媒体変換することで「保存」し、インターネットという手段を通じて世界中の人々に「公開」することであったものと考えられよう(3)。 文化資源のデジタル保存は、記録
【3月13日（金）開催】「ラーニングコモンズを学びの空間として育てていくために」（龍谷大学ラーニングコモンズ開設記念・第10回龍谷大学ＦＤフォーラム2014） | 最新情報 | 学修支援・教育開発センター
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国立大学は既に国立とは言えないのではないか？（３） - NUPSパンダのブログ
以上のような状況なので、結局、最短で28年度からの授業料の値上げを実施する国立大学が出てくるだろう。多くの法人は様子見かもしれないが、早晩追随することになるはずである。学生募集の競争力の低い大学・学部では、値上げを躊躇するところもあろうが、かりに運営費交付金に影響がないとされている20％アップ（約10万7000円増）を実施できないようなところは、安かろう悪かろうに陥らないためにも、自ら組織再編（規模縮小）を実施すべきだろう。さらに、国からの運営費交付金の減から受益者負担の増に繋がる流れは、恐らくその後も続くだろう。我が国には、私学という高等教育機関が学生の8割近くの受け皿となっており、国立大学の授業料が私学並みになって学生が来なくなれば、つぶれても差し支えないと財務省が考えていても不思議ではない。もちろん、国立大学は理工系の学生定員が相対的に多く、大学院のシェアも大きいので、そうした役割を
国立大学は既に国立とは言えないのではないか？（２） - NUPSパンダのブログ
このところの状況を具に分析すれば、国立大学法人は一段と支出増圧力にさらされている。特に、人事院勧告に準拠した給与改訂に関して、完全実施する方針を基本とするものの、財務状況がそれを許さなくなっている法人が26年度現在で4割ほどに上っている。東日本大震災後の予算編成において、国家公務員給与を2年間にわたり平均7，8％抑制した際に、これと同様の措置を行った大半の国立大学法人は、今になって国家公務員に準拠した給与改訂を行わない訳にもいかない。下げるときは合わせると言っておいて、上げるときは別だというのは、いかに財務状況が苦しいとしても二枚舌の誹りを免れないからである。国家公務員準拠の決断をした法人も、恐らく物件費を削減して正規の教職員の人件費に回している。26年度決算において、こうした苦肉の策の結果が数字で表れてくるだろう。しかも、一度増加した人件費は27年度以降も人減らしをしなければ圧縮できない
国立大学は既に国立とは言えないのではないか？（１） - NUPSパンダのブログ
国立大学法人は、自らの競争力強化を図る投資は優に及ばず、当面の運営費を賄う収入さえ確保できなくなりつつある。これまでも折に触れて警鐘を鳴らしてきたが、私のような実務担当の目から見ても、国立大学法人の財務の破綻を回避するには、2016年4月からの第3期には授業料値上げが避けられない状況になっている。恐らく多くの国立大学では、運営費交付金への影響がないとされる標準額プラス20％までの授業料値上げの検討が行われる可能性が高い。かりにそれだけの上昇があったとしても、私立大学の大半よりはまだ受益者負担は小さいので、授業料を据え置かなくては学生募集に支障があると考えているような気弱な国立大学は、いよいよ統廃合の対象にならざるを得ないだろう。10年にわたり真綿で首を絞めるような手法で、国立大学法人の財務を圧迫してきた効果（？）が得られつつある。財務省は、18歳人口減少が進行する中で、国立大学全体を規模縮
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