ラーニングコモンズの環境要因と創造性課題の成績との関連
本研究の目的は，ラーニングコモンズの物理的環境が利用者の創造性に与える影響を検討することであった．具体的には，48名の大学生を対象に，創造性課題と作業課題をラーニングコモンズと自習スペースの２つの学習環境で実施し，それらの環境によって課題成績に差がみられるかどうかを検討した．あわせて，それぞれの学習環境の用途や期待される学習効果に関する情報を提示する影響とラーニングコモンズの利用経験の影響を検討した．その結果，ラーニングコモンズでは，その利用経験がある群において創造性課題の成績がより高いことが示された．また，学習環境に関する情報を提示することによって，いずれの学習環境においても作業課題の成績が低下することが示された．以上の結果を踏まえて，ラーニングコモンズの物理的環境の効果やその他の要因も含めた適切な学習環境の設計や運用について考察し，自律的・協調的な学びを効果的に行うための示唆を得た．
集会報告 Code4Lib JAPAN カンファレンス 2015
日程 2015年9月5日（土）～6日（日） 場所 リクルート本社 アカデミーホール 主催 Code4Lib JAPAN 協賛 DAYPLA株式会社，株式会社アイキューム，アカデミック・リソース・ガイド株式会社，Project Next-L 後援 公益社団法人 日本図書館協会，情報知識学会，大学図書館問題研究会 Code4Libは，米国を中心に活動する図書館関係のプログラマー，システム技術者を中心としたコミュニティーであり，Code4Lib JAPANはその日本支部となることを目指す団体である。カンファレンスの開催は2013年度の南三陸，2014年度の鯖江に続き，3回目の開催となる。今回のカンファレンスのイントロダクションで，本カンファレンス実行委員の1人である江草由佳氏より日本でのカンファレンス開催の動機について話があり，米国で参加したCode4Libがとても有意義で，活気にあふれるもので
英国における新世代の研究情報管理
英国においては1992年の大学制度改革以降，研究資金の配分がアセスメントに基づく競争的な方法に大きく変化した。それに伴い研究，研究者の客観的評価の重要性が広く認識されるようになり，各大学ではそのための研究マネジメントの強化が図られてきた。研究者個人や研究プロジェクト単位ではなく組織としての自己分析による研究戦略を立案・遂行していくことが求められるような状況へと変化してきている。本稿では英国における制度の変遷を概観し，研究情報管理の現場で広く使用されているツール（ソフトウェア）について解説しそれが管理側，研究側双方の中でどのように受容され普及してきたかを紹介する。 2000年代に入り日本の大学・公的研究機関をめぐる状況は大きく変化した。大学改革の施策の柱として2004年に実施された国公立大学の法人移行により学長の権限強化，各法人の目標・計画の策定および評価制度の導入などが推進されてきた。 こ
関連研究探索のための検索可視化システム
科学技術の加速度的発達により，一般社会と専門家の乖離（かいり）は大きく，若者の理系離れも問題となっている。専門家であっても，複合領域や未知の分野の調査は容易ではない。本稿では，わが国の科学技術の基本情報である科学研究費の研究成果の概要を対象とした検索可視化システムを紹介する。本システムでは，概要に現れる単語だけでなく，キーワード，分野，研究者，研究者所属，年度などの単語を異なる色の関連語マップ（Mind Map：マインドマップ）として表示する。単語の属性識別により関連解釈が可能となり，知りたいテーマに関連して，「だれが，どこで，どんな」研究活動を行っているかを把握できる。本稿ではシステムの概要と，探索的検索の事例を紹介する。 毎年多くの学術論文が発表され，その量は指数的に増加している。一般検索エンジンでも学術文献がカバーされるようになってきた。Web of Science，Scopus，D
変体仮名のこれまでとこれから 情報交換のための標準化
変体仮名は平仮名の異体字であるが，現代の日常生活ではほとんど用いられていない。しかし，1947年以前には命名に使われ，戸籍など行政実務において変体仮名の文字コード標準化のニーズがある。一方，日本語文字・表記史や日本史学の学術用途においても，変体仮名をコンピューターで扱うニーズがある。そこで，活版印刷やデジタルフォントから集字し，学術情報交換用変体仮名セットを選定した。このセットには，変体仮名の機能的使い分けを表現するため，同字母異体も収録した。行政用途の変体仮名と合わせ，2015年10月にISO/IEC 10646規格への追加提案を予定している。 国際文字コード規格であるISO/IEC 10646（Unicode）は，現時の世界諸言語の文字の収録がほぼ終わり，収録の対象が歴史的文字に向けられている。変体仮名もその1つであり，2009年にオランダの個人より，文化遺産的見地とオリエンタリズム的
研究メタデータの正規化とWebサイト公開のための自動処理 船舶観測データ公開に関する事例
独立行政法人海洋研究開発機構（JAMSTEC）地球情報基盤センター地球情報技術部では，JAMSTECの船舶・潜水船で取得された海洋観測データ・試料情報の管理・公開を行っている。これらの業務のマスターデータとして位置付けられる船舶観測メタデータを適切に管理するため，マスターデータ統合基盤システム「Cruise Metadata Organizer for JAMSTEC Research Cruises: CMO」を構築した。CMOの運用によってさまざまな海洋観測データや試料情報を公開するWebサイトにおいて船舶観測メタデータの整合性が確保されるとともに，公開されるメタデータ項目の量・質も充実することとなった。その結果，Webサイトを利用するユーザーが情報を検索・閲覧・ダウンロードする際の利便性が向上した。 情報システムの分散化に伴い，業務の基本情報となるマスターデータを適切に管理することは
JSTファンディング情報のデータベース化（JST-FMDB）とその活用法 研究開発戦略の立案・評価における情報の役割と方向性
このように科学技術イノベーション創出に向けた研究開発戦略の立案から，研究開発の推進・資金提供（ファンディング）を通じたイノベーション創出の推進，科学技術情報インフラや社会とのコミュニケーションインフラを含めた基盤形成を広く実施する我が国唯一の機関である。 また，これまでのファンディングから，京都大学の山中伸弥教授をはじめ数多くのノーベル賞受賞につながる研究を推進するなど，世界に大きなインパクトを与えてきた。しかしながら，科学技術の成果が社会還元に至るまでには，多くの課題解決や事業化までの長い道のりを関係者の努力でつなげていかなければならない。 これら国の基礎的な研究開発ファンディングを担うJSTをはじめとする資金配分機関（Funding Agency: FA）は，グローバルな競争が激化していく中，各国の研究開発動向のみならず，知的財産やマーケット状況を把握しつつ，研究開発戦略とファンディン
Science and Technology of Advanced Materials誌を例とするオープンアクセスジャーナルの安定化の条件 学術誌創刊350年の歴史に寄せて
オープンアクセスという新たな論文配信を転機として，日本政府は，日本発学術誌の国際発信力強化を支援し，同時に日本発論文のオープンアクセス化を後押ししている。学協会，図書館，大学・研究機関は，この政府方針を受けて何らかのオープンアクセス化に取り組み，何らかの方法でその成果を示す期待の中に置かれている。本稿では，投稿者負担金（APC）を含めオープンアクセスジャーナルの今後の課題や可能性を視野に，物質・材料研究機構（NIMS）が支援する材料科学分野でのゴールドオープンアクセスジャーナル『Science and Technology of Advanced Materials（STAM）』誌を例に，前稿からの5年の歩みに学ぶ安定的運営と発展するための出版条件を考察する。 2015年は世界初の学術誌『Philosophical Transactions of the Royal Society』が創刊
科学はどこまでオープンにできるか
先進諸国は科学研究のオープンデータ化とアクセスの拡大を進めている。その背景には商業学術雑誌の価格高騰によるクローズ化と，先端研究の大規模化・高度化による追試の難しさがある。しかし，学術情報を無償公開すべきというのは非現実的である。情報の維持管理には大きなコストがかかり，そのライフサイクルを見通す必要がある。例として，学術論文を無償公開するオープンアクセス運動は低レベルの商業誌を生む結果に終わり，研究環境を悪化させた。有償も考慮した学術知識のオープン化を通して社会経済に役立つ仕組みづくりを真剣に考える必要がある。国際連携も視野に入れながら，学術情報のライフサイクルを維持できる施策が望まれる。 日本でオープンという言葉を聞くのは，お店の開店かゴルフトーナメントぐらいである。オープンガバメントといわれても，意味がわかる人は少ないだろう注1）。日本はここでもガラパゴス化しているように思う。2013
日本におけるクリエイティブ・コモンズ・ライセンスの実際
2015年現在，クリエイティブ・コモンズ・ライセンスは今やインターネット上における著作権に関するパブリックライセンスのグローバル・スタンダードとなった。また，クリエイティブ・コモンズ・ライセンスの活用方法も日々さまざまな形で変化し続けており，日本においても独特な活用事例がいくつか見られるようになっている。世界におけるクリエイティブ・コモンズ・ライセンスの普及状況を報告した後，日本におけるクリエイティブ・コモンズ・ライセンスの活用事例を紹介する。 クリエイティブ・コモンズ・ライセンス（CCライセンス）は，コンテンツにおけるパブリックライセンスのグローバル・スタンダードといっても過言ではない。本誌では過去に2度（2006年，2007年）CCライセンスの取り組みについて紹介したが1），2），2015年現在では当時と状況が大きく異なり，2006年頃にCCライセンスを採用している作品の数が5,000
「総合的学生情報データ分析システム」の構築 山形大学におけるエンロールメント・マネジメントとインスティテューショナル・リサーチ
エンロールメント・マネジメント（EM）の要諦は，データ分析等の科学的マーケティング手法を用いて，大学マネジメントのPDCAサイクルを永続させることである。マーケティングの現代的な意味は，学生募集や寄付募集だけをさすのではなく，学生の価値を創造し，その価値の最大化を実現し続けるための組織一体となった活動をさす。そこにはインスティテューショナル・リサーチ（IR）が欠かせない。入学前の接触情報から，入試成績，入学時の期待，在学中の成績，教育内容や学生生活の満足度，就職状況，卒業後の大学教育への満足度等を調査分析することなしには，学生を知り抜くことはできない。山形大学EM部では，2010年度より学生データを統合して分析するため「総合的学生情報データ分析システム」の構築を始めた。本稿は，実践事例をもとに，大学マネジメントのPDCAサイクルにIRをいかに実際的に機能させるのかを目的として論じるものであ
インターネット時代の灰色文献 灰色文献の定義の変容とピサ宣言を中心に
インターネット時代における灰色文献の動向について，灰色文献の定義の変容，灰色文献資源の政策策定に関するピサ宣言の2つの視点を中心に，さまざまな角度から考察する。まず，灰色文献の定義について整理する。次に，定義に関連して，インターネット時代における灰色文献の現状や課題について触れる。最後に，2014年に公表された，灰色文献資源の政策策定に関するピサ宣言を取り上げ，灰色文献をめぐる最新の動向について紹介する。
京都大学URAネットワークにおける研究資金獲得支援 情報の収集・提供・分析
京都大学では，2011年度より研究推進に携わる専門職としてリサーチ・アドミニストレーター（University Research Administrator: URA）を任用し，学術研究支援室と8つの部局URA室，2つのユニット付きURAからなるURAネットワークを構築してきた。URAによる主要な研究推進業務の1つとして研究資金獲得支援があげられる。本稿では，URAネットワークで実施している科研費申請支援，人文・社会科学系（人社系）研究者のための支援，ICTを活用した情報の集約と分析について紹介する。また，支援業務の中で浮かび上がってきた，学内でのナレッジの共有，よりプロアクティブな支援の必要性，人社系研究支援の検討などの課題について述べる。
説明会・セミナーのご案内
2017年度のJ-STAGEセミナーは｢オープンサイエンス時代に対応したジャーナル出版のありかた｣をテーマに開催をいたします。 これまでJ-STAGEは、オープンアクセス（以下OA）プラットフォームとして、ライセンス表示やジャーナル情報表示機能の 開発などのシステム整備を進めてまいりました。これら機能開発に加え、今後は、発行機関がジャーナルをOA化するために役 立つ情報を発信し、ジャーナルのOA化促進やOAジャーナル発信強化を支援していきます。 今回のセミナーでは、信頼性の高いOAジャーナルをまとめたディレクトリサービスDirectory of Open Access Journals（DOAJ）の Editor in ChiefであるTom Olijhoek博士を招き、DOAJの概要と収録に必要な要件について講演いただきます。 また、現在JSTでは、ジャーナルのOA化を進めるうえで発行機
MOOCとは何か ポストMOOCを見据えた次世代プラットフォームの課題
2013年は日本におけるMOOC元年といってもよい年になった。日本のトップ大学が北米のグローバルMOOCコンソーシアムに参加し英語版MOOCを開講し，日本版MOOCであるJMOOCが結成された。また2014年から日本語のMOOCを順次開講し，どちらも数のうえでは十分な成功を収めた。その一方，MOOC発祥の地，北米では，「MOOCは終わった」との論調も強くなり，MOOCの評価や再定義が始まっている。このような状況において，JMOOCを含む，後発の地域MOOCコンソーシアムは，MOOC現象の本質を見極め，それぞれの文脈に応じて，進化させていく必要がある。本稿では，コースとしての質保証，持続可能性・可能なビジネスモデル，ビッグデータと学習解析，次世代の生涯学習の観点から論じた。
研究評価と研究戦略における研究力分析
Online ISSN : 1347-1597 Print ISSN : 0021-7298 ISSN-L : 0021-7298
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
学術研究成果のジャーナル出版とオープン化
利用資格、利用条件、費用、利用環境、申込み方法等
学会論文誌のあり方 日本機械学会における学術論文誌の再編から
シュプリンガーの学術書籍出版とオープンアクセス